昨年11月、自民党の若手議員の懇親会に露出度が高い過激な衣装を着た女性ダンサーが参加していたことが分かり、大問題になっていることは周知の通りだろう。

この問題をきっかけに、SNS上では、ダンサーへの差別投稿が目立っている。

SNSでは、「ダンサーなんて不要不急の仕事無くなればいい」「綺麗に踊れて何の意味があるの？」「ダンサーにまともな奴はいない」という心無い言葉が並んでいる。

「自民党の件以降、ダンサーへの風当たりが厳しく、ネット上でのダンサー差別は勿論、全く関係ないのに、ダンススクールにクレーム電話が掛かってきたこともあるそうです。中には、耐えられずにダンサーを辞めてしまった人もいるようです。」(ダンス関係者)

本誌が複数人のダンサーに取材した所、皆口を揃えて、ダンサーへの差別を嘆いていた。

これについて某差別研究家は、「今の日本の状態は非常に危険です。コンプライアンスやポリティカル・コレクトネスを盾に、差別を正当化する風潮があります。しかも、その差別はアンコンシャスバイアス(無意識の偏見)から来るもので、非常に巧妙で気付きにくい。それでいて、かなり社会に浸透していますから、かなり厄介です。今はダンサーが標的ですが、これからは、グラビアアイドル・セクシー女優、そして芸術家・歌手・スポーツ選手などが標的になるでしょう。不要不急の職業が差別を受ける未来はすぐそこに来ています。」と予測している。

今回の件によるダンサーへの差別は果たして自民党の責任だろうか。

「今回の自民党のセクシー懇親会を我々メディアがこぞって報道した一番の理由は、視聴率が取れるからです。今自民党の人気が凋落し、自民党を叩けば視聴者から支持されるというのもあります。それに加えて、ダンサーさんへのギリギリ差別になるコメンテーターのコメントが視聴率を上げるのです。差別こそが視聴率を上げるドル箱コンテンツですよ。だから学歴差別、容姿差別を至るところでやります。」(ワイドショー関係者)

何と、自民党批判を装い、メディアがダンサー差別を煽っていたのだ。

メディアが差別を辞める日が来ることを願うばかりだ。