一橋ビジネスレビュー　２０１７年ＳＵＭ．６５巻１号: ノーベル賞と基礎研究??イノベーションの科学的源泉に迫る
https://books.google.co.jp/books?id=7s8nDwAAQBAJ&;dq

物理学賞はきわめてspecificな成果に与えられる。
また最初の発見研究であるとこがとても重要であるという。

化学賞の場合、ドアを開く研究が重要であるとされる。

生理学・医学賞では、最高の発見に与えられるべきものとしている。
また同賞の場合、人類への貢献を重視している。
物理学賞、化学賞と同じく、発見は全く初めてのものでなければならない。

また最近は学際的な研究が増えつつあり、生理学・医学賞、物理学賞、化学賞の事務協調の間で
年数回は連絡を取り合うことで、賞の間での調整が行われる。

日本出身のノーベル賞受賞者を50年で30人生み出すとする第2期科学技術基本計画(2001-2005)の
目標設定に対しては、国内外から非難する声も多くあった。

特にノーベル賞の目標受賞者総数を国の科学技術の指針たる科学技術基本計画に明記したことは、
ノーベル賞関係機関に対するLobbyingを強化して、日本出身のノーベル賞受賞者を増やそうとしているのではないか
とする数々の疑念を生んだ。

イギリスの新聞Guardian2001年12月16日、ノーベル物理学賞のアンダッシュ・バラニー事務局長のインタビューを引用し
JSPS事務所（日本学術振興会）などを通じて関係者に接待攻勢をかけていると批判した。
これを引用する形で読売新聞2001年12月17日が『ノーベル賞取り奔走、日本異常』とする記事を掲載した。
翌2002年10月13日の小柴および田中両名の受賞後にも類似する報道は行われている。