被害
県警と県漁連が災害協定04月04日 13時49分ttps://www3.nhk.or.jp/matsuyama-news/20190404/0003423.html
大規模な災害の際に、警察の部隊が漁船に乗って災害現場に速やかに向かえるよう、県警と漁業団体が４日、
松山市で災害時の協力に関する協定を結びました。
新たに協定を結んだのは、愛媛県警察本部と県漁連＝愛媛県漁業協同組合連合会で、４日午前、県警察本部で
締結式が行われ、両者のトップが協定書に署名をしました。
協定では、大規模な災害が起きた際に県警の要請を受けて災害が起きた地域の漁協が可能と判断した場合に、
漁船を提供することなどが盛り込まれています。
去年７月の西日本豪雨では、南予を中心に土砂崩れなどで道路が寸断し陸上での移動が困難となり警察の部隊が
漁船を使って災害現場に駆けつけるケースがあり、今回の協定はこうした経験を教訓に南海トラフ巨大地震などの
大規模な災害に備えて連携を深めようと結ばれたものです。
県漁連によりますと、県内には各地の漁協の組合員が所有する漁船が７０００隻以上あるということで、県漁連の
平井義則会長は「県内には５３の漁協があり、警察との協力が迅速な救命活動につながると確信している」と述べました。
県警察本部警備部の越智宏司災害対策官は、「西日本豪雨でも漁業関係者との連携が迅速な救助活動につながった
経験がある。きょうの協定をもとに、大規模災害に備えて連携を確認する訓練を行っていきたい」と話していました。 災害備え重機保有を支援04月05日 08時22分ttps://www3.nhk.or.jp/matsuyama-news/20190405/0003426.html
災害が起きた際に速やかに復旧できるよう、愛媛県は、応急活動にあたる地元の建設業者を対象に大型機械を
長期間リース契約する費用の一部を補助することになりました。
愛媛県は、去年７月の西日本豪雨の経験から道路などの被災した現場を速やかに復旧できるよう、災害時に応急
活動にあたる地元の建設業者を支援することにしています。
具体的には、県内の中小企業や個人がショベル系掘削機、トラクターショベル、大型ダンプ車の中からどれか１台を
リースで導入する場合、最初の年度にかかる費用を、２００万円を上限に半額補助します。
応募の条件は、リース契約が３年以上で、導入した建設機械を災害時に優先的に使うこと、導入後ほかの建設機械
を手放さず５年間台数を減らさないことで４月８日から５月２０日まで募集し、その後選考が行われます。
愛媛県は、「災害が起きた時に真っ先に応急活動にあたるのは地元の業者で、その活動は早期復旧にもつながる
ため、今回の補助を利用して日ごろから１台でも多く建設機械を備えてほしい」と話しています。 南海トラフ評価検討会 変化なし04月05日 19時15分ttps://www3.nhk.or.jp/matsuyama-news/20190405/0003428.html
南海トラフで巨大地震が起きる可能性を評価する定例の検討会が開かれ、「特段の変化は観測されていない」
とする見解をまとめました。
気象庁で開かれた検討会では、想定震源域やその周辺で観測された今月にかけてのデータを専門家が分析しました。
四国や紀伊半島でプレートの境目付近を震源とする「深部低周波地震」と呼ばれる小規模な地震が観測され、
これに伴って複数の「ひずみ計」でわずかな地殻変動が観測されたということです。
想定震源域の深いところでプレートの境目がゆっくりずれ動く、「短期的ゆっくりすべり」が原因とみられ、過去にもこの
領域で起きているということです。
地殻変動は九州北部や四国西部でも観測されていますが、これは想定震源域の深いところでプレートの境目が
年単位でゆっくりとずれ動く、「長期的ゆっくりすべり」が原因と考えられ、過去にも同じような変化が観測されていると
いうことです。
このほかのデータも含めて判断した結果、検討会は「巨大地震の発生の可能性が平常時と比べて相対的に高まった
と考えられる特段の変化は観測されていない」とする見解をまとめました。
評価検討会の会長で、東京大学地震研究所の平田直教授は「『平常時』とはいえマグニチュード８から９クラスの地震
が極めて高い確率で起きる状態に変わりはなく、震源域のそばのみなさんは引き続き備えて欲しい」と話していました。 災害時の帰宅支援で薬局と協定04月11日 07時12分ttps://www3.nhk.or.jp/lnews/kochi/20190411/8010004801.html
南海トラフ巨大地震で多くの人が自宅に帰れなくなることも予想される中、高知県は新たに県内各地で薬局などを
展開する企業と、水やトイレの提供など帰宅困難者の支援に関する協定を結びました。
高知県では、南海トラフ巨大地震で最大で３万３０００人が帰宅困難者となることが想定されていて、対策が課題と
なっています。
こうした中、高知県は先月新たに、県内２９か所で薬局やデイサービス施設を運営する企業と、帰宅困難者の支援に
関する協定を結びました。
協定では、薬局の店舗などを「徒歩帰宅支援ステーション」として、歩いて帰宅する人に水道水やトイレのほか、
周辺の地図や道路情報を提供します。
協力する店舗などには、日本語と英語、中国語など６つの言語で「災害時には、徒歩帰宅する皆様を支援します」
と書かれたステッカーが貼られるということです。
高知県は、これまでにコンビニやファストフード店などを運営する企業７社とも協定を結び、「徒歩帰宅支援ステーション」
は県内およそ３００か所に広がっています。高知県では「これからも協力してもらえる企業を増やしていきたい」としています。 地震保険や備蓄品など学ぶ催し04月14日 17時55分ttps://www3.nhk.or.jp/lnews/tokushima/20190414/8020004416.html
南海トラフ地震など想定される大規模災害に対して日頃から防災意識を高めてもらおうと、１４日徳島県美馬市の
県の施設で地震保険に関する講演や備蓄品の展示などが行われました。
これは、徳島県が県西部の美馬市に災害時の支援拠点として整備した県立西部防災館が、開館から１年を迎えた
のを記念して行われたもので、およそ６０人が参加しました。
この中で、消費者問題に詳しい四国大学教授の加渡いづみさんが地震保険をテーマに講演しました。
加渡さんは、地震保険は被災者の生活を一刻も早く安定させることが目的で、被害額のすべてを補償するものでは
ないことなど、火災保険との違いについて説明しました。
そのうえで「年々災害被害が深刻化している。家計とのバランスも含めて平時にこそ備えのことを考えておく必要が
ある」と指摘しました。
また、手動発電式のライトやさまざまなレトルト食品など備蓄品の展示や、非常用トイレの体験コーナーも設けられ、
参加者たちは、排せつ物を凝固剤で固めて処理しやすくする非常用トイレの仕組みなどを見学していました。
つるぎ町から参加した女性は「とても勉強になりました。帰ったら保険の内容をチェックしてみようと思います」
と話していました。 豪雨災害にタイムライン活用04月18日 12時51分ttps://www3.nhk.or.jp/lnews/kochi/20190418/8010004854.html
高知県は去年７月の西日本豪雨などの教訓から、風水害の際にとるべき対応を部局ごとにあらかじめ時系列で
決めておく「タイムライン」を新たに策定し、今後の豪雨災害などの対応に生かしていくことになりました。
これは県の幹部などが参加して県庁で開かれた「豪雨災害対策推進本部」の会議で報告されました。
会議では県の担当者が、去年７月の西日本豪雨やその後の台風の経験から、それぞれの部局がどの時点でどの
ような対応を取るべきかあらかじめ時系列でまとめておく「タイムライン」を新たに策定したと発表しました。
タイムラインでは、台風の最接近や災害発生のおおむね３日前から、災害発生後災害対策本部が解散するまでの
３日間を目安に、気象予報や実際の雨量などポイントとなる情報をもとに事前の準備や応急対応、それに災害復旧
などでとるべき対応が部局ごとに整理されています。
県は今後想定される豪雨や台風などの災害でこのタイムラインを活用することにしていて、事前に決めた行動を的確
に実行することで被害を最小限に抑えたい考えです。
会議に出席した尾崎知事は「タイムラインに書かれた行動をとれるようにするため、それぞれの部局で日頃からどんな
準備が必要になるのか考えてほしい」と述べ、タイムラインを生かした防災対応力の強化に努める考えを示しました。 大雨災害想定の情報伝達訓練04月23日 12時03分ttps://www3.nhk.or.jp/lnews/kochi/20190423/8010004910.html
梅雨や台風の時期を前に、大雨による災害を想定して、河川の水位など避難を呼びかけるための情報の伝達訓練が、
高知市の高知河川国道事務所で行われました。
訓練は国土交通省の高知河川国道事務所が毎年この時期に開いていて、２３日は、台風の接近で県内の多い
ところで５００ミリ以上の雨が降り、川の堤防が決壊するという想定で行われました。
参加したおよそ５０人の職員は、管理する物部川と仁淀川の定点カメラの映像や水位のデータを確認するなどして
情報を収集していました。
そして、自治体が住民に避難を呼びかける目安となる避難判断水位を超えそうになると、流域の自治体に連絡したり、
要請に応じて排水用のポンプ車を派遣したりして、対応の手順を確認しました。
高知河川国道事務所によりますと、去年７月の西日本豪雨では、香南市などを流れる物部川は氾濫の危険性が非常
に高い氾濫危険水位のわずか３センチ下まで増水したということです。
高知河川国道事務所の久保宜之所長は「訓練を通じて想定外をなくすとともに、住民の速やかな避難につながるよう
関係機関と連携を深めたい」と話していました。 ■2019年04月23日（火）松山市で新たな災害関連死19:44 ttp://eat.jp/news/index.html?date=20190423T194458&no=12
松山市は２３日、去年８月に死亡した市内の高齢の男性について、西日本豪雨の災害関連死と認定しました。
県内で６人目の認定です。災害関連死に認定されたのは、松山市内在住の８０代の男性です。
市によりますと、男性は去年７月の西日本豪雨で、自宅周辺で土砂災害が起きたことにより、自宅の電気、
水道がストップするなどして去年８月中旬に死亡したということです。
松山市の災害弔慰金等支給審査会では、生活環境の悪化から体調を崩して死亡したと考えられるなどとして、
市は２３日づけで災害関連死と認定しました。
西日本豪雨で災害関連死と認定されるのは松山市では２人目、県内では６人目で、西日本豪雨による県内の犠牲者
はあわせて３３人となりました。 松山市 高齢男性が災害関連死（4月23日19時44分）ttp://www.ebc.co.jp/news/data/index.asp?sn=7032
松山市は、西日本豪雨の影響で体調を崩して死亡した８０代の男性を、災害関連死に認定しました。
災害関連死に認定されたのは松山市の８０代の男性で、去年７月の西日本豪雨で自宅周辺で土砂崩れが発生し、
電気や水道のライフラインが停止する被害を受けました。
その後も、男性は自宅に住んでいましたが去年８月、体調を崩し死亡しました。
市の災害弔慰金等支給審査会は、生活環境の悪化で体調が崩れた可能性があり、災害と死亡に因果関係があった
と判断。２３日に松山市が災害関連死に認定しました。
西日本豪雨による県内の災害関連死は６人目で、犠牲者はあわせて３３人になりました。 松山市８０歳代男性 災害関連死に認定2019.04.23 16:55ttps://www.rnb.co.jp/nnn/news16402085.html
松山市は、西日本豪雨で被災し去年８月に亡くなった市内の８０歳代の男性について災害関連死に認定した。
県内の西日本豪雨による災害関連死は６人目で亡くなった方はあわせて３３人になっている。
松山市によると災害関連死に認定された８０歳代の男性は、去年の西日本豪雨の際に自宅周辺で発生した土砂災害
の影響で自宅の電気や水道などのライフラインが停止する被害を受けた。
その後、１か月余り自宅で生活していたが、住環境の悪化に伴って体調を崩し去年８月中旬に亡くなったという。
松山市では、今月１９日に審査会を開き災害と男性の死亡に因果関係があったとして、２３日、西日本豪雨の災害
関連死に認定した。県内の西日本豪雨による災害関連死は６人目で亡くなった方はあわせて３３人になっている。 「臨時情報」の防災計画づくりを04月24日 17時29分ttps://www3.nhk.or.jp/lnews/tokushima/20190424/8020004487.html
南海トラフ巨大地震のおそれが高まったとする「臨時情報」が出た際の具体的な防災計画づくりを進めてもらおうと、
２４日、四国の自治体向けの説明会が高松市で開かれました。
高松市で開かれた内閣府の説明会には、四国４県と四国の７５の市町村から１０３人の担当者が参加しました。
先月、国は、南海トラフ巨大地震のおそれが高まったとする「臨時情報」が出た際に自治体の防災計画づくりの参考と
なるガイドラインを公表し、この中で、震源域の半分程度が先にずれてマグニチュード８クラスの地震が起きた場合、
地震で被害が出ていなくても津波の危険性が高い地域など一部の住民は、１週間、事前避難するとなっています。
２４日の説明会は、冒頭以外、非公開で行われ、内閣府によりますと、参加した自治体の担当者から
「事前避難が必要な地域の住民に臨時情報を理解してもらうために、どう周知すればいいか」といった質問や
「避難所を開設し運営する上で国から財政的な支援はどの程度受けられるのか」などといった質問が出たということです。
内閣府で防災を担当する石橋隆史参事官補佐は「津波のおそれがある四国では非常に関心が高いと感じた。
地域に応じた防災計画を作ってもらえるように国としても支援していきたい」と話していました。 「臨時情報」の防災計画づくりを04月24日 17時06分ttps://www3.nhk.or.jp/lnews/takamatsu/20190424/8030003555.html
南海トラフ巨大地震のおそれが高まったとする「臨時情報」が出た際の具体的な防災計画づくりを進めてもらおうと、２４日、
四国の自治体向けの説明会が高松市で開かれました。
高松市で開かれた内閣府の説明会には、四国４県と四国の７５の市町村から１０３人の担当者が参加しました。
先月、国は、南海トラフ巨大地震のおそれが高まったとする「臨時情報」が出た際に自治体の防災計画づくりの参考と
なるガイドラインを公表し、この中で、震源域の半分程度が先にずれてマグニチュード８クラスの地震が起きた場合、
地震で被害が出ていなくても津波の危険性が高い地域など一部の住民は、１週間、事前避難するとなっています。
２４日の説明会は、冒頭以外、非公開で行われ、内閣府によりますと、参加した自治体の担当者から
「事前避難が必要な地域の住民に臨時情報を理解してもらうために、どう周知すればいいか」といった質問や
「避難所を開設し運営する上で国から財政的な支援はどの程度受けられるのか」などといった質問が出たということです。
内閣府で防災を担当する石橋隆史参事官補佐は「津波のおそれがある四国では非常に関心が高いと感じた。
地域に応じた防災計画を作ってもらえるように国としても支援していきたい」と話していました。 「臨時情報」の防災計画づくりを04月24日 17時20分ttps://www3.nhk.or.jp/lnews/kochi/20190424/8010004922.html
南海トラフ巨大地震のおそれが高まったとする「臨時情報」が出た際の具体的な防災計画づくりを進めてもらおうと、
２４日、四国の自治体向けの説明会が高松市で開かれました。
高松市で開かれた内閣府の説明会には、四国４県と四国の７５の市町村から１０３人の担当者が参加しました。
先月、国は、南海トラフ巨大地震のおそれが高まったとする「臨時情報」が出た際に自治体の防災計画づくりの参考と
なるガイドラインを公表し、この中で、震源域の半分程度が先にずれてマグニチュード８クラスの地震が起きた場合、
地震で被害が出ていなくても津波の危険性が高い地域など一部の住民は、１週間、事前避難するとなっています。
２４日の説明会は、冒頭以外、非公開で行われ、内閣府によりますと、参加した自治体の担当者から
「事前避難が必要な地域の住民に臨時情報を理解してもらうために、どう周知すればいいか」といった質問や
「避難所を開設し運営する上で国から財政的な支援はどの程度受けられるのか」などといった質問が出たということです。
内閣府で防災を担当する石橋隆史参事官補佐は「津波のおそれがある四国では非常に関心が高いと感じた。
地域に応じた防災計画を作ってもらえるように国としても支援していきたい」と話していました。 県内６人目 豪雨災害関連死04月23日 16時12分ttps://www3.nhk.or.jp/matsuyama-news/20190423/0003520.html
去年７月の西日本豪雨で亡くなった松山市の８０代の男性について、松山市は２３日付けで災害関連死と認定しました。
豪雨災害による県内の災害関連死は６人目です。災害関連死に認定されたのは、松山市の８０代の男性です。
松山市によりますと、この男性は、去年７月の豪雨災害によって自宅周辺が土砂災害の被害を受け、電気や水道と
いったライフラインが停止したことで生活環境が悪化して体調が悪化し、去年８月中旬に亡くなったということです。
ことし３月、家族からの申し出があり、市は関係者への聞き取り調査などを進めた上で、医師や弁護士などを交えて
災害関連死にあたるか審査を行い「災害と死亡の因果関係はある」として、２３日付けで災害関連死と認定しました。
西日本豪雨による災害関連死の認定は愛媛県内では６人目で、豪雨による県内の犠牲者は３３人です。
松山市は、「亡くなられた方にご冥福を祈り、お悔やみ申し上げます、引き続き、被災された方々の支援をしていきたい」
と話しています。 鉄道 必要 民営■
郵便 必要 民営■
電話 必要 民営■
高速道路 必要 民営■
NHK 不要 特殊■人 10/01 11:14 SCHOOL RUMBLE MATTER? 10/02 08:34 School Rumble Matter? 10/03 02:56 ＞ 彼らはよく、社会に貢献したいと口にする。
＞ なんでも社会悪のネトウヨを自殺に追い込むことが、社会に貢献することなんだそうで。
＞ イジメや嫌がらせで社会に貢献できる教師や警官になるために、あえて帰化したんであって、祖国同胞を裏切ったわけではなく、心は●●人なんだそうだ。
＞
＞ 昔は帰化すると裏切り者と呼ばれたりしたが、祖国に国籍を残したまま帰化する方法が確立された現在では、社会に貢献するためにむしろ帰化することが推奨されている。
＞ 拳銃所持で前科のある生粋の反日家ですら、今では普通に帰化している。
＞
＞ ●●学会などはネトウヨ認定した日本人を盗撮して、痴漢の写真だと言ってばらまいている。
＞ それらの写真は、集団ストーカーに使用される。
＞ 彼らは集団ストーカーを、［地域で子供を守る安心安全パトロール］と称している。 ｹﾞｯ!!(/|||￣▽)ｙ-ξ⌒◇ヾ(￣ ￣；)ｼﾞｭｯ 【新型コロナ】英国でコロナは過去の物 脱マスク進まぬ日本とは対照的
マスクを外すな！
支配者層がシナリオを進められんから焦っとんぞ！
マスクしたまま支配者層を狩れ！
ネトウヨ死ね
ウヨスパイ死ね
CIA自民 被害女性の応援です。女性が性暴力
・いじめが原因でPTSDを発症し、
泣き寝入りして、苦しんでいます。
https://archive.is/X233o
https://xドットgd/nfvXx
逃げ得が無いように、
削除されますので、
永久保存、拡散をお願いします。 
