アリバイ会社には世代があるよな。
第一世代は秘書代行やいわゆる「電話屋」と言われるもの。
レンタルオフィスの一室にたくさん電話があって、あらかじめ打ち合わせていた内容の通りに応答してくれる。
しかし会社は存在していないし、もちろん登記もしていないのでちょっと調べればすぐにバレる。
80年代頃はこれでもまあまあ通用した。

第二世代は登記されたペーパーカンパニーを利用したもの。
源泉徴収票や給料明細、社員証なども作ってくれる。
実際に登記されているので第一世代ほど簡単にはバレないが、直接現地に行かれると何も無いのでバレる。
相手が本気を出して調べ出したら厳しい。
さらにペーパーカンパニーと一度バレたらそこに登録している顧客をまるごと移動させないといけなくなる。
おそらく銀行やサラ金はこういったペーパーカンパニーのリストを持っているのだろう。リスト化はそう難しくなさそうだ。

第三世代は最新型。これは本当に営業している会社に「協力」してもらうもの。
「協力」の見返りにアリバイ会社は報奨金を支払う。
本当に営業しているのでアリバイ会社だとバレる事は原理的にあり得ない。
社会保険証がない事だけどうにかしてごまかそう。
これまでの世代と比べてかなりバレにくくなったが、逆に欠点も増えた。

「協力」してくれる会社のほぼ全てが設立5年以内の零細・ベンチャーなので高属性を偽るには不向きであるということ。
量産可能なペーパーカンパニーと違い、営業している会社に「協力」してもらう都合上、
利用者が偽装する職業や勤務地に大幅な制限が伴うこと。
「協力」する会社の事務員は訓練された専用のスタッフではなく、ただの会社員なので電話応答に矛盾が生じる危険性があること。
そしてその会社の休業日（土日・年末年始など）には誰も電話に出られない。
第三世代のアリバイ会社は（詐欺罪の共謀行為に問われることを恐れてか）キャッシングやクレジットカードの申し込みは禁止してるところが多い。
（とはいえ、どうせ賃貸の保証会社も金融会社も個人名でかけてくるのだからこっそり使ってもバレやしない）
アリバイ会社によっては審査不合格の場合は全額返金すると言っているところや、後払い制の所もある。
ただし後払い制のアリバイ会社は借りる物件の賃料の半分〜1ヶ月分を利用料金として要求するため、かなり割高だ。


使うなら第三世代のアリバイ会社にしておけ。
このスレの上で叩かれている「通らない」会社はすべて第一・第二世代型だ。
どこの会社が良いかは詳しく書かないが、ググればいくつか見つかる。