地政学について語ろう [転載禁止]©2ch.net
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世界にとって本当の危機がアメリカと支那ロシアの核兵器
の比率が五分五分になった時である
70年代末のと米露がそうだったが、レーガンが軍拡を始めると
ゴルバチョフが白旗挙げて(ロシアの国力から考えて賢明な
選択だった)冷戦はアメリカの勝利に終わった 次の米大統領はレーガンのような
人物だろう
ロシア支那に甘い顔はしないだろう 日本の戦力思想に存在する伝統的な任務遂行と作戦重視
情報と戦力軽視は島国日本の歴史始まって以来の問題である 国際的平和はパックス.ブリタニカ、パックス.アメリカーナのように
圧倒的力の差がある時実現される シベリアは元来戦略的には空白地帯だったが
ロシアが徐々にだが、独占的にその空白を埋めていった 戦後の第一次冷戦時の米露軍縮交渉は
米国しか出来ない傑作だった 第二次冷戦もアングロサクソンの勝利に終わるだろう
日本は誤って支那露西亜との同盟なぞ模索してはならない
アングロサクソンはここ数百年大きな戦争には負けていない 日本に於いて仮に純粋な想いでの反戦平和運動でも
支那ロシアを利するだけである
結果的に左翼と同一である 民主主義社会での情報戦略重視には
「言論の自由」が必要である
例えば、核兵器保有を論じる事も含めてである
それに当てはめると今の日本には
言論の自由はない 戦争に於いて僅少な差は差ではない
日清戦争も戦艦巡洋艦の数は同等だが
戦艦の主砲が日本を上回っていた
ロンドンの掛率は日清3:7
でも黄海海戦は日本の勝利
清の半植民地が始まった 支那は未だ脅威ではない、勿論アメリカに比べて、
の話である
キューバ危機のような事が今起きてもアメリカに一喝
されて引き下がるだろう、当時のロシアと同じように 東アジア共同体の発想は危険である
1930年代のアジアを足場にすれば良い
とアメリカと敵対した愚を繰り返す恐れが
ある 韓国の安全は日本の安全に直近緊要な問題である
だから日本は歴史問題に構う必要はないが
安全保障上の対話については継続する必要がある 日本にとってアングロサクソンとの同盟は必然
世界史を検証すれば一目瞭然 横須賀の修理補修能力は世界一でありアメリカ空母
はドック入り以外は稼働率100%である 日本は世界でも稀な経験不足な国であり
且つ、日本がこれまで経験した事だけが
今後起こる由でもない
古今東西の歴史をしっかり学ぶ必要がある 支那とロシアは対米関係で協調した方が得、
と一応良好な関係を保っているが、長い国境を
接した大国同士であり、何れ衝突するだろう
かっての「中ソ対立」のように 地球外生命体の謎を追え
http://u0 u0.net/pYom ■■■■■■■■ RAPT 対 談 の 罠 ■■■■■■■■
担当について → 俺が案を出すから、お前が聞き役になれ
儲けについて → 売名だけはしてやる、俺が全部頂くから
終末論について → 怖さを演出してガンガンいくからさ
上記は割に合わない → この話はMP3にすんなよ!
(じゃ2chに晒します・・・)
RAPT動画バッドボタン連打お願いします。
https://www.youtube.com/channel/UCQXEhm8IveFx9gn7GW6Yinw ■■■■■■■■ RAPT 対 談 の 罠 ■■■■■■■■
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https://www.youtube.com/channel/UCQXEhm8IveFx9gn7GW6Yinw RAPT×読者対談67 ネット工作員をこの世から駆逐する方法。
https://youtu.be/g2wGYnO4X8A
とりあえず、この動画を見て道徳的ではないと感じた人は低評価押して!
マジでおかしいだろ?メンドクサイならこの動画だけでいいからさ、
マジでバッドボタンを押して! このスレ、
地政学になってないじゃん!
馬鹿なの?
消えれば? 地政学ってのはね、もっと科学的なアプローチがあればモノになる気がする
反日主義 - Wikipedia 高い城の男 日米分断 米豪分断 最近地政学に触れたがとても面白い
何冊か本を読んでみる 特集「地政学超入門」 2016年2月13日号 | 週刊ダイヤモンド
http://dw.diamond.ne.jp/list/magazine?isd=2016-02-13
今週の第1位は『週刊ダイヤモンド』・・・地政学 超入門
http://www.vnetj.com/35lecturer/post_143.html
さて、第1特集は先週の農業に引き続き、力の入った特集である。タイトルは「地政学 超入門」。2015年春にも「地政学」
を取り上げた『週刊ダイヤモンド』だが、それをさらにパワーアップさせた編集となっている。さあ、地図と歴史を武器に、
激動する世界を読み解こう!
日本では戦後その研究をGHQから禁止された地政学。しかし、複雑怪奇な国際情勢を理解するには地政学的なものの見方の
重要度が日に日に増している。米露中では盛んに研究されており、いまや日本の弱みともなりつつある視点なのだ。地政学では、
ある地域の政治、経済、軍事、社会的な動向には、その地理的な位置や形が大きな影響を与えていると考える。またその歴史は、
地域や民族が持つ行動原理を知る上で欠かせない。地政学の"イロハ"は佐藤優氏がわかりやすく語る。「第3次世界大戦下」と
言われる現代の解説と、ビジネスパーソンが読むべき地政学の入門著書なども教えてくれる。15ヵ国の地政学的分析が掲載され
ているPart3「この国が見ている世界」は必見。コンパクトに各国の地政学的理解が進む。
GHQに日本が禁じられた学問「地政学」が復活の兆し / 「週刊ダイヤモンド」世界経済超入門
http://fumeiya.net/book-reviews/geopolitics.html
地政学超入門
http://b-sumou.at.webry.info/201602/article_2.html 日本でタブー扱いの学問『地政学(ゲオポリティク)』とは?
https://matome.na ver.jp/odai/2135990077420379601
戦後我が日本でタブーとなった学問がある。地政学と軍事学だ。
その内軍事学は誰でも一目でだいたい解るだろうが、あわせてこの地政学というのもGHQによって封印され、
ほとんどの大学・高校また研究所もこれを設けることは、いまだにタブーとなっているそうで。これは並みいる国々
のなかで日本だけだそうだ。
キッシンジャーがタブーを破った禁断の「地政学」
http://business.nikkeibp.co.jp/article/report/20150327/279274/
日本では学べない地政学
「地政学」という言葉の普及に私が驚いたのには理由がある。それは「地政学」が、戦後日本で学ぶことを禁じられた、
後ろ暗い学問だったからだ。日本では戦後すぐの時期に、地政学を研究していた大学教授がGHQによって公職追放された。
地政学関連の本も「焚書」とされている。
「日本も地政学的に動け論」批判(上)「市況商品」の環境整備こそ大切
エネルギー考現学fromアジア(6)
http://www.asahi.com/shimbun/aan/issen/issen73.html
「地政学」関連本のブームで、この日本にも「地政学+エネルギー資源」的な見方が、浸透しつつあると言えるかも
しれません。ただ、「地政学」は、日本では大東亜共栄圏の理論的な裏づけとなったとして、戦後、連合国軍総司令部
(GHQ)により禁止され、タブー視されてきたものです。日本はいま、この「地政学」を使って外交戦略を立てる
べきなのでしょうか。
日本の政治家も地政学を学べ 「悪の論理」で動く国際政治
GHQにより禁止
http://vpoint.jp/opnion/13023.html
“悪の論理”で世界は動く!~地政学?日本属国化を狙う中国、捨てる米国
https://www.amazon.co.jp/dp/4894519178 150万円程度の中性子線測定器で正常値が0.00μSv/hのはずの中性子線が特定個人の元ではか不明だが測定されてしまう
https://www.youtube.com/watch?v=YAd1yvnUdC4
新幹線の中やその付近でも27万円程度の測定器で正常値が0.058μSv/hのはずのガンマ線が特定個人の元ではか不明だが最大測定値を上回る形で測定されてしまう
https://www.youtube.com/watch?v=2RtIvKyCfU0
ベータ線(ガンマ線)を一つ計測すると、一回"ピィ"と鳴る測定器で正常値が約55カウント/min程度のはずが観測者の自宅では大きくそれを上回ってしまって測定されてしまう
https://www.youtube.com/watch?v=DeyOEu4nocY >>52
支那と露とドイツやインドに朝鮮はあくまでも地政学でいう「大陸国家」だからね。
これらの共通点は血を血で洗う権力闘争と自己中心的で狡猾な権謀術数がまかり通る国家や民族であり、本質は同じ。
今だけ良ければいい。自分さえ良ければこれでいい。他民族がどうなろうが知ったこっちゃない。
陰謀狡猾腹黒恫喝寝技裏技権謀術数で相手を蹴とばして落として自分たちがいい思いをすることしか考えていない >>201
トランプ大統領は選挙の時に日本や韓国など同盟国は米軍の駐留経費を100%負担すべきだと主張しました。在日米軍の撤退の可能性も示唆しました。
今、この発言で日本でも韓国でも大騒ぎになっています。しかし、もし日本の為政者は、 絶対にアメリカは日本や韓国から米軍を撤退できっこないと確信しています。
選挙のためのリップサービスと分かっているから安倍首相はあんなに冷静なのです。
なぜそう言えるのかというと、アメリカは日本を護るため、沖縄を守るために米軍を駐留させているのではないからです。
アメリカを中心として世界地図を俯瞰してみましょう。もしアメリカが「世界の警察の役割」を放棄して、自国防衛に専念したとしましょう。アメリカはオーストラリアと同様に海に囲まれている、海洋国家です。
これに対して、中国は南はインド・インドシナ半島、北はロシア、西は中央アジア、東は北朝鮮と挟んで韓国と陸地で仮想敵国と繋がっています。
そういうワケで本土を防衛するのに中国においては陸軍が一番大事なのですが、アメリカにおいては海軍が一番大事なのです。
アメリカの仮想敵国は、太平洋と大西洋を挟んで大海原の向こう側にいます。そう、中国や北朝鮮とロシアです。
アメリカの仮想敵国として想定している、ロシアや中国、北朝鮮とは遠く距離があるものの海を挟んで直接対峙しています。
世界最大の艦隊を横須賀に駐留させている最大の目的は、自国と直接対峙している、ロシア・中国・北朝鮮がアメリカ本土を攻撃するのを防ぐためです。
・・・もしもアメリカ軍が日本と韓国から撤退したら、仮想敵国。特に中国が米国本土を弾道ミサイル戦略原潜で攻撃できる可能性が急激に増します。
突如ハワイ沖やカリフォルニア沖に北朝鮮や中国の潜水艦が現れただけでもアメリカ中は大パニックになるでしょう
トランプもさすがにこの程度の常識は、重々承知しているはずです。彼は解っていて、何も知らない自国民を煽るためにこうした言動を繰り返しているに過ぎません。大統領に就任したら、確実に変節します。
ですので、賢明なる日本国民はいちいちトランプ氏の言動に惑わされてはなりません。 トランプ氏は選挙期間中、日米安保の不平等性に言及し、もっと日本に在日米軍の駐留経費を負担させるつもりだと表明していた。場合によっては、在日米軍の日本撤退も示唆している。
客観的に判断する限り、すでに日本は在日米軍の駐留経費の過半を負担している。2016年予算でも防衛省関連だけで約5400億円の巨額であり、
その負担率は70%を超える高率である。韓国、ドイツ、イタリア、イギリスなどに比べてもその何倍、何十倍の負担額であり、
負担率も米国の同盟諸国のなかでダントツの一位である。いいかえると、トランプ氏にいわれるまでもなく、
今まで日本は米国から軍事的に「見捨てられる」可能性が起きないように、自国で在日米軍のコストを大きく引き受けてきたことになる。
さらに米国の国益にとって単純に経済的負担だけを理由に在日米軍が日本から去っていくことはまずない。
なぜならそれは、米国の東アジアや太平洋の安全保障政策を大幅に縮小し、対中国・対北朝鮮・対ロシアなどを含めたかなり割高で、また不透明な賭けに出ることを意味しているからだ。
なんの「緩衝地域」もなく、海洋進出政策を活発化させる中国と正面から向かい合うリスクをあえて取ることにもなる。
もし、米軍(特に沖縄)が日本から撤退すれば、中国軍にとって、東シナ海・南シナ海が「中国の海」となるかも知れない。習近平政権は大歓迎だろう。
最悪の場合、中国が弾道ミサイル戦略原潜で米国本土を攻撃できる可能性が急激に増すことになる。
米国西海岸に中国や北朝鮮の潜水艦がうろちょろし始めるだけでも全米の至るところでパニックになるのは間違い無いだろう
以上から、米軍が日本から撤退する可能性は低いが、日本や韓国やフィリピンに対して経費のさらなる負担増を迫る可能性はありえるだろう。 経済的にも自由が手に入りたいなら「立木のボボトイテテレ」で検索すればいいと思う
OZP עברית スマートフォンを操作しながら電動自転車に乗り、
衝突した女性を死亡させた罪に問われている元女子大生の森野実空(もりのみく)
マスコミが一切報道しなかった被告人氏名判明川崎市麻生区
https://brandnew-s.com/2018/07/13/morinomiku/ 日大チア部監督 名前は大野美幸!【顔画像】
パワハラで解任の出身高校や大学などWikiプロフィールがこちら
https://shirutoku.info/nichidai-chiabu-kantoku 奥山真司についてはなしたいんだけど
ここしかスレッド見つからなかったからここで聞くけど
奥山真司って2016年後半から和田っていうおっさんとトランプをバカにし続けて
大統領にはならないって言い続けててそのときはニコニコの動画で言ってて
トランプが当選したら無料動画を全て有料に変えてみれないようにしたんだけど
あの動画もみたいし、トランプが当選した直後の動画とかどっかにない? スマートフォンを操作しながら電動自転車に乗り、
衝突した女性を死亡させた罪に問われている元女子大生の森野実空(もりのみく)
マスコミが一切報道しなかった被告人氏名判明川崎市麻生区
https://brandnew-s.com/2018/07/13/morinomiku/ 稀代の戦略家、E.ルトワックが日本に授ける戦略!『ルトワックの日本改造論』12月13日発売!
https://youtu.be/M1k0BK5xrac ■ このスレッドは過去ログ倉庫に格納されています