ルーズベルト政権は戦争内閣と言ってもよいが、この政権をメディアが後押ししていた。
東部の有力新聞であるニューヨーク・タイムズ、ニューヨーク・ヘラルド・トリビューン、
ワシントン・ポスト、ボルチモア・サン、ボストン・ヘラルド、ボストン・グローブ。すべてが参戦に肯定的であった。

こうしたメディアは国際金融資本家、軍需産業を含む巨大企業の支援を受けていた。
そうした人物や企業の数は必ずしも多くはないが資金力があった。パブリシティー、プロパガンダをコントロールする力があった。

彼らは、ドイツとの戦争が始められるなら南米大陸の南のはてのパタゴニアででも戦争を起こしかねない連中であった。その中にはマーシャル将軍もいた。
彼は後に、上院の調査委員会でファーガソン議員から証言を求められている。

将軍は１９４１年１１月２５日(ハル・ノートが議論された日)のホワイトハウスでの会議に出席していたことを認めている。
そしてそこでの議論は、どうやったら日本に最初の１発を打たせるように仕向けるかであったことを証言した。
これはスチムソン長官が日記に著していた内容に合致していた。

１９４１年８月にルーズベルト大統領はチャーチルと会談している。
それはイギリスの東アジアの利権をいかに守るかの協議であった。何が話し合われたかは秘密にされていた。

しかし１９４１年１月２７日のチャーチルの英国議会証言で明らかになっている。
「ルーズベルト大統領と、アメリカが攻撃されない場合でもアメリカが東アジアで参戦できるか否かを打ち合わせた。
アメリカの参戦はわれわれの勝利を確実なものにする。その打ち合わせをしたことで私の心は幾分落ち着いた」
歴史の真実を知られたくない者は少なからずいる。

真実が明らかになれば、戦争を煽ってきた者にとっては、彼らが訴えてきた戦争の歴史の意義を変えてしまう恐れが出てくる。
しかし、歴史の真実を隠し続ける権利は誰にもない。真実とは何かをはっきりさせること。
それこそが世界の平和と安寧の保持につながるのである。

ルーズベルト大統領の干渉主義を支持し参戦を煽ってきた連中は、元大統領を批判することは倫理的に許されないと主張するだろう。
しかしセオドア・ルーズベルト大統領の言葉を思い出すべきである。