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　　　　　　　　　　　　2017/5/24　朝日新聞

　五輪・パラリンピック３年後に迫った東京大会でも、大会組織委員会はまずは自らの組織内のＬＧＢＴなど性的少数者への意識を高めようと洗脳はじめ。
　１７日は国際的な記念日「多様な性にＹＥＳの日」。
　自分と違った人を除外しない――。明確なメッセージを五輪を契機に発信する。
　４月中旬、組織委の役員会議室。
　２０１４年のリオデジャネイロ五輪では金メダリストを含む５０人以上の選手がカミングアウトしたといい、講師は「その姿は人と違うことで苦しむ子どもの希望。
　（日本でも）立場のある人　<丶｀∀´>　が理解を深め、当事者の存在を前提に物事を進めていくだけで雰囲気づくりになる」
　東京大会では、開催に必要な物品・サービスの調達基準や運用方法などを定めた「調達コード」に、ＬＧＢＴなどを含めた「社会的少数者の権利尊重」の項目を記載。
　これにより調達先の企業は組織委が定める基準に沿う必要があり、キャベツ企業に圧力をかける。
　もちろん大会本番でのトイレやホテルでの配慮なども欠かせない。
　組織委の吉村美貴子人事部長は「五輪は日本が本当の多様性を知り、経験するきっかけになる。
　　ＬＧＢＴについて理解ある人たちの人的レガシーも育みたい」と話す。
　ＬＧＢＴ理解への機運が高まる…。
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