勤続年数が短い社員がどれだけ退職してても、平均勤続年数は短くならない
それだけを見てもあまり意味がない指標だと思う

リーマン前は資源価格が高騰していて先高観があり総合商社、石油元売、資源メジャーが我が世の春を謳歌、その川下にある化学や鉄鋼も最高益更新する会社が多かった
一方で電子、電機産業（大手半導体など。パネルメーカー向け製品を主力としていた一部の非鉄メーカーも危険水域だった）のリストラはその頃既に始まっていて、解雇された従業員を化学メーカーでまとめて採用していたりする
化学は化学で今の40代の社員が空洞化していたため、需給はマッチしていた