＝＝北斗＝＝

50 years later 　日本
　
　日本は富山、松本、甲府、小田原を結ぶラインから西を中国軍によって制圧され、散発的におこる国境ラインにての紛争が絶えまなく続いていた。事実上中国は第二列島線を確保でき、ハワイ
まで制圧しようと目論んでいた。日本に駐留する在日米軍は小規模になり第七艦隊は日付変更線東まで撤退を余儀なくされていた。中国の快進撃はこの時代にも続き、マーシャル諸島制圧まであ
ともう一歩の辺りまで進んでいた。このころになっても中国経済は世界第一位をキープし、続いてEU諸国、ついでアメリカとなっていた。かつて世界経済第一位であったアメリカは見る影もなく
なっていった。日本経済はだいぶ落ち込み一時期第十一位まで落ち込んだが、IMFの介入により日本経済は第五位まで何とか回復した。韓国は事実上北朝鮮配下によって統一を果たし、朝鮮半島
は朝鮮民主主義人民共和国となる。日本は日米安全保障条約は続いてはいてもアメリカ経済の低下と共に、極東における軍事介入は消極的になった。西日本は中国の特別自治区となり日本は東日
本と北海道しか国土がなかった。東日本では関東地方、特に東京、神奈川、埼玉、千葉は核攻撃による甚大な被害にあった。東京23区は全滅。多摩地区、特に昭島・八王子地区は核攻撃によって
廃墟と化した。在日米軍司令部は横田から三沢に移転せざる負えなくなった。だがアメリカ一国では極東の安全は守り切ることができなくなり、イギリス、フランス、ドイツ、イタリア、スペイ
ンなどは、オーストラリア、ニュージーランドの安全を確保するために日本をNATO軍の傘下に収めることに合意、これにより日本はNATO諸国の一員となる。日本をNATOに引き込むことを積極的に
動いたのはフランスであった。フランスはかつて次期主力戦闘機選定において本命であるF-22の獲得のための当て馬とされたが、アメリカ経済の失速と軍事力低下に伴い、ここぞとばかりに自国
の戦闘機を売り込もうと必死に外交を務め日本のNATO加入と同時に積極的にダッソー社の戦闘機を売り込んできた。
※防衛省は2011（平成23）年にF-Xの導入計画を進め、候補にはロッキード・マーチンのF-22A「ラプター」とF-35、ボーイングのF/A-18E/F「スーパーホーネット」とF-15FX、ダッソー社（フラン
ス）の「ラファール」、欧州共同開発のユーロファイター「タイフーン」と、それぞれ6機種が選ばれました。
　NATO極東地区軍司令部は八戸へと開設した。陸軍は主にフランス軍が担当することとなり、配属された部隊は主にフランス外人部隊で構成されていた。
　

そんな中、日本の首都は宇都宮へと移転し、茨城空港がかつて存在していた羽田空港の機能をしていた。