0535西川英樹だよねぇ
2021/10/19(火) 17:31:06.15リッチモンドホテル浅草に2ヶ月間の長期滞在をした西暦2020年夏では、東京都だけが Go To トラベル対象外となっていた。
一般庶民からすると、キャンペーン期間に趣旨に沿った行動を取って利用となるが、それでは競馬に勝てない。
今回は岸田総理総裁が平日利用促進を示唆している。
新型コロナウイルス風邪は国際情勢であり、政局であるので、高齢者世帯への追加接種が開始される年末年始または1月中に第6波が予定されている。また、中華人民共和国の旧正月も人の流れを抑えるための大義名分が必要となる。
そして現在、自民党総裁選と衆院選挙の都合でPCR偽陽性者数が減少傾向に操作され、イスラエル他と同様にmRNAワクチン効果で感染拡大させたあと、国民に緩和のターンを与えている。もちろん、自称健常者たちは皆保険制度の養分なんだから、すぐに緊張状態の圧を加えられることになり、大勢が服従を承認して従属する。
国民同士が互いの矛盾点を言い争うように、あえて矛盾したデータが生成される。
それがmRNA遺伝子治療剤の大規模接種による第5波であり、それまで繰り返されてきた都市封鎖などの的外れな議論の数々なのである。
そうすることで、偽ユダヤやイエズス会を根底とする黒幕が気づかれることはなく、無知な大衆によって彼らは擁護までされる。
つまり、菅総理総裁が見事にハマったように、またもや Go To が政局になる可能性がある。
製薬会社と国際金融資本家たちの目的はワクチン利権を次なる段階へ発展させ、世界中の大衆を管理下に置き、○○拡大防止といった大義名分によって体制を維持することだ。
この情勢では各先進国の与党が苦しい舵取りを強いられ、この2年間で首脳も与党も入れ替わった国が少なくない。
一度開始させておき、その途中でワクチン拡販の圧力がかかる。不安を煽られた自称健常者のコロナ脳がヒステリーを起こして妄想を前提とする感情的な非難を始め、内閣支持率が低下していく。
パターンであれば、自公過半数で国民の信任を得た11月中に Go To イートまたは類似するキャンペーンが再開され、トラベルは地方や平日に重点が置かれて開始されるか、お預けだろう。
ただし、ワクチン検査パッケージの準備次第ではあるが、早くまとまれば、3回目のmRNAワクチンを接種した高齢者に会場でトラベルクーポン券を希望者に無償配布するアイデアも検討されるはずだ。
全国の取り扱い宿泊施設にてクーポン券を提示すると割引を受けられる仕組みにしておけばプラン予約時の割引ではないので、差別と批判されるリスクが抑えられる。年末年始を旅行で過ごそうとする老害が大挙して大規模接種会場へ密をつくるだろう。
さらに、第6波中も自粛要請と緊急事態宣言をかましておけば、老害どもは自粛してくれる。
製薬会社が逃避の言い訳として、6ヶ月内の効果と言い出しているが、今に始まったことではない。
ただの下痢のコレラワクチンも追加接種を6ヶ月としている。ガリ勉の医原病仮説を根拠とする点も一致している。
学ばない自称健常者は野生動物未満の知性で病院脳なので、知能の限界により、これを理解できない。
さて、この大まかな見通しを立てたなら、今現在が旅行商材の買い控えの期間だと分かる。
常識的で普通の方々は自分の頭で考えずに右にならえしてクチコミや現代貨幣で価値判断をするので、「Go To トラベルをやるらしい」と何の根拠もなく煽られただけで消極的な行動を取る。
宿泊施設の経営者も繁忙期をトラベルキャンペーン再開期間と見積もるため、値段を高く設定して政府の補償を乞食する経営保護を申請する。
すると、今秋の稼働率がスカスカになり、料金を下げる所が出てくる。さらに、先行き不透明と見る宿泊施設はお値段据え置きで先割価格を提供したり、都内で今流行中のウィークリー/マンスリープランで顧客を囲い込む(ホテル暮らしを批判する人間は、東京都内の実態をまるで理解していないカッペと断言して良い次元で流行っている)。
岸田総理総裁だけで決まるわけではないが、賢明な判断は、やるやる詐欺を続けてPCR偽陽性者が増加傾向に転じるまで待ち、感染症拡大防止の大義名分が効力を持った段階で Go To 施策を地方のみに適用させることだ。
ほとんどの地方は自民党の基盤であり、「都内からの観光客に不安も、経営難続く」と毎度の報道をさせておけば良い。
ということで、6ヶ月〜12ヶ月分の予約を入れておくのは今しかない。還付を受けられる仕組みかどうかは不明だが、いずれにしても掘り出し物に遭遇する確率が非常に高い。
ホテル暮らしの分野でも先を歩いていく。
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