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今、２つのボランティアが話題だ。
一つは西日本豪雨被災地。もう一つは＃Ｔｏｋｙｏインパール２０２０（五輪とも言う）。

共に「ボランティアの　人　手　が　足　り　な　い　」といい、それに対する批判も。
西日本豪雨については政府の初動の酷さもあって「そもそも無償奉仕者に期待しすぎ」と。
＃Ｔｏｋｙｏインパール２０２０も「ブラック学徒動員」「遂に大学・企業にも召集」と。

確かに西日本豪雨は広域災害だが、東日本大震災はより広域かつ激甚な災害であった。が、
「ボランティアの人手不足」という話はこれほど挙がらなかった。人手が足りない状況は
あっても「期待した人数に及ばない」という「期待外れ」感は東日本大震災ではなかった。

＃Ｔｏｋｙｏインパール２０２０は元々、協賛企業などから集めた莫大な資金があるのに
なぜ無償奉仕を求める？　特に通訳や薬剤師などプロのレベルを求める職種ですらと批判。

ただ、被災地自治体やそれらを統括する政府、ＪＯＣなども、それなりにボランティアの
人数を計算していたはずで、「その目算が狂った」というのは事実だろう。それはなぜか？

ボランティアになりうる者として期待されていた学生・若者・働き盛りといった世代が、
ボランティアどころではない状況なのではないか？　そもそも本業でも人手不足に苛まれ
ボランティアなどに抜けられないということもあろうし、個人としても体力・健康状態が
ボランティアどころではない状況なのではないか？　その結果、行政やＪＯＣが予測した
ボランティアの人数を大幅に下回るという「誤算」が生じているということではないか？

この「学生・若者・働き盛り世代の健康悪化」という全般的傾向に加え、同世代の中でも
ボランティア有力候補として期待されていた「東日本大震災被災地ボランティア経験者」
が特に（世代の平均以上に集中的に）「健康悪化」しているとすれば、７年経過した現在、
想定外の「参加率の低下」となっている理由も非常によく理解できてしまうのだが・・・

そもそも７年前の「あの状況」でもあえて現地に赴くほどの人々は、震災直後の現地でも
帰還後の日常生活でも「ある種の脅威」に対して防御を図る意識は総じて低いと思われ。

以上の考察は、行政やＪＯＣが「まともな予測すらできないバカ」だとか「強欲」だとか
では決してない…と最大限好意的・楽観的に現況を解釈したものです。もうひとつ好意的
な解釈は、当の行政やＪＯＣのスタッフ自体が、責任能力を問うのがカワイソウなくらい
すでに「健康悪化」により職務能力を低下させている…と温か〜い目で見たものですが。
わたくしは、この国の行政やＪＯＣをなにより信頼し期待しているのですから・・・（棒