日本の主権を取り戻し日本をまともな国にするためのスレ
アメリカと、アメリカを支配する国際金融資本の植民地であり、
その結果20年以上国力が衰退している日本を復活させるには主権を取り戻すしか方法はありません。 ■日米貿易摩擦からバブル景気と、20年以上近く続く景気低迷による衰退までの日本経済の歴史■
1980年代に日本企業の製品が世界を席巻し、特に対日貿易赤字に苦しむアメリカは、
日本に対する反日感情が増加しジャパン・バッシングが繰り返された。
(とは言っても日本の輸出の対GDP比は1980~85年ですら10~15%でしかなく、
現在も含め日本は常に内需主導経済国であった)
ハイテク産業でもアメリカ政府あげての日本製品の締め出し工作が激しさを増していった。
アメリカはその対日貿易赤字解消の対抗処置として、
先進5か国が協調した円高ドル安を強いるプラザ合意を要求。
1985年9月22日にプラザ合意が締結される。
ところが、プラザ合意後も日本の貿易黒字・経常黒字は減るどころかさらに増加していく。
アメリカの日本に対する不満はさらに増加し、日本政府と日本企業に対する圧力と締め付けは強化されていく。
アメリカは1986年7月に日米半導体協定を強要し結ばせるなど、
当時世界シェアNo.1だった日本の半導体産業はアメリカから徹底的に監視され、徹底的に潰されることになった。
1987年4月には、時のロナルド・レーガン大統領が日本のダンピングを理由に
日本製のパーソナルコンピュータとカラーテレビなどに異例の100%の制裁関税を賦課した。
ヤクザやドラえもんのジャイアンを思わせるアメリカの一方的で独善的な姿勢だが、
戦争放棄憲法を所持し、国防安全保障を米軍に依存する日本は、治外法権下にある在日米軍の実質的な占領下にあり、
アメリカに従属するしかない日本がアメリカの要求を拒否することは大きなリスクをともなう。
さらに日米合同委員会などによって官僚と政治家はアメポチ利権にどっぷり浸かり、
彼らはアメリカの要求を犬のように忠実に実行していった。
日本はプラザ合意による急激な円高対策として大幅な金融緩和と大幅な所得税減税を実施。
日本はカネ余り現象化し、マスゴミも不動産価値上昇宣伝を繰り返し、土地や株などえの投機にお金が流れ込んでいった。 それに加え当時の日本経済は数十年続く大幅な経済成長が続いてきたこともあって、
土地と株は上がり続けるという幻想に多くの国民が陥っていく。
企業と家計は、投機のために銀行などから借金をして土地や株を購入し、その資産が実態以上に膨れ上がるバブル景気に突入する。
バブル景気は1991年に終了し企業も家計も借金返済に追われ消費が落ち込むなかで公共投資の拡大もあり
日本経済は1995年から再び安定的な成長期に入り始めた。
ところがアメリカが要求する金融改革(金融ビッグバン。1996年から2001年度にかけて行われた)や、
1997年から現在まで続く緊縮財政(消費増税、公共投資削減)に加え、
1989年から始まった日米構造協議に続く年次改革要望書などアメリカの要求圧力は強化され、
日本的経営も破壊され日本は宗主国アメリカにより徹底的に改悪されていった。
他国が順調に経済成長しているなかにあって、相対的にも日本経済は1997年前後から現在まで20年以上景気が低迷し
国力も衰退が続いている。 ■グローバリストが綺麗事ばかり喚き続ける理由■
新自由主義者や共産主義者などのグローバリストは、自分の本音の理念、価値観、本当の目的を言ったら国民に受け入れられないから、
自分の目的を実現するために、心にもない綺麗ごとを言って自分が望む方向に世論を誘導しようとします。
新自由主義者の目的は国家間の障壁を破壊し格差を拡大させ、経営者や株主など資本家に富と権力を集約させ、大衆を虐げ搾取し支配すること。
共産主義者は利己主義と、国家を破壊し共産主義革命を起こし国を乗っ取り、共産主義国家の独裁者になり、大衆を虐げ搾取し支配することです。
もちろんその目的を正直に言ったら国民に支持されませんから
「自由」「平和」「人権」「軍事ではなく対話で解決」「多様性」「多文化共生」「反差別」「ジェンダーフリー」「自由貿易」「グローバル」
などの一見耳障りのよい綺麗事を言って自分の目的が実現する社会に大衆を誘導しようとするわけです。
それに対して保守愛国者、ナショナリストの目的は国と民族の歴史伝統を守り、国家主権を守り、国家と国民の利益を守ることですから、
その目的を正直に言っても国民に支持されるし、嘘偽りが必要なく堂々と意見を主張できるし議論もできる。
保守は本音を正直に国民に対し説明し理解してもらえばいいわけです。
だからこそ新自由主義者が保守を偽装し新自由主義社会の実現に利用されるケースも多いほど。
このように新自由主義者や共産主義者などのグローバリストは嘘偽りそのものであり、
保守愛国者、ナショナリストは嘘偽りの必要がなく、国家国民にとってまっとうな理念であり価値観であることがわかります。 ■国際金融資本によるロシアの利権を巡る戦争と闘争の歴史■
(日露戦争ーロシア革命ーソ連誕生ーソ連崩壊ープーチン登場ー反プーチンプロパガンダ)
20世紀前後、当時植民地帝国守護国家であり世界中に膨大な植民地を所持し当時の覇権国家であった英米を支配する国際金融資本は、
世界一の資源大国でロマノフ朝支配下の大国であり、欧州、東アジアの覇権争いで敵対するロシアの権益略奪を目論んでいた。
一方のロシアは南下政策を掲げ東アジア侵略による領土拡大、利権の確保を目指していた。
その東アジアでロシアの南下政策に危機感を抱いていたのが日本。
地政学上において日本列島の喉元に突き刺さるように日本海に突き出た位置に存在しているのが朝鮮半島である。
ロシアの南進により朝鮮半島が侵略され植民地化されれば、朝鮮半島を前進基地としてロシアの日本侵略は時間の問題である。
その情勢下で日露が対立するのは当然の成り行きだった。
日本は大国ロシアとの戦争は不可避であったが、幸運にもロマノフ朝下のロシアと敵対していたのが当時の世界最強の覇権国家である英米だった。
日本と英米は対ロシアでお互いの利害が一致し日英同盟も締結された。
ロシアは満州侵略、遼東半島の太平洋艦隊の基地化も進みシベリア鉄道が完成すれば、
ロシア軍の極東方面への派遣が容易になり日本の勝算は極めて低くなる。
日本はジェイコブ・シフなど英米のユダヤ人金融資本家からの支援を受けるなど戦争準備を進め日露戦争はついに開戦。
当時の日露の国力は10倍以上あったと試算されているが、英米からの支援を受けた日本は大国ロシアを相手に勝利する。
日本は朝鮮半島の監督権などを得て満州にも関東総督府を設置。
日英はそれぞれ日本の朝鮮半島支配とイギリスのインド支配を相互承認し、
アメリカとも桂・タフト協定で日本の朝鮮半島支配権とアメリカのフィリピン支配権を相互承認。
さらに1911年の日米通商航海条約によって日本は幕末以来の念願だった関税自主権を獲得する。
当時の日本以外のほぼ全ての有色人種国家は欧米植民地帝国主義国家に侵略され植民地化され、宗主国とは奴隷関係でしかなく虐げられ人間扱いされていなかったが、
それに対して、日本は欧米白人国家の大国ロシアと戦い勝った。 その結果、日本は大きな権利を勝ち取るなど世界中の有色人種国家にとって唯一つの希望であった。
もちろん日本がロシアの南下政策を受け入れ戦うこともなく無抵抗で侵略され植民地にされていたら、日本は何の権利も尊敬も得られず、
他の有色人種国家の国と同じように奴隷として悲惨な運命が待っていたし、
のちに日本軍によってアジアの植民地が解放されることもなかったのだ。
我々現代の日本人だけでなく、アジア人は皆、勇敢に戦って権利を勝ち取り
アジア人を解放した日本の先人たちに対して感謝してもしきれないほどの恩義があると言えるだろう。
対して日露戦争で敗れたロシアの国政は大きく揺らいだ。
英米の国際金融資本家にとって敵対するロシアのロマノフ朝からロシアを奪うこれ以上のチャンスはない。
計画通りに共産主義を表向き掲げる工作員をロシアに送り込み、ロシア革命を起こしロマノフ朝の打倒に成功する。
あとは共産主義を表向き掲げる工作員たちがロシアに共産主義国家を打ち立てる。
英米の国際金融資本家の念願だったロシアの支配権を実質獲得したわけである。
そうなったら今度は逆に英米の国際金融資本家にとって、ロマノフ朝打倒のために日露戦争で支援しソ連の南進を阻止し東アジアの平和を守る日本は、
東アジアの自らの利権にとっても、実質支配下になったロシア(ソ連)と共産主義の拡大のためにも邪魔者でしかない。
1919年のパリ講和会議で日本が提出した人種差別撤廃提案も英米は否決し、日本人の神経を逆撫でするなど
日本を追い詰めて叩き潰す準備を着々と進めていく。
英米とソ連の国際金融資本一味は蒋介石の国民党軍や毛沢東の共産党軍に満州の日本軍を攻撃させ日中戦争を演出。
日本に対して一方的に難癖をつけて国民党軍に武装支援をし、石油の禁輸など経済制裁を実行。
日本は南方の石油や資源の供給を断つ必要もあるために日中戦争は泥沼化していく。
そして日本は止められた石油が枯渇する前に苦境を打開するために戦争を決断する。
英米とソ連の国際金融資本一味は日本政府や海軍のスパイも巧妙に使い、 計画通りに日本を戦争に追い詰め、真珠湾攻撃によって先に手を出させることに成功。
ルーズベルトは暗号解読で真珠湾攻撃を知りながら、すっとぼけて放置し真珠湾に大きな被害をだす。
あとは不戦を公約に大統領になったルーズベルトは「ジャップが卑怯な攻撃をしたニダ!」
と大芝居をやってアメリカ国民に日本に対する怒りに火をつけるだけだった。
アメリカは計画通り日本との戦争を開始し日本を戦争で完膚なきまでに叩き潰し最大の邪魔者を東アジアから追放。
その後も米英の首脳は徹底的にソ連と共産主義拡大に利する不可解な政策をやり続ける。
そしてソ連の南進を阻止してアジアの希望であった日本と欧州のドイツがいなくなって僅か数年で、
東アジアと東ヨーロッパは真っ赤に染まり、世界を2分した米ソ冷戦の茶番が始まった。
世界中を米ソ両国に従わせ、
アメリカはソ連と共産主義の脅威を煽り莫大な国費を投入させ、
軍事技術の産物であるインターネットやコンピューターなどの先端技術の開発も進み
世界最強の軍事力をアメリカは維持し続け、アメリカ国際金融資本の帝国主義を拡大するために世界最強最大の米軍は不可欠な存在になった。
また共産主義は、人類の敵である国際金融資本から敵意を逸らす敵役としてはこれ以上なく、
大衆に本当の敵を認識させない情報工作としても大きな役割を担った。
ところがアメリカ、国際金融資本が必死になって支援し米ソ冷戦を演出した敵役の共産主義国家のソ連は崩壊。
理由は大東亜戦争で戦争に追い詰め戦争で叩き潰した日本が今度は経済的にアメリカの脅威になったために、
ソ連との対立を演出している場合ではなく、ガチンコで日本を潰す必要になったことが大きな要因だろう。
しかし在日米軍を置き自主防衛させず実質アメリカの植民地である日本を圧力と政治家を手懐けて潰すことは容易だったのだから、ひとまず一段落。
ところが崩壊したソ連に誕生した新しい大統領のプーチンがとんでもない奴だったのだ。
エリツィンは国際金融資本の犬として従順であり操り人形として極めて良好な存在だったが、
プーチンは国際金融資本を徹底的に敵視する保守愛国者のナショナリストで柔道の達人の日本通であった。 プーチンは国際金融資本配下のユダヤ系財閥を解体し追放し、ロシアの利権を国際金融資本から奪い返したのである。
20世紀初頭に日露戦争で日本を支援しロシアを倒しロシア革命を起こしてロマノフ朝から奪ったロシアが、
100年近く経って再びロシア人の手に奪い返されたのである。
国際金融資本はもちろん徹底的な反プーチン政策と、配下のマスゴミを使った反プーチンプロパガンダに明け暮れることになる。
プーチンを引きずり下ろすためにはあらゆる手を尽くした。
隣国のウクライナをマイダン革命を起こして乗っ取り、反プーチン政権を打ち立て、ロシア系住民を虐げ、
ウクライナをNATO入りさせロシアに軍事的脅威を与えることで計画通りにプーチンをウクライナに進攻させた。
そして待ってましたとばかりに欧米と日本の配下のマスゴミ総出で嘘デタラメの反プーチンプロパガンダを撒き散らす。
情報工作をお手の物である。
国際金融資本の手口は大東亜戦争で日本にやった手口と何も変わらないし、
石油や利権のために、ありもしない「大量破壊兵器があるから進攻するニダ!」と言ってイラクを侵略したが何もなかった。
明らかな侵略戦争、戦争犯罪にも関わらず代理人のアメリカ政府は誰も責任は取らないどころか国際金融資本が支配する「国際社会」もダンマリ。
自ら戦争に追い込み叩き潰し「ジャップは戦争犯罪人ニダ!」と戦争裁判にかけ一方的に裁いた偽善者のクズどもの二枚舌である。
以上が大まかな国際金融資本によるロシアの利権を巡る戦争と闘争の歴史ですが、
こうやって見ると、近代史は国際金融資本の世界支配戦略のために世界、特に我が国の日本は
大きく巻き込まれて損害を受け苦しめられてきたことがわかるのではないでしょうか。
まさに人類の諸悪の根源、「今だけ、金だけ、自分だけ」の悪魔のような根性の腐れ切った
利己主義の権化が国際金融資本であり、利己主義が生んだ悪の怪物なのです。 ■1919年のパリ講和会議で日本が提出した人種的差別撤廃提案を否決した米英■
20世紀初頭において、米英を支配する国際金融資本はロマノフ朝が支配するロシアを乗っ取るために日露戦争で日本を支援。
そしてロシア敗戦の余波に乗りロシアでクーデターを起こし、ロマノフ朝を倒しロシアを支配下に置いた国際金融資本。
そうなると今度は、日露戦争でロマノフ朝打倒のために支援し東アジアでロシアの南進を阻んでいる日本は、
自らがクーデターで乗っ取ったロシアにとって邪魔者でしかない。
1917年のクーデターでロシアを乗っ取った直後から国際金融資本は、邪魔者の日本を叩き潰すために方針が一致していたことを伺わせる出来事が1919年のパリ講和会議。
当時の世界は、欧米白人列強が有色人種国家のほぼ全てを植民地にしており、白人は有色人種を人間扱いしていなかった。
日本も幕末から不平等条約を結ばされ、北米でも日系移民排斥が起きるなど、国益のためには人種平等は日本の悲願だったのである。
その悲願を欧米白人列強の国際社会に認めさせるために1919年のパリ講和会議で日本が提出したのが人種的差別撤廃提案。
ところが日露戦争で日本を支援した米英は揃って反対票を投じ提案を否決。
ロマノフ朝ロシアの打倒で日本を利用し、ロマノフ朝を倒しロシアを乗っ取り、今度は乗っ取ったロシアの南進の邪魔者になった日本を叩き潰すために
早速、梯子を外し一転して国際社会においてわかりやすい反日姿勢を示した。
この事実を見ても、日本も世界も米英が支配する国際金融資本の意向によって動かされ利用されてきたことがわかる。 1919年のパリ講和会議で国益のために日本が提出した人種的差別撤廃提案
https://ja.wikipedia.org/wiki/%E4%BA%BA%E7%A8%AE%E7%9A%84%E5%B7%AE%E5%88%A5%E6%92%A4%E5%BB%83%E6%8F%90%E6%A1%88#:~:text=%E4%BA%BA%E7%A8%AE%E7%9A%84%E5%B7%AE%E5%88%A5%E6%92%A4%E5%BB%83%E6%8F%90%E6%A1%88%EF%BC%88%E3%81%98%E3%82%93%E3%81%97%E3%82%85%E3%81%A6%E3%81%8D%E3%81%95%E3%81%B9%E3%81%A4,%E3%81%B9%E3%81%8D%E3%81%A8%E3%81%84%E3%81%86%E6%8F%90%E6%A1%88%E3%82%92%E6%8C%87%E3%81%99%E3%80%82
投票の内訳
〇賛成
大日本帝国 (2票)
フランス共和国 (2票)
イタリア王国 (2票)
ギリシャ王国 (1票)
セルブ・クロアート・スロヴェーン王国 (1票)
チェコスロバキア共和国 (1票)
ポルトガル共和国 (1票)
中華民国 (1票)
総計11票
●反対
アメリカ合衆国 (1票)
イギリス (1票)
ブラジル合衆国 (1票)
ポーランド共和国 (1票)
ルーマニア王国 (1票)
総計5票 大東亜戦争の日本は欧米列強からの自国の自主独立とアジア開放、人種平等のために戦ったが、
反日左翼が言うような綺麗事ではなく、日本が人種平等のため戦ったのは、あくまで日本の国益のために人種平等を求めた。
当時の世界は有色人種国家のほぼ全てが欧米白人列強の植民地であり、有色人種は白人は人間扱いされておらず、
日本も幕末以来の不平等条約を結ばされていた。
欧米白人列強に人種平等を認めさせるにはアジアが力をもって欧米白人列強に対抗するしかない。
そのためにはまずアジアの欧米白人列強の植民地を解放しなければ始まらないから、日本は国益のためにアジアの欧米白人列強の植民地の解放が必要だったということ。
反日左翼やアメポチは論理的思考ができないから、「人種平等」という言葉に脊髄反射して一緒くたにしてしまうが、
「人種平等」は、あくまで日本の国益のための手段として必要だったということ。
それは「平和」「人権」「戦争」「日米同盟」という単語の綺麗事についても同じで、
反日ブサヨやアメポチは論理的思考ができず上記のような綺麗事の単語に情緒的に脊髄反射するだけだから、
その本質が理解できない。
だから大東亜戦争に関しても「戦争」という単語に情緒的に反応し否定して思考停止し、
当時の世界や東アジアの情勢を理解することもしないから、本質的なことが理解できない。
反日勢力が「悪」とレッテル貼りした日本の軍部に関しても、当時の日本の軍部がアメリカとの勝ち目の薄い戦争をして、その最大の被害を被るのは軍部である。
兵の被害だけでなく戦争で負ければ軍の上層部はその責任を追及され、職を失うだけでなく命さえ奪われる。
軍部自体にとって戦争をするメリットは何もないのに、戦争する理由は何だと考えることすらしない。
軍部が暴走して戦争しても軍部には何のメリットもないのだ。 反プーチンのマスゴミ報道にしても同じ。
マスゴミが言うには頭がおかしいプーチンは己の名声や虚栄心を満たすためにウクライナに進攻し、プーチンが一方的な悪であるとの報道を続けているが、
プーチン、ロシアがウクライナに進攻しても国際金融資本が支配する「国際社会」にロシアに対する経済政策に口実を与え、
その「国際社会」のマスゴミが一斉に反プーチン報道を繰り返すわけで、プーチンの名声や地位にとってはむしろマイナスしかない。
それでもロシアがウクライナに侵攻しなければいけない理由がある。
それはロシアと敵対する国際金融資本傀儡のウクライナ政府によりウクライナで虐げられるロシア系住民の保護と、
ウクライナがNATO加盟によってロシアの安全保障の脅威を取り除くためだ。
「日米同盟」「同盟国」「核の傘」についても同じで、アメリカが日米同盟や在日米軍を置き、
ありもしない「核の傘」を口先だけで保障するのはアメリカの国益になるからだ。
そのアメリカの国益とは何かと言えば、日本にGHQが押し付けた戦争放棄憲法を保持させ続け、
核武装させず自主防衛させずアメリカの管理下に置いておけば、日本をアメリカの好きなようにコントロールできるからだ。
それはアメリカを支配する国際金融資本が世界中の権力と金を独占し世界を支配することが世界戦略だから、
世界中を自らの管理下に置くために必要だからやっている。
こうやって自分の頭で論理的に考えてロジックを辿れば物事の真相や真実はわかるし、
逆にマスゴミや自分に都合のいい情報を盲信し思考停止していては物事の本質や真実は絶対に理解できません。 ■世界を完全に支配するにはロシアを支配下に」おくことが不可欠な理由■
世界地図を見ると、世界を支配しようと思ったら
まずロシアを支配下におくことが不可欠であることがよくわかる。
米英を支配する金融資本一味がクーデターでロシアを乗っ取ろうとしたのは必然だった。
https://www.be-en.co.jp/products/detail/4196
日露戦争の敗戦による混乱に便乗し、クーデター(ロシア革命)によりロマノフ朝を倒しロシアを乗っ取った国際金融資本。
それ以降ロシアに根を張って支配してきたのがユダヤ系財閥である。
ところがソ連崩壊後に保守愛国者のプーチンが登場し、ユダヤ系財閥を解体し追放。
再びロシア人の手にロシアを取り戻したプーチン。
その天敵で邪魔者のプーチンを引きずり下ろし、
世界一の資源大国であり、世界の主要国の多くが占める陸続きのユーラシア大陸の大部分を占めるロシアを
再び国際金融資本の支配下に置くために、国際金融資本一味が死に物狂いになるのは当然であった。
そう考えると日露戦争から現在までの世界情勢の辻褄が符合し一つに繋がるし、真相と真実が何かもわかるのです。 アルバート・パイクの“予言”
http://inri.client.jp/hexagon/floorB1F_hap/_floorB1F_ap.html
以下抜粋
アルバート・パイクの“予言”
■謎の男、アルバート・パイク
弁護士、詩人、多作な作家として活躍していた南部連邦の将軍、アルバート・パイクは、
1857年に秘密結社イルミナティの最高幹部(最高位33階級)にまで登り詰め、
「黒い教皇」とまで呼ばれるようになった男である(彼は「KKK」の創始者でもある)。
彼が1871年に、イタリア建国の父であるジュゼッペ・マッチーニに送った書簡(手紙)には、
“予言”ともいえる恐るべき「未来計画」が書かれていた。
それによると、まず、「世界を統一するために今後3回の世界大戦が必要だ」と書いてあり、
「1回目はロシアを倒すために、2回目はドイツを倒すために。3回目はシオニストとイスラム教徒がお互いに滅し合い、
いずれ世界の国々もこの戦争に巻き込まれ、それが最終戦争に結びつくだろう」と書かれていた。
■アルバート・パイクの“予言”(未来計画)の詳細
この手紙の内容をもっと詳細に紹介すると、
次のような恐るべき“未来計画”が書かれていたのである。
「第一次世界大戦は、ツァーリズムのロシアを破壊し、広大な地をイルミナティのエージェントの直接の管理下に置くために仕組まれることになる。
そして、ロシアはイルミナティの目的を世界に促進させるための“お化け役”として利用されるだろう。」
「第二次世界大戦は、『ドイツの国家主義者』と『政治的シオニスト』(パレスチナ地方にユダヤ人国家を建設しようとする人々)
の間の圧倒的な意見の相違の操作の上に実現されることになる。
その結果、ロシアの影響領域の拡張と、パレスチナに『イスラエル国家』の建設がなされるべきである。」
「第三次世界大戦は、シオニストとアラブ人との間に、イルミナティ・エージェントが引き起こす、
意見の相違によって起こるべきである。世界的な紛争の拡大が計画されている……」
「キリストの教会と無神論の破壊の後、ルシファーの宇宙的顕示により、真の光が迎えられる……」 ■国際金融資本の世界支配のための道具である米軍■
国債金融資本の世界戦略は米軍兵が展開している数の多い国にもはっきり表れている。
それは国債金融資本アメリカ・イギリスの戦後から現在までの外交戦略の要が、自らの世界支配の最大の障壁
になる潜在能力がある日本とドイツを、米軍の支配下に置いて押さえつけることであり、
第二次世界大戦の対立軸が連合軍のグローバリズムVSナショナリズムの枢軸国であったことと、
元枢軸国が二度と国債金融資本アメリカ英国に逆らわず従順な犬にしておくために米軍が多く駐留しているということ。
それは連合国の機関である国連がいまだに元枢軸国を敵国条項国にしていることでも明らかであり、
国債金融資本が世界を支配するための道具が世界最強最大の米軍であるということも同時にわかる。
ちなみに南朝鮮が3番目に多い理由については、朝鮮戦争はいまだ終わっておらず、
南朝鮮が97年に破綻しIMF管理下になり、対日経済戦争のために国際金融資本の所有物になった韓国輸出企業を守るためである。
それに加えアメリカが表向き共産主義国家を敵に掲げてきた建前があり、、
思考停止の馬鹿を騙し続けてきた共産主義とのプロレスが真っ赤なウソであることもバレるうえに大義名分も失うから、
在韓米軍が引き上げるわけにはいかないからである。
海外駐留米軍兵力の内訳(約17万人)
1位 日本** 5万5043人
2位 ドイツ** 3万4821人
3位 韓国** 2万4915人
4位 イタリア* 1万2766人
5位 英国** 9184人 ■人類の諸悪の根源である国際金融資本利権共同体一味■
ロシア革命からロシアに根を張ってきたユダヤ系財閥を追放しロシアの権益を国際金融資本から取り戻したプーチン。
その邪魔者のプーチンを引きずり下ろすために、
マイダン革命を起こして乗っ取ったウクライナ政府を使ってロシア系住民を虐げ、
NATO加盟による軍事的脅威を与えロシアをウクライナ侵攻に追い詰めた。
実際に進攻したら待ってましたとばかりに反プーチンプロパガンダを撒き散らし、
侵攻を口実にロシアに対する経済制裁を強化し、エネルギー供給不足による猛烈な物価高で世界を苦しめ、
邪魔者のプーチンを引きずり降ろそうとしているのが国際金融資本利権共同体一味。
日本の自民党や官僚やマスゴミもその下っ端の一端である。
日本も大東亜戦争で連中に戦争に追い詰められ自衛のために戦争をし、
負ければ一方的に「悪」のレッテルを貼られて、人類の諸悪の根源であるこの国際金融資本利権共同体一味に裁かれた。
戦前の日本もプーチンやトランプと同様の国際金融資本利権共同体一味の被害者であった。
またワクチンに加え人を不健康にして患者を増やし薬漬けにして高額で有害な治療法をして儲ける医療ビジネスや、
紛争の火種を撒いて戦争を起こして兵器を売って儲け、
政治で都合の悪い人間や組織国を叩き潰すためにその対象を戦争せざるをえないように追い詰めるか、
自ら侵略して叩き潰して自らの傀儡を作って国を乗っ取る。
そんな悪魔のような連中が国際金融資本利権共同体一味。
まさに人類の禍の大部分がこの国際金融資本利権共同体一味が作り出しているのです。 ■人類が暮らす社会を未来永劫に平和で豊かでお互いを尊重する良好なものにする唯一つの方法■
人類社会の最大の共同体が国家だが、
その国家を良好な社会にするには、国民皆が共同体意識と本物の愛国心をもち、同じ国民の他者を思いやり、
自分の私利私欲ではなく国家国民のために行動することが必要だ。
そうすれば社会はうまく回っていくし、政治家も国民のために政治をやるし、
他者や他国に対する敬意を持つお互い様の和の精神も養われる。
それによって世界のそれぞれの国家がお互いを尊重し合い平和で豊かな世界をつくることができる。
しかしその和の精神の土台である国家国民の共同体意識を養うには、
国民が文化、民族、宗教が違う人間の集合体では共同体意識は生まれず、
必然的に「今だけ、カネだけ、自分だけの」利己主義社会になる。
そういう利己主義、個人主義社会の国ばかりになれば、国家間の関係もお互いがいがみ合い、
他国から利益を強奪するばかりで争いごとも絶えなくなり、関係が悪化することになる。
同じ国民同士を尊重できないのに他国を尊重できるわけがない。
それは利己主義社会の宿命である。
己が世界の富と権力を独占するために、この「今だけ、カネだけ、自分だけの」利己主義社会とグローバリズムを
世界に押し付けているのが国際金融資本である。
だから彼らは格差拡大、移民拡大、治安悪化、ジェンダーフリー、多様性、歴史文化否定の
新自由主義グローバリズムを押し付け国家を破壊する。
その真実を認識すれば人類の悪の根元が「今だけ、カネだけ、自分だけの」利己主義社会であり、
利己主義社会が産み出した悪の怪物が国際金融資本であることもわかるでしょう。 ■国防安全保障とは何か■
国防とは他国との相対的な問題である。
他人の意思を他人が決めコントロールすることはできないし、
他国の意思も他国がコントロールすることはできない。
もちろん泥棒の意思も他者が決めることもコント―ロールすることもできない。
だからこそ誰もが泥棒が入らないように部屋に鍵を閉めて防犯設備もつけるわけだし、
泥棒も強固な防犯設備があり窃盗の難しいとわかる家に窃盗目的に入ろうと思わない。
泥棒による窃盗すら未然に防げるのが強固な防犯設備だ。
またチンピラが喝上げしようと誰かを物色していても、
集団でいる人間や銃やナイフを持っている人間を対象にしようと思わないし
選ぶのは無防備な人間だ。
国防もこれとまったく同じことである。
核を持っている国に核を打っても核を打ち返されて自国も滅ぶだけで有害なだけだから、
核を持った国に核を打つことはないし、
自国よりも強力な軍事力を持ち勝ち目のない国に対して、
ある国がその国を侵略しようとは思わないし戦争が未然に防げる。
たとえ戦争になったとしても戦争を仕掛けられた軍事力が上の国が戦争で負けて悲惨なことになることもない。
戦争を仕掛けられた国の軍事力が強力であればあるほど、仕掛けられた国の被害は少なく済む。
このように国防とは他国との相対的な問題であり、
他国や他人の意思は他国や他人には決めることもコントロールもできないから、
国防や防犯では自分自身が防御を固めて戦争や窃盗を防ごうとする。
こんな当たり前のロジックを知る段階にいく前に、
「戦争」という言葉で情緒的に脊髄反射して思考停止して馬鹿で間抜けな妄言を喚き散らすのはやめなさい。 ■今なお続くアメポチと反日左翼のプロレス■
自民党による米軍兵器購入拡大による防衛費増大に関して、
共産・民主などの反日ブサヨがまたしても「軍靴の足音が聞こえる」「戦争反対」と的外れな批判を喚き散らし、
それに対して官僚や自民党などのアメポチ利権一味が防衛費増大の必要性を訴えるという、
いつも通りの本質とはかけ離れた本末転倒のプロレスをやっている。
そもそも保守派の国益の観点から見れば、日本の国防の問題点とは、武装所持戦争放棄の憲法9条に加え、自衛隊が米軍の支配下にあり自主防衛できず、
治外法権である在日米軍と官僚、政治家による利権が出来上がり、
官僚と政治家がアメリカに利益誘導し続け国力が衰退し続けていることと、
核武装国家が周辺にいくつもありながら核非武装という点。
この3つが解消されない限り
いくら日本が米軍兵器購入拡大し防衛費を増大したところで、日本の国防の問題点は解消されないばかりか、
日本の諸悪の根源であるアメリカ(国際金融資本)従属がさら強固になり、
日本はさらに国力を失い衰退していく。
政府による米軍兵器購入拡大による防衛費増大の批判されるべき問題はこの点なのだが、
アメポチ利権一味は対米従属が前提であり、反日ブサヨ一味は日本の破壊と弱体化が目的のために、
両者の間では本質的で的を得た議論が何一つされないのである。
この件にかぎらず、現在の日本は国益意識の欠落したアメポチ利権一味と反日ブサヨが
本質とはかけ離れた中身のない妄言をぶつけ合うプロレスをやるばかりで、
保守のまっとうな言論が欠落しているため、日本は問題点が悪化し続ける一方で
20年以上も国力が衰退し続けているのは当然なのだ。 ■独裁者が大衆を支配するための手法は共通している■
国際金融資本にしても中国共産党にしても、大衆を搾取し虐げる独裁者が大衆を支配し続けるためにやることは同じである。
国際金融資本が米ソ冷戦の茶番を演出しソ連や共産主義に敵意を向けさせ、
中国共産党は天安門事件後に反日教育を始めたように、
敵意を他に向けるために仮想敵を創り上げる。
さらにその仮想敵の創出を含め、本当の敵を大衆に認識させないための情報戦。
その点は独裁政治が合法的に認められた中国共産党はテレビ新聞やインターネットを難なく自由にコントロールが可能であったのに対して、
政治は大衆の投票による選挙が必要な国際金融資本の本拠地である米英と欧州では、大衆心理を的確に理解と、高度で複雑な情報戦が必要だったし、
マスゴミを配下に置いて情報をコントロールするには巨額の資金も必要だった。
国際金融資本がロスチャイルド一族のマルクスを使って虚構理論の共産主義を売り出し生み育てた理由も、
共産主義を敵意を逸らすだけでなく、大衆を支配し続けるための社会実験としての意味もあったのだろう。
ところが現在はアメリカ大統領選のように、不正選挙によって国際金融資本一味を国政選挙当選させる仕組みをつくり出すことにも成功し、
国際金融資本による人類完全管理社会の実現に向けて前進したと言える。 ■アメリカ(国際金融資本)に潜在的な最大の敵国と認識されてきた日本■
アメリカ(国際金融資本)の外交戦略は戦前から世界中の富と権力を独占し世界を支配することで一貫し続けているが、
そのアメリカの外交戦略の最大の障害であり、潜在的な最大の敵として戦前(特に1980年代以降)からアメリカに認識されてきたのが日本である。
その潜在的な最大の敵である日本に対しては、戦争で叩き潰し戦争放棄憲法を持たせ、在日米軍の管理下に置き、
自主防衛をさせず主権を与えないことが過去から将来も変わらない一貫した政策である。
戦前や戦前育ちの人間が大半だった頃の本来の日本は、天皇陛下を中心に国民皆が家族のような共同体意識で結ばれた究極のナショナリズム国家であった。
自らが世界を支配するには、「今だけ、金だけ、自分だけ」の利己主義と新自由主義グローバリズムが不可欠な国際金融資本にとって、
その利己主義とは真逆である和の精神とナショナリズムの日本人の精神は極めて都合が悪かった。
さらに日本は、その和とナショナリズムの精神を基盤に高度経済成長し80年代には経済的にアメリカを追い抜く勢いで経済的にも脅威になった。
戦争で叩き潰したはずの日本が再びアメリカの脅威となって台頭してきたわけだ。
アメリカは改めて日本を、今度こそあらゆる面で再起不能なまでに解体する必要性を痛感しただろうし、
日本を潜在的な最大の敵として認識しただろう。
実際に80年代後半以降にアメリカは日本に対する外圧を強め日本を弱体化させる政策を強要し日本政府は
その通りに実行し日本は失われた20年ともいわれる国力の衰退が続いている。 もちろんアメリカが潜在的な最大の敵である日本に対して表向き最大の同盟国として日米同盟を掲げる理由は、
日本に戦争放棄憲法を維持させ核武装させず日本の国防を米軍の完全な管理下に置くことで自主防衛させず主権を与えないことで
アメリカの潜在的な最大の敵である日本を押さえ付け続け、アメリカがコントロールすることがアメリカ(国際金融資本)の利益になるからだ。
ところが、この当たり前の現実すら理解していない日本人の方が多数派なのである。
そうなったのも、マスゴミの偏向報道とアメリカによる日本人を愚民化する戦後政策によって育った日本人の多くは
論理的に自分の頭で考えられず情緒的に物事を判断する思考停止の馬鹿で溢れ注文通りに愚民化してしまったからに他ならない。 日本人に謝りたい ~あるユダヤ長老の懺悔(ざんげ)~
── ユダヤ長老が明かす戦後病理の原像 ──
http://inri.client.jp/hexagon/floorA6F_he/a6fhe803.html
以下抜粋
■なぜ満州事変以後が侵略戦争なのか
さて、この東京裁判の結論で非常に奇妙なことが一つある。
裁判の本質にメスを入れる前にこの点を明確にしておくことは重要である。
この裁判の結論は、満州事変以後を「日本帝国主義」の「侵略戦争」であるとしている。
林房雄氏の「大東亜戦争肯定論」に面白いことが出ている。
それは、ある共産党員が日露戦争を侵略戦争と規定すべきかどうか迷っているという意味のことである。
これは彼の主体性のなさを物語る格好の証左であるが、また非常に重大なる問題提起でもある。
何故、満州事変以後が侵略戦争で、日露戦争、シベリア出兵、第一次大戦は「日本帝国主義」の「侵略戦争」ではないのか。
これは奇妙なことではないか。
その理由はハッキリしている。これら満州事変以前の戦争が米英仏等の利害と衝突しないからである。
否、むしろ利害が一致していたのである。
日露戦争は「英露戦争」とも欧米では呼ばれているぐらいである。
帝政ロシアの南下政策に脅威を感じた英国は、帝政ロシアの南下を防ぐものとして日露戦争を歓迎していたものである。
日英同盟を結んだのも、その意味で考えればよい。 またシベリア出兵こそ、その意味では日本を攻撃するのに最も好都合な材料かも知れないが、これも侵略戦争という刻印を押しづらい。
何故か。アメリカも出兵しているからである。第一次大戦はどうか。
これはもう地中海まで日本海軍はイギリスのためにお付き合いしているのであるから、文句のいいようがない。
結局、これらの戦争に関して日本を悪玉に仕立てようと試みると、
欧米列強自身も火の粉をかぶることになりそうである。
上を向いてツバをはくことになる。
一方、満州事変、支那事変、大東亜戦争は議論の余地なく、米英仏等と利害関係が対立するものである。
これを徹底的にとっちめない法はない、ということである。
今、米英仏などと国家単位で述べたが、この稿の目的とする超国家的勢力を主役とする歴史観からすると
やはりこの大勢力との利害の衝突、利害の一致の問題が、前述の国家単位の歴史観とピタリと重なるのである。
この点、どちらから説明しても同じである。
しかし後に述べるように、超国家的勢力を主役とした歴史観の方がより正確な史実の分析が可能であるということである。
この超国家的勢力は近世史を事実上動かしてきたものであるが、日露戦争においても日露両方へ資金援助をしているのである。
この勢力が得意とする両建て主義である。別名、釘抜き戦術ともいわれる。
つまり、釘抜きのごとく両方からはさむという意味である。
この勢力は、日露戦争を大歓迎していたのである。その理由は、ツァーの打倒を至上目的としていたことにある。
これでは、いくらなんでも日露戦争における日本を侵略者とはいえないであろう。
さて次なるシベリア出兵問題は、大変複雑である。
これは従来の教科書的歴史観にとらわれていては、何がなんだかさっぱりわからないであろう。
まずロシア革命といわれる事件であるが、これをプロレタリア革命などといっていたのではお話にならない。
これは当時の欧米の新聞論調が皆「ロシア・クーデター」と呼んでいる如く、
欧米の新聞のほとんどはこの大勢力の支配下にあるのであるが、
単に首がすげかえられただけである。
ツァーからこの大勢力ヘ。 したがって、日本がシベリアへ出兵したということは共産主義革命を叩きつぶすためということにはならない。
これら大勢力に対する挑戦ということになるはずである。
そうとあれば、東京裁判の主役たるこの大勢力の怒りを買い侵略戦争というレッテルを張られること必定と思いきや、
事実はさにあらずというのが実情である。
では何故このようなことになるのか。それはアメリカも参加していたことに原因がある。
アメリカのウィルソン大統領は日本が出兵を宣言するや、その翌日に早くもアメリカの出兵を宣言しているのである。
中立主義、孤立主義の風潮の強い当時のアメリカが何故直接ほとんど利害関係のないシベリアへ出兵したのか。
利害関係があるというのなら話は全く別であるが、事実アメリカはカムチャッカの割譲を熱心に希望していたのであるが、
それはさておき、アメリカの参加の真の目的はボルシェヴィキの援助なのである。
重複をかえりみず説明すれば、このアメリカ遠征軍には奇妙なことに英語の話せない米兵が多数いたのである。
これらの米兵、実はポーランド出身のユダヤ人なのである。
つまり、隣にあってたえず自分達の脅威であったツァーを打倒したのであるからこれを永続させねばならない。
つまり、ボルシェヴィキを援助しなければならない。それがポーランドのユダヤ人が米軍に参加した理由である。
とにもかくにもアメリカ自身はるばる兵を出しているのであるから、日本を侵略者と呼ぶことはさすがに気がひけるのであろう。
以上で、満州事変以後を日本の「侵略戦争」と呼ぶ理由をお分かりいただけたと思う。 国際金融資本の工作員に「日本のアメポチは論理的思考のできない思考停止の馬鹿ども」と軽蔑され馬鹿にされる
日本の官僚、政治家、企業経営者ら国際金融資本利権共同体一味の底辺である日本のアメポチ国賊一味
日本人はなぜ「論理思考が壊滅的に苦手」なのか 「出口治明×デービッド・アトキンソン」対談
https://toyokeizai.net/articles/-/288272
★なぜ日本人は、ここまで「のんき」なのか
出口治明(以下、出口):アトキンソンさんが以前書かれた「日本人の議論は『のんき』すぎてお話にならない」という記事を読ませていただきました。
そこで述べられているとおり、日本が置かれている状況は非常に厳しいのに、それを理解している人が少なすぎます。僕もまったく同感です。
平成の30年間のデータを見ると、日本がいかに危機的な状況にあるかは一目瞭然です。
〇デービッド・アトキンソン(以下、アトキンソン):いちばんの原因は、日本人が「分析をしない」ことにあると思います。
たしかに高度経済成長期、日本のGDPは世界の9%弱まで飛躍的に伸びました。それは事実です。
しかしそのとき、「日本ってスゴイ!」と喜ぶだけで、何が成長の要因だったかキチンと検証しませんでした。
さらには「日本人は手先が器用だから」とか、「勤勉に働くから」とか、「技術力がある」からなど、
直接関係のないことを成長要因としてこじつけてしまい、真実が見えなくなってしまったのです。
〇アトキンソン:1990年代以降の生産性向上要因を分析すると、人的要素も物的要素もほかのG7諸国とほとんど変わりません。
しかし、マネジメントが最も関係する生産性向上要因(全要素生産性)は、諸外国ではものすごく伸びているのに、日本ではほとんど伸びていません。
つまり、日本に決定的に不足しているのはマネジメントだということは、はっきりとエビデンスとして出ているのです。
やはり、日本の経営者は才能がない。失われた30年の根本原因はマネジメントが悪いから、それに尽きます。 こういう話をすると「衝撃的です」と言われてしまう。なぜこれが「衝撃的」なのか。
私は政府関係者と話をする機会が多いのですが、日本経済を議論するときにテーブルに座っているのは、
日本という国家のマネジメントをやっている国会議員と、企業のマネジメントをやっている経団連や経済同友会、または商工会議所の人たち。
つまりは日本のマネジメントを中枢でやっている人たちです。
日本経済の問題点について彼らと議論をしても、マネジメントに問題があるというものすごい単純なことは、なかなか理解してもらえません。
なぜなら、彼らにとっては自分たちが悪いと認めることになるからです。
〇アトキンソン:日本という国のマネジメントを行っている役人も、思い込みに縛られて、
楽観的というかはやり言葉に流されて、考え方が甘い傾向があります。
以前、霞が関の会議に出席した際、「ロボットとAIなどの日本の最先端技術によって、日本経済は復活する」などと話していました。
ですが最先端技術は、ずっと以前からあるのです。
それが今まで普及してこなかったのはなぜかという産業構造の問題を検証することなくそんな主張をされても、論理が通っているとは思えません。
たとえ最先端技術があっても、誰も使わないならないのと同じです。「普及」こそが問題なのです。
AIさえあればうまくいくというのは、念仏さえ唱えていれば極楽浄土に行けるという話と変わりません。
しかも、それに気がつく人すら誰もいない。で、私が自分の意見をぶつけてみると、何か「宇宙人が来た」みたいな反応されました。
その会合の後で「さすが外人さんは見る目が違いますね」といったことを言われたのですが、外人だから考え方が違うのではありません。
手前味噌ですが、「脳みそを使っている人」と「使っていない人」の違いなのではないかと最近よく思います。国籍が違うのはたまたまです。 〇アトキンソン:最近いつも、こう言っています。「首の上にある重い塊を、皆さん毎日毎日運んでいるのですから、
たまには使ったらいかがですか」って。重いんですから(笑)。
★あまりにも「勉強」を軽視している日本人
〇アトキンソン:大学で何を学ぶのかについても、誤解している日本人が少なくありません。
以前、ある大学の方から「ロジカルシンキングの授業をつくりたい」と相談されたことがあります。
あぜんとしました。これまで何を教えていたのでしょうか。
大学で学ぶべきことなど、「ロジカルシンキング」以外にはありません。
サイエンス、経済、法律、文学などは、もちろんそれ自体大切ではあるものの、基本的にはロジカルシンキングを学ぶための「材料」です。
材料が現実の仕事に生かせるとは限りませんが、ロジカルシンキングは必ず、その後の人生に生きてきます。 完全にアメリカの犬となった日本の官僚と政治家。
その馬鹿で間抜けな日本のアメポチ官僚と政治家を見てアメリカ政府が徹底的に軽蔑し馬鹿にするのは当然です。
表現者「危機」と対峙する保守思想誌 ■クライテリオン 2020年1月号■
★臆病者の国、日本は、世界から侮蔑される(前編)伊藤貫X藤井聡
P046
◇臆病者ばかりの日本人。だからアメリカは日本を深く軽蔑している
以下略&~~~
P047
伊藤:僕が個人的に、CIAとかペンタゴンとか国務省のアジア政策担当官とプライベートな場で議論した経験からいうと、
彼らの圧倒的多数は日本人に対してProfound Contempt(深い軽蔑感)を抱いています。
「日本人は浅薄で臆病だ、彼らは卑怯者だ。日本人は自分自身で論理的に深く考える能力を持たない」と。
アメリカ人がちょこっと何か理屈を言って、ピュと押さえると、日本人は血相変えて……。
藤井:すっと逃げていく。
伊藤:全員。
藤井:全員逃げていく!
伊藤:うん、本当に、日本人はちょこっと脅かすと、ピューっと逃げ出すと。 ■国際金融資本の世界支配戦略と米軍は一心同体■
米英を支配する国際金融資本の世界支配のための最大の道具が世界最強の米軍である。
覇権国家としての潜在能力がある日本とドイツに米軍を駐留させ、欧州にはNATO軍を置き、
米軍の管理下に置くことで自主防衛させず主権を奪ってきた。
国際金融資本が米ソ冷戦の茶番を演出した理由も、世界を2分した対立を演出することで、
ソ連、共産主義の脅威を煽り米軍を世界中に展開させる大義名分が必要だったから。
国際金融資本は代理人を使いクーデター(ロシア革命)を起こしてロマノフ朝からロシアを奪って支配下に置き、
国際金融資本利権共同体の仲間同士で対立を演出。
それによって人類の敵である国際金融資本から、虚構でしかないソ連や共産主義に敵意を向け人類に本当の敵を認識させないことにも成功。
しかし、アメリカと国際金融資本が必死にソ連を支援してソ連の崩壊を食い止めてきたが、
80年代になると日本という経済的なガチンコの敵が台頭。
ソ連との対立の茶番を演出している場合ではなくなった。
その結果ソ連は崩壊し、国際金融資本は日本潰しに全力を傾けていく。 大東亜戦争、朝鮮戦争、ベトナム戦争、イラク戦争など世界の近現代の戦争の大部分は国際金融資本が仕組んだものだし、
国際金融資本に都合が悪い人物や国を排除し利権を奪うために、あらゆる政治工作を企て実行し、
失敗すれば米軍が直接侵略して都合の悪い存在を排除して支配者に自らの傀儡据えてきた。
もちろん現在のロシアとウクライナの戦争も、ロシアの権益を国際金融資本から守るプーチンを
引きずり下ろすために国際金融資本仕組んだものだ。
世界一の核武装国であるロシアとの直接的な戦争は核戦争になりお互いが滅びるだけで不可能だから、
マイダン革命を起こして乗っ取った傀儡のウクライナ政府を使い米軍の代理で戦争をさせている。
知っての通り国際金融資本一味はプーチンを引きずり下ろすまで、武器を供給し続けてウクライナに戦争を続けさせる気だし、
ロシアへの経済政策によるエネルギー供給不足による強烈な物価高で国民が苦しんでいるが、極悪非道な国際金融資本一味にはどうでもいいことだ。
あらゆる嘘デタラメのプロパガンダを撒き散らしてウクライナに武器を供給し続けプーチンを引きずり下ろすまで戦わせるだろう。
ところが、さすがに人類の多くはその真実を認識し始めており、
国際金融資本はいつも通りの極悪非道な強気の戦略を押し通すことができるのだろうか。 ■アメポチはなぜ馬鹿で簡単に騙されるのか■
アメポチは戦後アメリカが押し付けた嘘デタラメのプロパガンダを思考停止し盲信し騙されている馬鹿どもだから、
日本はアメリカのおかげで47ロシア北朝鮮に侵略されなかったと信じているw
そこでその真相を自分の頭で論理的に考えて検証してみよう。
もし1930年~大東亜戦争までの間に米英が日本に難癖をつけて経済制裁し戦争に追い詰め余計なことをしなかったら東アジアはどうなっていたか?
まずアメリカに入れ知恵されて日本軍を攻撃していた47の国民党軍と毛沢東の共産軍は、
日本健在中の圧倒的国民党有利なまま国民党が戦争に勝利し、47は民主国家に。
ソ連は満州も北方領土も侵略できず、朝鮮は日本の保護国のままで平和と繁栄が続いたし、もちろん半島北部が共産化することもなかった。
そもそも当時の日本は47の国民党と共産軍を戦いながらソ連の南進も阻止していたのだ。
アメリカのおかげで侵略されなかったどころか、日本はシナとソ連両国を相手に戦い自主独立を保持していただけでなく、
アメリカはその日本の邪魔をしていたのであるw
アメリカが邪魔さえしなければ日本は悲願だった大東亜共栄圏を実現し、
アジアの盟主として平和で豊かなアジアを牽引し世界一豊かで平和な夢のような国となっていただろう。
そのバラ色の未来をぶち壊したのがアメリカであるw
こう考えても、なぜ当時の米英が日本に難癖付けてきた理由もわかるし、
東アジアに共産主義独裁国家の核武装した極めて危険な反日国家が複数存在している理由と黒幕もわかる。
そして日本の近現代史はアメリカとそれを支配する国際金融資本に振り回され掌で踊らされてきたこともわかる。
ところが自分の頭で論理的に考えることのできないアメポチにはその明らかに真実も理解できないし、
アメリカのプロパガンダを盲信しアメリカの日本破壊に手を貸し続ける。
このアメポチこそGHQが戦後から押し付けてきたプロパガンダの成果そのものであり、
注文通りに愚民化したバカの群れであることもわかるでしょうw アメ公国際金融資本「ジャップは戦後我々が押し付けてきたプロパガンダを盲信している馬鹿ばかりニダ!w
ジャップは自分の頭で論理的に考えられない下等生物ニダ!ジャップからはこれからも徹底的に搾取し放題ニダ!!」 ∨
|/-O-O-ヽ| ブツブツ・・・
| . : )'e'( : . |
` ‐-=-‐ ∧_∧
/ \ ( )何言ってんだこいつ?
.__| | .| |_ / ヽ
||\  ̄ ̄ ̄ ̄ / .| | |
||\..∧_∧ (⌒\|__./ ./
||. ( ) ~\_____ノ| ∧_∧
/ ヽ 氏ねよ \| ( )
| ヽ \/ ヽ. 頭おかしいんじゃねーの?
| |ヽ、二⌒) / .| | |
.| ヽ \∧_∧ (⌒\|__./ /
ヽ、___ ( ) プッ ~\_____ノ| ∧_∧
. _/ ヽ \| (´Д` )きめぇ
. | ヽ \ / ヽ、
. | |ヽ、二⌒) / .| | |
. .| ヽ \\ (⌒\|__./ ./
. ヽ、____ \\ ~\_____ノ| ■自民党の日本民族殲滅計画は順調に進展しています■
人口動態統計(出生数)()内は前年比増減率%
1989年 124万6802人 ←4月消費税法を施行。税率は3%。
1990年 122万1585人(-2.02)
1991年 122万3245人(0.14) ←バブル崩壊
1992年 120万8989人(-1.17)
1993年 118万7064人(-1.81)
1994年 123万8328人(4.32) 11月:消費税率を3%から4%に引き上げ
1995年 118万7064人(-4.14)
1996年 120万6555人(1.64) ←金融制度改革始まる。金融機関の「護送船団方式」などの日本的経営を破壊させる改革が進行。大幅な規制緩和が行われた。
1997年 119万1665人(-1.23) ←実質賃金ピーク。4月:消費税率を5%に引き上げ。消費増税、公共投資削減の緊縮財政開始(緊縮財政はその後2020年現在まで続いている)
1998年 120万3147人(0.96)
1999年 117万7669人(-2.12)
2000年 119万5470人(1.51)
2001年 117万6620人(-1.58) 4月:小泉政権誕生←DSアメ公の代理人であるアメポチ小泉自民党の緊縮財政、構造改革グローバリズム売国政策開始
2002年 115万3855人(-1.93) 自民・小泉政権
2003年 112万3610人(-2.62) 自民・小泉政権
2004年 111万7210人(-0.57) 自民・小泉政権
2005年 106万2530人(-4.89) 自民・小泉政権
2006年 109万2674人(2.84) 自民・小泉政権→9月~自民・安倍政権
2007年 108万9818人(-0.26) 自民・安倍政権→9月~自民・福田政権
2008年 109万1156人(0.12) 自民・福田政権→9月~自民・麻生政権←9月にリーマン・ショック発生
2009年 107万3600人(-1.61) 自民・麻生政権→9月~民主党政権←お花畑反日左翼政権が誕生
2010年 107万1305人(-0.21) 民主党政権
2011年 105万8070人(-1.24) 民主党政権
2012年 103万7232人(-1.97) 民主党政権→12月~安倍政権←DSアメ公の代理人であるアメポチ自民党の緊縮財政、規制緩和グローバリズム売国政策開始
2013年 102万9817人(-0.71) 自民・安倍政権
2014年 100万3609人(-2.54) 自民・安倍政権 4月:消費税8%に引き上げ。 2015年 100万5721人(0.21) 自民・安倍政権
2016年 97万7242人(-2.83) 自民・安倍政権
2017年 94万6146人(-3.18) 自民・安倍政権
2018年 91万8400人(-2.93) 自民・安倍政権
2019年 86万5239人(-5.80) 自民・安倍政権 10月:消費税10%に引き上げ。
2020年 84万0835人(-2.80) 自民・安倍政権
2021年 81万1622人(-3.50) 自民・菅政権
〇バブル崩壊した1991年から緊縮財政が始まった1997年までの7年間の出生数の増減率 -2.58
〇実質賃金がピークだった1997年から2019年までの23年間での出生数の増減率 -27.5
〇小泉政権(2001年4月~2006年9月)6年間の出生数の増減率 -7.13
〇民主党政権(2009年9月~2012年12月)4年間の出生数の増減率 -3.39
〇第二次安倍政権(2012年12月~2019年)8年間の出生数の増減率 -16.7←ダントツで出生率を減らしたチャンピオン安倍w >>34
何の反論もできず頭の煮えたアメポチ反日ブサヨがお絵かきで抵抗w 論理的思考ができず情緒で物事を判断する人間の脳内。
その代表例がアメポチだからアメポチの脳内がどうなっているかを説明すると、自分が好きなアメリカや欧州の文化が好きだからといって、
その欧米のやることは全部肯定し正しいと思い込む。
米欧やその文化を自分好んでいるからといって、米欧のやることが何もかも正しいかどうか、
日本が米欧に追随することが日本の国益になるかは別の問題だが、
その区別がつかずに一緒くたにしてしまうわけです。
何でも白か黒かでしか判断出来ない。
自分が好む対象はその中身を一緒くたにして全肯定し、自分が嫌うものは一緒くたにして全否定する。
理屈ではなく自分の感情が第一であり、
その感情に都合の悪い真実からは現実逃避するだけ。
だからアメポチは論理破綻したデタラメを盲信し続けるわけです。 ■愛国心とは何か?■
戦前の日本人は本物の愛国心に溢れ、政治家は国民のために政治をやり、日本軍は国民のために死を恐れず戦い死んでいきましたが、
愛国心とは、自分自身は国の一部と考え、国、国民のために行動できる人のことです。
お隣の国の国民に多く見られるように、自民自身の自意識と自国を重ね合わせて芽生えた自尊心は愛国心ではありません。
愛国心ではないから、彼らは兵役逃れに死に物狂いになるし、大統領になれば必ず汚職をして逮捕される。
国家、国民に対する愛も貢献する気もないし、まさに「今だけ」「金だけ」「自分だけ」の利己主義に染まっています。
お隣の国の国民と比べてもその違いと素晴らしさがわかる戦前の日本人の本物の愛国心。
ところが現在の日本人はGHQによる日本を愚民化させ永遠に日本をアメリカの属国にするために作り替えた戦後体制で育ち、
国家観を失い私利私欲しか頭にない愚民が大量生産されてしまいました。
実際に日本のために戦うかどうかのアンケートでも、戦うと答えた日本人は僅か10%ちょっとしかいなかったように、これは世界的にも異常な数値ですし。
戦前の日本は天皇陛下を中心に国民皆が家族のような共同体意識で強く結ばれた究極のナショナリズム国家でした。
それに対して米英と欧州を支配する国際金融資本の新自由主義グローバリズムには「今だけ」「金だけ」「自分だけ」の利己主義が不可欠ですから、
日本人のナショナリズム、共同体意識、利他主義にとって和の精神は何よりも都合が悪く、
国際金融資本は日本人を恐れていただろうし、戦後、日本人の精神を徹底的に破壊しようとしたのです。 ■自民党そのものが戦後レジームである
現在の日本では、反日売国政策のみを実行する対米従属の官僚と政治家がどんな悪事をやっても検察は動かないか不起訴処分。
逆に対米従属ではない政治家や官僚に対しては、ありもしない罪までを着せられたり殺されたりする。
だから自民党はスパイ防止法は絶対につくらないし、スパイがつくって自分の首を締めるわけがないのだ。
★代表的な日本の政治家の死を一覧で眺めると、
『清和会に対立した経世会の末路』
(田中派)田中角栄 逮捕 ロッキード事件 (←東京地検特捜部)
(経世会)竹下登 失脚 リクルート事件 (←東京地検特捜部)
(経世会)金丸信 失脚逮捕 佐川急便献金・脱税 (←東京地検特捜部&国税)
(経世会)中村喜四郎 逮捕 ゼネコン汚職 (←東京地検特捜部)
(経世会)小渕恵三 (急死)(←ミステリー)
(経世会)鈴木宗男 逮捕 斡旋収賄 (←東京地検特捜部)
(経世会)橋本龍太郎 議員辞職 日歯連贈賄事件 (←東京地検特捜部)
(経世会)小沢一郎 西松不正献金事件 (←東京地検特捜部)
(経世会)二階俊博 西松不正献金事件 (←東京地検特捜部)
(清和会)岸信介 安泰
(清和会)福田赳夫 安泰
(清和会)安倍晋太郎 安泰
(清和会)森 喜朗 安泰
(清和会)三塚 博 安泰
(清和会)塩川正十郎 安泰
(清和会)小泉純一郎 安泰
(清和会)尾身幸次 安泰
(清和会)町村信孝 安泰
(清和会)中川秀直 安泰
(清和会)安倍晋三 安泰 安倍政権下で自殺・不審死した人物
1.野口英昭氏・安倍晋三の講演会、安晋会の理事、ホテルで死体となって発見された。
2.森田信秀・安晋会会長全裸で鎌倉の海で死体となって発見。自殺として処理。
3.竹中省吾裁判官 住基ネットに「違憲判決」を出した3日後に自殺。首をつって自殺とされたが不自然。
4.朝日新聞論説委員・鈴木啓一氏 東京湾に浮かんでいたところを発見され、
「自殺」として処理。政権批判の記事などで朝日の看板記者。
5.松岡利勝農水相 衆議院宿舎の自室(1102号室)で首を吊っているところを発見され、
政権にとっては邪魔になっていた。司法解剖もせず謎が多い。
6.山崎進一・緑資源機構元理事 前日自殺したとされた松岡農水大臣に政治献金をしていた疑惑が浮上し、
森林開発公団による官製談合事件の調査のさなかにマンションから投身自殺した。
7.内閣情報調査室参事官・加賀美正人氏 都内自宅の浴室で、死亡しているのが見つかった。
浴室内に練炭がたかれた跡があり自殺として処理。 8.消費者庁審議官・神宮司史彦氏 夫婦で同じ日に自殺したが場所は別々のところ。ガチャ規制を推進。
9.岩路真樹・報道ステーションディレクター 練炭自殺、生前、
「自分は絶対自殺しない、死んだら消されたと思ってください」と言っていた。
10.神原紀之内閣参事 特定秘密保護法を治安維持法として批判。屋久島の岩場で死体となって見つかる
11.野田哲範氏・自民党山田健司衆議院議員秘書 乗用車の中で変死死体となって見つかった。
顔面の損傷が激しく身元特定にてこずる。練炭自殺として処理された。
12.UR所管国交省職員 UR問題が表面化して甘利明国交大臣が入院した直後、飛び降りて自殺?
13.田中造園土木社長の秋山肇氏 森友学園の8億円値引きの根拠となった残土処理を請け負う、
「国に言われて埋め戻しをした」と証言。豊中市役所のトイレで自殺したとして処理。
家族の心臓発作を起こしたという証言と食い違っている。喉をかきむしった後があり毒殺説が出てきた。
14.近畿財務局上席国有財産管理官・赤木俊夫 神戸市内の自宅で自殺。池田靖統括官の直属の部下。
文書改竄に直接かかわっていた。事情聴取も受けていて政権にとっては、しゃべられては都合が悪かった。 アメポチ官僚、政治家(自民党)が、モリカケ問題、統一教会問題その他の数多くの不正、汚職をやっても検察が動かず逮捕されない理由は、
憲法、法律の上に位置する日米合同委員会の存在によって結託したDSアメ公、米大使、米軍と官僚、政治家(自民党)が結託しているから。 給付金業務、97%を電通に再委託 不透明な769億円 [蚤の市★] 朝日新聞 2020年5月30日 5時00分
https://www.asahi.com/articles/ASN5Y6R35N5YULFA00P.html 「電通隠し」政府正当化 持続化給付金、経産相の説明に矛盾 東京新聞 2020年6月4日 07時51分
https://www.tokyo-np.co.jp/article/33216
【悲報】「予備費」11兆円が使途不明に 自民党です! [115996789] 2022年4月23日 2:00
https://greta.5ch.net/test/read.cgi/poverty/1651461286/
実体乏しい法人に経産省が850億円を追加委託へ 設立から決算開示せず 2020年6月4日 07時51分
https://www.tokyo-np.co.jp/article/33214 あの竹中平蔵が安倍政権のコロナ対応の遅さを国民に責任転嫁!
竹中が役員務めるパソナは電通と同じくコロナ給付金事業でボロ儲け
https://www.excite.co.jp/news/article/Litera_litera_10890/
竹中平蔵氏パソナ会長退任発表後に“講演写真”拡散 旧統一教会が絡む「日韓トンネル」構想とは 8/2(火) 13:50
https://www.nikkan-gendai.com/articles/view/life/309149
竹中平蔵氏 カルト規制で私見「統一教会が本当に悪いのか?」「法治国家としてあり得ない」東スポWEB 2022年9月18日 18:10
https://www.tokyo-sports.co.jp/articles/-/238456 森友学園事件に対する検察による不起訴処分までの流れ。
これは憲法と法律の上位に位置する日米合同委員会の
DSアメ公、在日アメリカ大使、在日米軍、日本のアメポチ官僚とアメポチ政治家(自民党)の
DSアメ公アメポチ一味が結託していなければありえないだろう。
森友学園問題 wikipedia
https://ja.wikipedia.org/wiki/%E6%A3%AE%E5%8F%8B%E5%AD%A6%E5%9C%92%E5%95%8F%E9%A1%8C
「公文書改竄」の認定
3日後の3月12日、財務省は「14件の決裁文書を改竄した」ことを認めた。
発表によれば、改竄が行われた時期は、売却価格の疑惑が発覚した後の2017年2月下旬から4月にかけてであった。
削除された内容は、「本件の特殊性」といった文言や、安倍昭恵および政治家らについての記載であった
さらに、財務省が森友学園の交渉記録を「2016年の取引の終了後に廃棄した」と2017年2月17日に発表して国会に提出していなかったものは、
実際には発表時点まで存在していたことが判明した。
また、それらの記録は、「廃棄した」という発表をした後、2月下旬に廃棄されていたことも明かされた。
すなわち、財務省理財局の局長であった佐川宣寿が「適正な取引」などと国会で答弁を続けていたのと同時期に、
財務省はそれらの公文書を改竄し、交渉記録を廃棄していた
くわえて、2017年2月から2018年3月までの1年以上にわたって国会では本疑惑への審議に時間を費やしていたが、
その出典となっていたのも、財務省らによって改竄された文書であった 公文書改竄への捜査・処罰
会計検査院による違法認定
この改竄の公表を受け、内閣から独立した調査機関である会計検査院は追加検査を行い、
翌2018年(平成30年)11月に「財務省が改竄文書を会計検査院に提出した行為は違法である」と認定した
検察による不起訴処分
大阪地方検察庁特捜部はこれらの土地取引や改竄事件などについて、「背任罪」や
「証拠隠滅罪」「公用文書毀棄罪」「虚偽公文書作成罪」などの6容疑の告発を受けて捜査を行っていたが、
2018年5月、捜査対象とした佐川ら38名全員を「不起訴処分」とした。
特捜部長であった山本真千子は、不起訴としては異例の記者会見を開いた。
山本は値引きの根拠とされたゴミ処理費用について「不適切だと認定するのは困難」、
改竄事件について「虚偽の内容の文書が作られたかという観点から検討したが、認めることは困難」と説明した。
詳しい経緯は明かさなかった。
不起訴処分への抗議
この不起訴処分に対して、大阪や東京の市民団体などが抗議の申し立てを行った。
翌2019年(平成31年)3月、大阪第一検察審査会は、不起訴には納得できないという「不起訴不当」を議決した。
同審査会は、不起訴となった38人のうち、財務省近畿財務局および国土交通省大阪航空局の職員4名を「背任罪」について、
また佐川ら財務省の職員6名を「有印公文書変造・同行使と公用文書毀棄の罪」について、合計10名を「不起訴は不当である」とした。
再度の不起訴処分、捜査終了
上記の「不起訴不当」議決を受け、大阪地方検察庁特捜部は10名について再び捜査を行った。
しかし、5ヶ月後の同2019年(令和1年)8月、全員を再び「不起訴処分」とした。
この二度目の処分により、本事件の捜査は終結した。
財務大臣による再調査の否定
2021年(令和3年)6月、公文書改竄に関して、2018年3月7日に自殺した
財務省職員が記録していた新たな情報が公開された。
これに対して、財務大臣であった麻生太郎はさらなる調査の可能性を否定し、
「財務省としてできる限りの調査は尽くしている」と述べた。 日本人に対しては嘘をつくまくって何一つ約束を守らなかったが、DSアメ公との約束はしっかり守った安倍晋三さんw
2014年9月23日、DSの本丸であるアメリカの外交問題評議会(CFR)において、日本を徹底的に破壊し売り渡すことをDS一味に約束する安倍晋三。
実際に安倍晋三はその約束を忠実に実行したことは知っての通り。
外交問題評議会(CFR)との懇談及び昼食会 安倍総理スピーチ-平成26年9月23日(現地時間)政府インターネットテレビ 内閣広報室
https://nettv.gov-online.go.jp/prg/prg10526.html 外交問題評議会(CFR)
https://ja.wikipedia.org/wiki/%E5%A4%96%E4%BA%A4%E5%95%8F%E9%A1%8C%E8%A9%95%E8%AD%B0%E4%BC%9A
外交問題評議会(がいこうもんだいひょうぎかい、Council on Foreign Relations, 略称はCFR)は、
アメリカ合衆国のシンクタンクを含む超党派組織。
1921年に設立され、外交問題・世界情勢を分析・研究する非営利の会員制組織であり、
アメリカの対外政策決定に対して著しい影響力を持つと言われている。
超党派の組織であり、外交誌『フォーリン・アフェアーズ』の刊行などで知られる。
本部所在地はニューヨーク。
会員はアメリカ政府関係者、公的機関、議会、国際金融機関、
大企業、大学、コンサルティング・ファーム等に多数存在する。
評議会員の主張の多くは、外交問題評議会の「凝縮された政策提言」
への叩き台に使われるケースが多いとする意見がある。
また、『フォーリン・アフェアーズ』には米国の重要な外交案件が示されるとする意見がある
会員・関係者
名誉会長はデイヴィッド・ロックフェラー。
会長はリチャード・ハース(前国務省政策企画局長)。
理事長はピーター・G・ピーターソン(元商務長官、ブラックストーン・グループ会長)。
財閥との関係
イギリスの王立国際問題研究所はイギリスの勢力圏内に秘密結社として多数の円卓会議を結成して謀略活動に当たらせた。
欧米各地の円卓会議のネットワークは、ロックフェラー、ロスチャイルド、
モルガン商会、カーネギーなど当時の財閥を結びつける役割も果たした。
ニューヨークの外交問題評議会本部ビルはロックフェラー財閥関係者から寄付された。
(※1945年以来使用されているハロルド・プラット・ハウスは、
スタンダード石油の重役で会員だったハロルド・I・プラットの未亡人から寄贈されたものである。
ジョン・ロックフェラー2世はこの邸宅の改装資金の寄付金集めに尽力している。)
外交問題評議会のメンバーと、ロックフェラー財閥とモルガン財閥は、政府や有名大学、
マスコミを支配して国際主義を浸透させるために、アメリカの伝統的文化基盤を徹底的に破壊した。 ■安倍晋三 総理復帰直後 平成25年2月22日(CSISでの政策スピーチ)首相官邸ホームページ
ハムレさん、ご親切な紹介ありがとうございます。アーミテージさん、ありがとうございます。
グリーンさんもありがとうございました。そして皆さんがた本日は、おいでくださいましてありがとうございます。
昨年、リチャード・アーミテージ、ジョゼフ・ナイ、マイケル・グリーンやほかのいろんな人たちが、日本についての報告を出しました。
そこで彼らが問うたのは、日本はもしかして、二級国家になってしまうのだろうかということでした。
アーミテージさん、わたしからお答えします。日本は今も、これからも、二級国家にはなりません。
それが、ここでわたしがいちばん言いたかったことであります。繰り返して申します。
わたくしは、カムバックをいたしました。日本も、そうでなくてはなりません。
総理の職を離れて、5年という長い年月を送りました。それは、わたしにとって省察の時となりました。
~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~
第二に、日本はこれからも、誰しもすべてを益すべく十分に開かれた海洋公共財など、グローバルコモンズの守護者であり続けねばなりません。
日本とはかような意欲を持つ国でありますからこそ、第三に、わが国は米国はじめ、韓国、豪州など、
志を同じくする一円の民主主義各国と、いままで以上に力を合わせなくてはなりません。
日本は戻ってきました 安倍晋三 総理復帰直後の平成25年2月22日CSISでの政策スピーチ
ジャパンハンドラーズに忠誠を誓う安倍晋三 首相官邸ホームページ
https://warp.ndl.go.jp/info:ndljp/pid/8833367/www.kantei.go.jp/jp/96_abe/statement/2013/0223speech.html
戦略国際問題研究所(CSIS)における菅総理講演 令和3年4月16日 外務省
https://www.mofa.go.jp/mofaj/na/na1/us/page1_000949.html 日本はやはり戦前の方が政府も軍も一般国民も世界情勢を正しく認識していたんだな。
GHQが焚書にした書籍「思想戦と国際秘密結社」(著)北条誠一 (昭和17年発売)の復刻版
ユダヤ問題
P159
革命とユダヤ
1917年2月、10月のロシア革命(ロシア歴2月にロマノフ王朝専制政治が倒され、
ロシア歴10月にソビエト政権が樹立された人民革命)によって、
ロシアにおける重要な政治ポスト545のうちユダヤ人が447を占め、ロシア人は僅かに30、
その他の民族が6人を占めたのであります。
すなわち、ロシア革命におけるユダヤ人の勢力は8割3分であります。
この革命に現れたユダヤ人の主要人物をあげると次の如くであります。
〔主要人物〕括弧内は本名
レーニン(彼は母系ユダヤと言われている)
トロツキー(ブロンステン)
カメネフ(ローゼンフェルト)
ウリツキ―(ラミドセルスキイ)
ラデック(ゾーベルゾン)
リトヴィノフ(フィンケルスタイン)
コロンタイ(露人)
ヨッフェ(ヨッフェ)
チチェリン(露人) また、ロシア革命の資金網について、1919年米国参謀本部の調査したところに従うと次の如くです。
1、ヤコブ・シフ
2、クーン・ローブ商会
(商会の幹部)
ヤコブ・シフ
フエリクス・ワ―ブルグ
オットー・カーン
モーテモー・シフ
ジェロム・H・ハナウアー
3、グッゲンハイム
4、マックス・ブライトング
これらによって調達された資金は、ストックホルムのニーバンケ(銀行)に送られ、
ここからトロツキー(ロシアの革命家。ウクライナの豪農に生まれる)の手に渡されたと伝えられています。 バイデンの選挙資金大口献金者のジョージ・ソロス バイデン氏の大統領選資金集め、4─6月2.8億ドル トランプ氏上回る
https://jp.reuters.com/article/usa-election-fundraising-idJPKCN24H382
【日本語字幕】バイデンが一番削除したい動画の一つ(彼が削除したい動画が多すぎると思います)
詳細について、また今後の動画で説明するようにします(知っている方も多いと思いますが)| 2016年
https://www.youtube●.com/watch?v=lk9r-d8toko
ロシア国防省は、ハンター・バイデンの投資ファンド、ローズモント・セネカ・パートナーズ、
ジョージ・ソロスのオープンソサエティ財団がウクライナのバイオラボの資金調達に直接関与したと主張している。
https://twitter.com/RT_com/status/1507130139657789446
https://www.rt.com/russia/552638-ukraine-biolabs-us-funding/
ソロス氏がウクライナに10億ドル投資も、欧米にてこ入れ要請 ワールド2015年3月31日1:02 午後
https://jp.reuters.com/article/soros-ukrane-idJPKBN0MR0A320150331
小池百合子都知事の闇!? ディープステートの重鎮ジョージ・ソロスと親しい関係 (証拠写真あり)
https://hotnews8.net/DSsokuho/deep-state/GeorgeSoros-and-YurikoKoike
ウクライナはジョージ・ソロスが作った!
https://www.youtube.com/watch?v=sKHdeUmcRy8
EU崩壊でロシアが世界の大国として台頭へ=ソロス氏 ロイター 2016年6月21日
https://jp.reuters.com/article/russia-soros-idJPKCN0Z70V1
[ロンドン 20日 ロイター] - 著名投資家ジョージ・ソロス氏は20日、欧州連合(EU)が崩壊するなか、ロシアが世界の大国として台頭するだろうとの見方を示した。
これは、旧ソビエト連邦が衰退し始めた頃に、EUが繁栄した動きと似ていると同氏は指摘する。
ソロス氏は、EUの運命がウクライナの将来に左右されるということを「かつてないほど」感じていると付け加えた。
プーチン大統領の政敵だった元石油会社社長ミハイル・ホドルコフスキー氏が設立した民主化団体がロンドンで主催したイベントで語った。
https://twitter.com/5chan_nel (5ch newer account) ロシアの利権を巡る米英国際金融資本利権共同体一味のご苦労な100年間を振り返る。
1917年 ユダヤ国際金融資本利権共同体一味がロマノフ朝を倒しロシアを乗っ取りソ連誕生
↓
1945年~1991年 国際金融資本利権共同体一味同士で米ソ冷戦の茶番を演出。
↓
1991年 ソ連崩壊
↓
2000年 プーチン大統領誕生。ロシアのユダヤ人国際金融資本利権共同体一味の富豪集団オリガルヒを国外に追放。
↓
ユダヤ人国際金融資本が大激怒。
反プーチン工作を開始。
2022年~ 傀儡ウクライナ政府を使ってプーチンを戦争に引きずり込み、
国際金融資本一味全力を挙げてのプーチン引きずり下ろし作戦実行中←いまココ 【自民党】政府、ウクライナに224億4000万円の追加無償資金協力。岸田「うるせえ、コオロギでも食っとけボケ」 [Hitzeschleier★]
ttps://asahi.5ch.net/test/read.cgi/newsplus/1677814264/ 戦前の日本が大東亜共栄圏を掲げた理由は必然であり正しかったことを痛感している今日。
当時の世界は欧米白人国家によって世界の有色人種国家のほぼ全てが植民地にされ搾取されていた力こそ全ての時代であったように、
当時から欧米の支配階級のエリート層(特に米英の)が格差社会の拡大と、日本や有色人種国家を奴隷としか見ていないことを日本は実感していた。
日本はその欧米白人国家から自主独立を守るために富国強兵の必要性に駆られて明治維新が起きたし、
日本は特に地政学的にロシア、その後のソ連による南進による侵略に脅かされてきた。
世界を支配する欧米白人は国や公に貢献する意識も欠落した「今だけ、カネだけ、自分だけ」の利己主義に染まり、
いかに自分が楽をして裕福に暮らすかを考え、その結果が植民地帝国主義による搾取であり奴隷商売である。
天皇陛下を中心に皆が強い共同体意識で繋がり、お国に貢献する勤労精神に溢れ、
お互い様の和の精神が民族性である日本人と比べて欧米白人は真逆と言っていい。
とてもじゃないが日本が自主独立を守り平和で豊かに暮らすには、欧米白人が親用できないと考えるのは当然だった。
まして日本は資源がないからエネルギー面での自給自足は不可能である。
自国だけでは生きられないが異人種で悪賢い欧米白人は親用ならない。
そうなると必然的にアジアとの共存共栄が不可欠になる。
それに加え大東亜戦争開戦前後は、ソ連の南進を阻止するために東北アジアを守っていた日本。
米英を支配する国際金融資本は、アジア利権と、ロシア革命でロシアを乗っ取った国際金融資本利権共同体一味同士
による米ソ冷戦の演出に邪魔者になっていた日本を一方的に難癖を付けて敵視。
47の国民党と共産党軍に入れ知恵し満州の日本軍」を攻撃させ日中戦争を起こし、
それを理由に石油禁輸などの経済制裁を課して日本を戦争に追い詰めていた。 欧米の支配階級の白人エリート層(特に米英の)の卑劣さを身をもって嫌というほど思い知っていたのである。
日本が自主独立を守り平和で豊かに暮らすために大東亜共栄圏が不可欠であることを認識したことは必然であったことがわかる。
日本が大東亜戦争を戦ったことで植民地帝国主義は終焉に向かったが、
どっちにしろ以前のような直接的な植民地支配では効率が悪く奴隷の反感を押さえつけ続けるにも労力が大きくいずれ行き詰っていただろうし、
現在は形を変え一見ソフトに見える欧米白人エリートによる植民地主義が世界を不幸に陥れている。
現在の植民地主義の手法は、軍事的に侵略して直接的に植民地にするのではなく、
間接的に金融と米軍による支配で主権を与えず、アメリカを支配する国際金融資本に都合のいい傀儡政府を世界中に作る。
一見ソフトで、奴隷が自分が奴隷であることを認識しにくいために支配者への反感も抱きにくい。
(日本のアメポチを見るとよくわかりますw物事の表面しか見ない頭の弱い人間には極めて有効であるw)
現在の植民地主義は以前に比べて極めて効率がいい。
その現代の植民地主義の搾取により最も大きな被害を被ているのが我が国の日本。
80年代に日本が経済的にアメリカの脅威になれば、アメリカ軍の管理下にあり自主防衛ができず主権もない日本をアメリカが弱体化させることは容易だった。
アメリカ国際金融資本の植民地である現在の日本は政府が国民を苦しめる政策を続け欧米白人エリートに利益誘導する政策ばかりを実行し、
日本は失われた20年ともいわれるように国力が衰退し続けているのである。
大東亜戦争前後の日本が大東亜共栄圏を掲げ、アジア人による自存自衛が日本が生き残る道だと判断したことが、
いかに的を得て正しかったかを身をもって見せつけられているのだ。 米英を支配し現在も欧州、日韓を支配する国際金融資本。そのプロパガン機関であるマスゴミの嘘デタラメ塗れのプロパガンダでは矛盾だらけになる世界の近現代史ですが、
私などの保守派が考える世界の近現代史の真相の分析と、現実に起きた事実を照らし合わせると、全ての辻褄が合うんです。
米英を支配する国際金融資本は、
ユーラシア大陸の大部分を占め世界一の国土と資源を持つロマノフ朝が支配するロシアを支配下に置くために日露戦争を起こし日本を支援し
ロシア敗戦の余波に乗ってクーデター(ロシア革命)を起こして乗っ取る。
↓
ロシアを支配した米英を支配する国際金融資本は、その自らの支配下になったロシア→ソ連の領土拡大とアジア利権の邪魔者になっていた日本潰しを開始。
ソ連の南進を防ぎ東アジアの平和を守る日本に難癖をつけ経済制裁し戦争に追い詰める。
↓
日本を戦争で叩き潰し日本が不在になった東アジアは米英を支配する国際金融資本の予定通りに共産主義国家化し、
その後の47とアジア利権も国際金融資本が握った。結果47は共産主義独裁のおかげで工場汚染垂れ流し放題、
低賃金労働という抵コスト化に不可欠な国として資本家に重宝され47は世界で最もグローバル資本主義の恩恵を受けた国家として世界第2位の経済大国に。
↓ クーデター(ロシア革命)による乗っ取りの遺産により、
ソ連崩壊後も国際金融資本利権共同体一味であるオルガルヒと呼ばれるユダヤ人財閥集団がロシアの利権を握っていた。
ところが保守で愛国者のプーチンが大統領に就任したことで、プーチンはオルガルヒを徹底的に解体しロシアの利権を奪い返す。
クーデターでロシアを支配下に置き利権を根こそぎ奪っていた国際金融資本利権共同体一味は
ロシアの利権を再び奪うべくプーチン潰しに死に物狂いになりあらゆる工作を仕掛けた。
隣国のウクライナをクーデター(マイダン革命)を起こしてウクライナを乗っ取り、ウクライナの半分近くを占めるロシア系住民を虐げ
EU加盟によりロシアの安全保障を脅かしロシアを戦争に追い込みプーチン倒閣に奔走。
世界中から戦争中止の声が上がる中においてプーチンを引きずり下ろすために起こした戦争を終わらせるわけにはいかない米英を支配する国際金融資本は
ウクライナへの武器支援を続ける←今ココ 植民地の自治政府では宗主国に利益誘導(搾取)し売国行為をすることで自分の利権と地位が宗主国に保障される。
これは欧米白人の米英国際金融資本による現代の植民地支配の常套手段。
戦後にアメリカがつくった自民党(特に日本経済がアメリカの脅威になった80年代以降)の政策を見れば一目瞭然。 最終的には国際金融資本は自らが独占する金と権力と世界最強のアメリカ軍を使って、
世界中に自らの傀儡政府をつくって世界を完全に支配し、支配する者と支配される者の2極化社会をつくり、
完全なる管理監視社会、言論弾圧社会にして誰も自分たちに逆らえないようにすることが最終的な目的です。
要するに彼らは従順な奴隷が欲しいわけです。 ■現代の植民地支配の手法■
現代の植民地の自治政府では宗主国に利益誘導(搾取)し売国行為をすることで自分の利権と地位が宗主国に保障される。
これは欧米白人国家の米英を支配してきた国際金融資本による現代の植民地支配の常套手段。
それは戦後にアメリカがつくった自民党(特に日本経済がアメリカの脅威になった80年代以降)の政策を見ても一目瞭然。
最終的には国際金融資本は自らが独占する金と権力と世界最強のアメリカ軍を使って、
世界中に自らの傀儡政府をつくって世界を完全に支配し、支配する者と支配される者の2極化社会をつくり、
完全なる管理監視社会、言論弾圧社会にして誰も自分たちに逆らえないようにすることが最終的な目的。
要するに彼らは従順な奴隷が欲しいわけです。
ロシア革命、大東亜戦争、ウクライナのマイダン革命、イラク戦争、アラブの春
など誰でも知っているような有名な戦争やクーデターの多くは、
国際金融資本に逆らうか都合の悪い連中を叩き潰してその国を傀儡の自治政府を置いて支配するために起こしたもの。
現在起きているロシアウクライナ戦争はもちろんその代表例。
ロシア・ウクライナ戦争までの歴史を辿ると、100年以上前からロシアの利権を巡る国際金融資本の争いは繋がっている。
国際金融資本はユーラシア大陸の大部分を占める世界一の国土と資源を持つロマノフ王朝が支配していたロシアを支配するために、
日露戦争で日本を支援し、ロシア敗戦の余波に乗ってクーデター(ロシア革命)を起こし、ロマノフ朝を打倒しロシアを乗っ取った。
念願だったロシア(ソ連)支配が実現すると、日露戦争で支援した日本は、
ソ連の南下を阻止し東アジアの平和を守っており、今度は一転して日本は国際金融資本の邪魔者である。 47の国民党、毛沢東の共産軍に入れ知恵し、満州の日本軍を攻撃させ日中戦争を起こし、
米英は日本に対して難癖をつけて石油禁輸などの経済制裁を実行。
石油が入ってこなくなった日本をそのまま黙って疲弊し、ソ連かアメリカに侵略されるか、
戦って石油を獲得するかの2択に追い込み、日本を戦争に追い詰める。
当時の日本とアメリカの国力は10倍以上あったわけで、
アメリカの勝利は明らかであり、日本を叩き潰して占領し傀儡の自治政府を作り日本の植民地化に成功。
(ちなみに日本の最盛期である1990年代には日米のGDPの差は僅か1.5倍程度まで接近した。そのあと日本がどうなったかは知っての通り)
日本という希望が叩き潰された東アジアでは国際金融資本の支配下になったソ連の領土拡大と共産主義拡大が進み、
日本が戦争で敗れて僅か数年で東アジアは共産化し朝鮮半島も北の半分が共産化し東ヨーロッパも共産化。
共産化した47は天安門事件後に47人民の不満解消による独裁体制維持と、
80年代以降の国際金融資本による日本経済潰しの一環として経済を自由化。
共産主義独裁の利点を生かし、工場の毒物垂れ流しと低賃金労働による低コスト化が実現することで、
国際金融資本、世界中の資本家は47を重宝し「世界の工場」となり、
グローバル資本主義は拡大し、47も世界第2位の経済大国に躍進。
47はグローバル資本主義の恩恵を世界で最も受けた国と言えるし、国際金融資本は47のおかげで私腹を肥やし続けていき、さらに金と権力は強大化していった。
国際金融資本による日本経済潰しとグローバル資本主義の二つによって
最も被害を受けたのが日本であり、最も恩恵を受けた国が47であることに疑いの余地はないと言っていい。
アジア利権の邪魔者だった日本を戦争に追い詰め、東アジアから追い出した国際金融資本によるアジア戦略は長期的に見ても、ものの見事に大成功したと言える。 もしあの時に国際金融資本が日本人のように他者に敬意を持ち、お行儀よく邪魔者の日本に難癖付けず、日本の自衛行為を尊重し大人しくしていたら、
日本はアジアのリーダーとして念願だった大東亜共栄圏を実現し、
アジアにはもちろん47や北朝鮮のように共産主義独裁国家は存在せず、平和で豊かで搾取のない人類で最高の経済圏が出来上がっていたのは間違いない。
また日本は独立国家として存在し続け、世界の希望である日本の「和」の精神が拡大し、戦争も搾取もない美しく豊かな世界が実現していた。
もちろん国際金融資本が世界を支配し自らの富と権力独占のために世界中に戦争や紛争などを次々に起こし続け、
人類を不幸にすることもなかったのだ。
そう考えると、国際金融資本は自らの金と権力の独占と世界支配のためには、当時の日本を戦争に追い詰め叩き潰すことは絶対に不可欠だったことがわかるし、
逆に人類にとっては、日本が国際金融資本に戦争に追い詰められ叩き潰されたことは、人類の歴史上で最大の損失だったと言える。
悪(国際金融資本)が善(日本)を倒したのだから、世界が不幸になってしまったのは当然なのだ。
再びロシアソ連に話を戻すと、ソ連は崩壊後もクーデター(ロシア革命)の残滓である「オルガルヒ」
と呼ばれる国際金融資本利権共同体一味であるユダヤ系財閥がロシア利権を握っていた。
ところが保守で愛国者であるプーチンが大統領に国民投票で選ばれると状況は一転。
プーチンはよそ者であり侵略者である「オルガルヒ」を解体し追放し1917年のクーデター以来、
国際金融資本利権共同体一味に乗っ取られていたロシアを再びロシア人が奪い返したのだ。
強欲で利己主義と悪の権化である国際金融資本利権共同体一味が大人しく黙っているわけがない。
怒り狂って打倒プーチンを実現し再びロシアの利権を自らの手に取り戻すために、あらゆる手段を使ったプーチン潰しが始まった。 配下の米英欧や日本のマスゴミを使い、反プーチンの嘘デタラメのプロパガンダを吹聴し、
ロシアの隣国のウクライナを米国務省のネオコンでユダヤ人であるヌーランドなどを使いマイダン革命を起こして乗っ取り、国際金融資本利権の傀儡政府をつくる。
その後は、その傀儡を使いウクライナ東部の住民の半数以上を占めるロシア系住民を虐げ、
EU加盟によるロシアの国防安全保障に脅威を与えることでロシアを戦争に追い詰めた。
このようにロシア・ウクライナ戦争も世界で起きた戦争同様に、国際金融資本利権共同体一味が自らの強欲と利己主義が起こしたものだし、
現代社会で戦争や対立や格差社会、貧困などの世界中の禍の多くは国際金融資本利権共同体一味が起こしてきたものであることも痛感するだろう。
国際金融資本の世界支配戦略はほぼ計画通りとも言えるが、いくつか予定外の問題も抱えている。
その一つが自らが育てた47の最高指導者である習近平が勘違いし、それまでの最高指導者と違い国際金融資本の世界支配を自らが奪おうと画策したことだ。
それまで潜在的に覇権国家としての力があり国際金融資本の邪魔者であり続けた日本の抑え込みと、
世界の工場として国際金融資本の格差拡大と金と権力の独占の世界支配に欠かせない存在として、
国際金融資本と47共産党は利益を共有し手を組み大儲けしてきたが、習近平の反乱により臨月関係は一転。
国際金融資本は米ソ冷戦時から続く茶番ではなくガチンコの習近平潰しが必要になったのだ。
勘違いした習近平を潰しさえすれば、それ以前のように国際金融資本に従順な47共産党になる可能性は高い。
国際金融資本がどう出るかは世界の覇権と日本にとって大きな影響を与えるだけに、
その推移は注意深く分析する必要があるが、アメポチ日本自治政府の連中はご主人様の犬をやって、
自分の利権と地位と命を守ることしか頭にないクズしかいないので政府に期待してもまったく無駄であるが。 ロマノフ朝からロシアを奪うために米英を支配する国際金融資本利権共同体一味が起こしたクーデターがロシア革命。
そのクーデターを成功させ国際金融資本がロシアを乗っ取り、
ソ連崩壊後もその残滓である国際金融資本利権共同体一味ユダヤ系財閥集団である「オリガルヒ」がロシアの実権を握り続けた。
ところが国民投票で保守で愛国者のプーチン大統領が誕生すると、よそ者で侵略者でありロシアにとって極めて有害な「オリガルヒ」は解体され、
「オリガルヒ」の多くの連中が国外に逃亡。反プーチン活動を繰り広げ続けてきた。
このオリガルヒとプーチンの関係を理解すれば、国際金融資本利権共同体一味である米英欧と日本のマスゴミが、
死に物狂いになって反プーチンプロパガンダに明け暮れてきたかの理由がわかるし、現在の世界を支配している連中が何であり、
その配下にあるマスゴミの変更報道を合わせてみれば、全ての辻褄が合うこともわかるでしょう。
ミハイル・ホドルコフスキー
https://ja.wikipedia.org/wiki/%E3%83%9F%E3%83%8F%E3%82%A4%E3%83%AB%E3%83%BB%E3%83%9B%E3%83%89%E3%83%AB%E3%82%B3%E3%83%95%E3%82%B9%E3%82%AD%E3%83%BC
ボリス・ベレゾフスキー
https://ja.wikipedia.org/wiki/%E3%83%9C%E3%83%AA%E3%82%B9%E3%83%BB%E3%83%99%E3%83%AC%E3%82%BE%E3%83%95%E3%82%B9%E3%82%AD%E3%83%BC
ロシアのオリガルヒ
https://ja.wikipedia.org/wiki/%E3%83%AD%E3%82%B7%E3%82%A2%E3%81%AE%E3%82%AA%E3%83%AA%E3%82%AC%E3%83%AB%E3%83%92#:~:text=%E3%83%AD%E3%82%B7%E3%82%A2%E3%81%AE%E3%82%AA%E3%83%AA%E3%82%AC%E3%83%AB%E3%83%92%EF%BC%88%E3%83%AD%E3%82%B7%E3%82%A2%E8%AA%9E,%E5%AF%8C%E8%A3%95%E5%B1%A4%E3%80%81%E3%82%AA%E3%83%AA%E3%82%AC%E3%83%AB%E3%83%92%E3%81%A7%E3%81%82%E3%82%8B%E3%80%82 日本のアメポチと共産主義者などの反日左翼が物事の本質を理解できず嘘デタラメに簡単に騙される理由は明白。
反日左翼はマルクスやレーニンの嘘デタラメの共産主義思想を、
思考停止し自分の頭で考えないから、その嘘デタラメの矛盾にも気づかず盲信する。
アメポチも同じく、米ソ冷戦や自由主義VS全体主義などの嘘デタラメの茶番を表面だけ見て盲信するし、
「自由」「平和」「民主主義」「大量破壊兵器所持」「テロとの戦い」など、
アメ公国際金融資本一味が世界の富と権力を独占するために、
世界各国を世界最強の米軍を使って侵略する前に喚き散らす、心にもない数々の綺麗事のプロパガンダを思考停止し盲信する。
どちらも自分の頭で考えず論理的思考ができないために、情緒的に表面だけを見て脊髄反射するだけで、
物事の分析力が欠落し本質を理解できないからに他ならない。
だから嘘デタラメの矛盾にも気づかないし、簡単に騙される。
彼らは理屈ではなく、情緒的に自分が好きな物に都合のいい虚構を盲信し、
自分が好きな者に都合が悪い現実からは眼を逸らし現実逃避し気持ちよくなっているだけなのだ。
こうなってしまったのもアメ公占領軍GHQが
日本を永遠に植民地にして搾取するために、植民地の日本人を愚民化するために作り替えた戦後体制が主な現因。
正義の自衛戦争をした戦前の日本の軍部や政治家が悪玉として植え付けられたことによって、
日本人の多くが政治や国防について考えることを毛嫌いし、最も大事な政治や国防について考えないから、表面的な綺麗事にしか目が向かない。
政治や国防について考えることは大局的視点が不可欠であり、人間の心理や社会心理学、人類社会の仕組みを理解するうえでも欠かせない。
その大局的視点に加え深く複雑な思考をすることで論理的思考力も必然的に鍛えられていく。
戦後の日本、特に現在の日本は、この思考停止し物事の理解力が欠落した人間がアメポチと反日左翼に別れ
中身のない虚構の言い争いを続けるばかりで、本質を捉えた議論や言論はほとんど存在しない。 特にアメリカの植民地であり搾取され衰退を続けている現在の日本では、
物事の理解力があれば必然的に保守になるのだが、その保守がほとんどいないのが現実。
だから日本経済がアメリカの脅威になった80年代後半以降から、アメリカの日本潰し激化し、
その工作員が浸透した2000年前後から20年以上も日本は国力が衰退し続けているのだ。
日本人がアメポチと反日左翼に別れ、虚構の不毛で無駄な間抜けな争いを続けている限り
日本が抱える問題は何一つ解消しないし、さらに日本が衰退していくことだけは間違いない。 分析し理解するのではなく、自分の好きな物に都合のいいことを盲信し、都合の悪いことからは現実逃避して
気持ちよくなっているだけなのがアメポチと反日左翼なのです。 保守→物事を分析し理解し正しい認識をする
アメポチ反日左翼→自分の好きな物に都合のいいことを盲信し、都合の悪いことからは現実逃避して気持ちよくなっているだけ ■韓国の感情的な反日と米英国際金融資本の戦略的な反日の区別ができる人と、できない人■
アメポチの大部分が、表面的な分かりやすい反日をする日本の反日左翼や47や南北朝鮮を嫌っているが、
これはアメポチが理屈ではなく情緒的、感情的に好き嫌いで物事を判断していることを示すいい例。
アメポチは口喧嘩している小学生の脳内と同じと言えばわかりやすいが、
日本と韓国なんて感情的にお互いに悪口を言って、
自分の感情を満足させ気持ちよくなっているだけの幼稚な喧嘩でしかない。
情緒、感情的に脊髄反射するだけだから表面的でしかないな韓国のような感情的な反日にしか目が向かない。
しかしアメリカ国際金融資本の悪賢い白人のように、己の利益のために戦略として日本を植民地状態にしているが、
普段は反日的な言動はやらない連中に対してはアメポチは悪意が湧かないわけです。
また保守は好き嫌いではなく日米関係、国際政治を分析し、その結果日本の国益のためには、
日本が自主防衛しアメリカから主権を取り戻すしかないと言っているわけだが、
それに対してアメポチは必ず「お前は反米で47朝鮮の工作員ニダ!」とレッテル貼りしてくる。
好きなアメリカを否定されたと感じ、その人間に対して自分が嫌いな47朝鮮人扱いする。
好き嫌いで物事を判断するわかりやすい例。
アメポチは理屈ではなく情緒的に好き嫌いで物事を判断しているから、アメリカ従属を否定されると、
自分が好きなアメリカを否定されたと感じ感情的になる。
自分が好きな芸能人や有名人を否定した相手に感情的になる人間とまったく同じ。
好き嫌いで物事を判断しているから白か黒かの極論になるし、
反米と日本の国益のためにアメリカから自立することは別物だが、
論理的思考ができないからその区別がつかず一緒くたになり、
好きか嫌いか、肯定か否定か、白か黒かになってしまうわけです。 最前線大東亜会議 大東亜結集国民大会 昭和18年11月
https://www.youtube●.com/watch?v=HPB_ecvlyhc
大東亜共同宣言。
(現代語)
世界各国が、民族毎に自分たちの土地を持ち、お互いにたすけあって、ともに国家として発展し、
みんなで明るく楽しみをともにするためには、まず世界平和の確立がその根本です。
けれども米英は、自国の繁栄のためには、他国や他の民族を無理矢理押さえつけ、とくに東亜諸国に対しては飽くなき侵略と搾取を行い、
東亜諸国の人々を奴隷するという野望をむきだしにし、ついには東亜諸国の安定そのものを覆(くつがえ)そうとしています。
つまり、東亜諸国の戦争の原因は、そこにその本質があるのです。
そこで東亜の各国は、手を取り合って大東亜戦争を戦い抜き、東亜諸国を米英の押さえつけから解放し、その自存自衞をまっとうするために、
次の綱領にもとづいて、大東亜を建設して世界の平和の確立に寄与します。
1 東亜諸国は、協同して東亜の安定を確保し、同義に基づく共存共栄の秩序を建設します。
2 東亜諸国は、相互に自主独立を尊重し、互いに助け合い、東亜諸国の親睦を確立します。
3 東亜諸国は、相互にその伝統を尊重し、各民族の創造性を伸ばし、東亜諸国それぞれの文化を高めあいます。
4 東亜諸国は、互いに緊密に連携することで、それぞれの国家の経済の発展を遂げるとともに、東亜諸国の繁栄を推進します。
5 東亜諸国は、世界各国との交流を深め、人種差別を撤廃し、互いによく文化を交流し、すすんで資源を解放して、世界の発展に貢献していきます。
東條英機 演説 / Speech by Hideki Tojo
https://www.youtube●.com/watch?v=EvDlpwWz9Ag
大詔を拝し奉りて(たいしょうをはいしたてまつりて)とは、1941年12月8日、
大東亜戦争の対米英宣戦の詔勅が渙発されたことを受けて同日午後7時過ぎ、
内閣総理大臣・東條英機が日本国民にラジオ放送を通じておこなった決意表明である。
日本が戦争せざるを得なかった理由が分かります。 大東亜会議 かつて日本は美しかった
http://d.hatena.ne.jp/jjtaro_maru/20110409/1302348580
昭和18年(1943年)11月5日、東京で大東亜会議が開かれました。
日本が主催した世界最初のアジアサミットです。歴史的出来事です。
アジアの自主独立を旗印とし、各国代表演説が行われ、共同宣言を満場一致で採択しました。
参加国とその首脳
* 日本:東條英機内閣総理大臣
* 中華民国(南京)国民政府:汪兆銘行政院長
* 満州国:張景恵国務総理大臣
* フィリピン共和国:ホセ・ラウレル大統領
* ビルマ国:バー・モウ内閣総理大臣
* タイ王国:ワンワイタヤーコーン殿下
* 自由インド仮政府:チャンドラ・ボース首班 ■欧米白人の己の欲望が全ての利己主義と相反する日本人の和の精神■
欧米白人の唯物論、己の欲望の身を徹底的に追及する利己主義の精神が生み出した怪物が国際金融資本。
その唯物論、利己主義が生み出した理想がいかに自分が楽をして裕福に暮らすことができるかということ。
その結果が植民地帝国主義であり奴隷商売であった。
他人や他国にいくら迷惑をかけても何とも思わず、己の欲望を満たすための手段はどんな悪事でもやるのが欧米白人の精神。
その真逆が天皇陛下を中心に国民皆が家族のような共同体意識で結ばれた究極のナショナリズム国家であり、
国家、公に貢献することを喜びに働き、お互い様の和の精神をもち他者に迷惑をかけないことを美徳としてきた戦前までの日本。
その日本は欧米白人の利己主義の結果である植民地帝国主義から自主独立を守るために明治維新を起こし富国強兵を実現した。
20世紀初頭にはロシアが47の朝鮮半島と隣接する遼東半島まで侵略。
その先には朝鮮半島であり朝鮮半島が侵略されれば地政学的に日本列島の中心に突き刺すように存在する
朝鮮半島を前進基地にして、ロシア軍の日本侵略は時間の問題である。
戦前までの日本は常にロシアその後のソ連の南進による侵略に脅かされてきた。
その最前線が満州だったわけである。
その日本が邪魔だったのが米英とクーデターで乗っ取って共産化したソ連を支配する国際金融資本である。
日本を放っておけば日本はソ連の南進を阻止し続けるだけでなく有色人種国家で唯一つの先進国であった日本をリーダーにして
大東亜共栄圏が実現し国際金融資本は世界最大の人口を持つアジアの利権を失う。 強欲で己の欲望だけを追求する国際金融資本が黙っているわけがなかった。
国際金融資本は47の国民党軍、共産党軍を利用し満州の日本軍を攻撃させ47事変を起こし、
それを理由に日本に経済制裁し日本は石油が入らなくなった。
石油が入らなくなった日本はそのまま黙っていれば他の有色人種国家同様にソ連かアメリカに侵略され植民地にされるたことは言うまでもなく、
日本は石油を得るために戦争を決断した。
そして戦争に引きずり込み叩き潰した日本を一方的に「悪」のレッテル貼りして裁いて断罪。
己の欲望のみを追求し他人や他国に迷惑をかけることを何とも感じない欧米白人そのものの卑劣で悪質な行為である。
占領した日本でも自らと相反する日本人の和の精神を徹底的に破壊し植民地にし続けるために
戦前日本悪玉論を「国際社会」と日本人に植え付けていった。 ■大東亜戦争は日本の侵略戦争だったのか、自衛戦争だったのかを検証■
当時、戦勝国の影響下にあった47と北朝鮮の現在の独裁国家2か国と、戦後アメリカの植民地になった韓国を除き、
戦勝国の影響の薄いアジアの国々はどこも親日であること。
当時の日本は有色人種国家で唯一つの先進国であり、東アジアでソ連の南進を防ぎ平和を守っていた。
そのためにアジア利権の独占を狙う米英ソを支配する国際金融資本一味の利己主義による強欲の的になり、
日本が連中とお互いを尊重し合い共存することは不可能であることは当時の日本の言論人や政府中枢の人間も誰もが認識していたこと。
その結果、必然的に資源のない日本が生き残るには大東亜共栄圏が不可欠であり、日本政府はそれを掲げていたし、
日本が生き残るにはアジア人同士が共存共栄するしかなかったこと。
当時のアジアは日本、朝鮮、タイ、47以外は全て欧米白人の植民地であり搾取され虐げられており、
大東亜共栄圏を実現するにはその植民地を解放する必要があったし、
日本がアジアの植民地を解放することは日本の国益にとって極めて重要だったこと。
その頼らざるをえないアジアの人々をわざわざ虐殺して反感を買うようなことをしても自分の首を絞めるだけだし、
そもそも人様に迷惑をかけないことを美徳にし和の精神が特徴の日本人がそんな残虐なことをやることは考えにくいこと。
日本は敗戦し戦勝国による一方的な嘘デタラメの罪を着せられても、
日本は受け入れざるをえなかったこと。
その戦勝国の米英ソと国際社会を支配しているのは国際金融資本であり、
国際金融資本は圧倒的少数派であり、一般大衆を支配し搾取し虐げ続けるには、
嘘デタラメのプロパガンダで一般大衆を騙し続けるしか生き残る道がなく、
当然その情報工作には極めて長けていること。 現代でもその国際金融資本利権共同体一味であるマスゴミによる嘘デタラメのプロパガンダと偏向報道は続いていること。
アメリカによる日本占領後に植え付けられた「日本の軍部が暴走して戦争を始めた」という説だが、
国力差が10倍以上あるアメリカ相手に勝ち目がない戦争をして順当に敗戦すれば、最も被害を受けるのは軍部であり、その上層部である。
当時の軍部(特に上層部)が勝ち目のないアメリカと戦争をしても何もメリットはないどころか、
軍の上層部は自らの地位も命も何もかも失う可能性が戦ったわけで、自らそれを望むわけがなく、まったく辻褄が合わないこと。
そうなると軍部と政府は石油の入ってこなくなった日本がそのまま黙っていたら、
いずれソ連かアメリカに侵略され植民地になると考えるのが当時の情勢を考えれば必然的である。
それを回避するには日本の石油備蓄が尽き日本が疲弊する前に石油を求める戦争をする必要があり、開戦は早い方がよく時間的な余裕もなかった。
そう考えると、軍部も政府も戦争を始めた理由は自らの私利私欲ではなく、
日本の自主独立を守るため国益を考えて仕方なく戦争するしかなかったことが明らかであること。
それを踏まえると戦後GHQに押し付けられた「日本悪玉論」「軍部悪玉論」がまったくの嘘デタラメであることが確実であること。
このように真実を求めるために、あらゆる方面と角度から情報を比較検証し論理的に分析すると、
「日本がアジアを侵略し民間人を虐殺した悪党であり軍部がその首謀者だった」
という歴史の通説は、戦勝国によるまったくの嘘デタラメのプロパガンダだったという結論になるのです。 ■大東亜戦争当時の日本の軍部と政府が己の私利私欲、自身の身の保全だけを求めていれば、戦争ではなく米英やソ連に亡命していたであろう。
世界の有色人種国家のほぼ全てが欧米白人帝国主義国家の植民地でありその植民地は搾取され虐げられていた力こそ全ての時代。
もちろん日本も他人事ではなく、日本は自主独立を守るために明治維新が起き富国強兵が進められた。
20世紀初頭から大東亜戦争までの日本は地政学上ロシアその後のソ連の南進による日本侵略が最大の脅威だった。
日露戦争当時、朝鮮半島と隣接する47の遼島半島までロシア軍は侵略し、その先の朝鮮半島が侵略されれば
地政学的に日本列島に突き刺さるような位置にある朝鮮半島を前進基地にしてロシアの日本侵略は時間の問題である。
日露戦争で勝利した日本は日本軍の満州駐留を認めさせ、それ以降ロシアによる侵略の防波堤の最前線が満州だった。
その中でロマノフ朝が支配し、ユーラシア大陸の大部分を占め世界一の国土と資源を持つロシアの略奪を画策していたのが米英とそれを支配する国際金融資本。
そのために日露戦争でも日英同盟と資金面で日本を支援した米英国際金融資本。
日露戦争でのロシア敗戦を利用してロシアを乗っ取るためにクーデター(ロシア革命)
を起こしロシア乗っ取りに成功した国際金融資本利権共同体一味。
ロシアを乗っ取り共産主義国家ソビエトとして再スタートさせアジア利権の独占と世界支配を狙う国際金融資本にとって、
東アジアでソ連の南進を阻止しアジアの平和を守っている日本は、日露戦争前と違い逆に邪魔者でしかなくなったのだ。
利己主義に染まり、アジア利権独占と世界支配を狙う強欲な国際金融資本が黙っているわけがない。
有色人種国家で唯一つの先進国である日本がソ連の南進を阻止し続ければ、いずれ日本がリーダーとなりアジアに一つの経済圏が誕生しかねない。
国際金融資本が邪魔者の日本を叩き潰そうと考えたのは必然だった。
実際に日本は大東亜共栄圏を掲げたし、日本は資源がないために自国だけでは生きていけない。
しかし欧米白人で有色人種を猿扱いし、他者や他国の迷惑は顧みず利己主義と欲望を剥き出しにする
米英露を支配する国際金融資本とは、共存共栄しお互いを尊重し合うことはできない。 他者に対して迷惑をかけないことを美徳とし、和の精神を持つ日本人とは相反する精神をもつ相手であり、絶対に分かり合えないのだ。
そうなると日本が生き残るには、欧米白人に虐げられる同じアジア人との共存共栄を図るしかないわけで、大東亜共栄圏は必然だった。
国際金融資本による日本潰しの陰謀は激しさを増し47の蒋介石の国民党軍、毛沢東の共産軍を利用し自作自演で満州の日本軍を攻撃させる。
自作自演はアメリカのこの頃からの伝統である。
日本も攻撃を続ける47の両軍を殲滅しない限り戦闘は続くのだ。
日本は応戦し47事変(日中戦争)に発展。
待ってましたとばかりに、米英露とそれを支配する国際金融資本は日本に難癖をつけ経済制裁をしたうえに
47の両軍を公然と支援し(事実上の宣戦布告)47事変に発展させる。
日本は47事変収束のためにフランス領インドシナに対し国民党軍に対する輸出停止を要求するが密輸は続き47事変は泥沼化。
輸送ルートを遮断するために日本軍の南部仏印進駐が実行される。
それを口実にアメリカは日本に対して石油の輸出を全面的に禁輸。
アメリカは日本に南部仏印進駐と47からの撤退を要求するが仏印の石油確保が不可欠な日本は拒否。
米英露のアジア利権の野心は明らかであり、日本の石油備蓄が尽き疲弊すれば、
日本がソ連かアメリカに侵略され植民地にされるのは確実である。
必然的に日本が石油を確保するために戦争することは不可欠であったし、開戦は早い方がよく時間的な余裕もなかった。
そこで、もしこの時に日本の軍部と政府が日本への愛着もなく日本の国益もどうでもよく、私利私欲と自分の身の安全しか頭になければ、
米英の要求を呑んで日本軍は撤退し、その代わりにソ連か米国が日本を侵略する前に米英か他国への亡命と身の保証を要求していただろう。
しかし当時の軍部と政府の大部分は愛国者であったし、自分さえよければいいという人間ではなかったのだ。
同胞の日本国民が他の有色人種国家同様に、欧米白人国家のソ連かアメリカに侵略され植民地になり、
奴隷として搾取され虐げられ苦しむ姿を受け入れるわけにはいかなかった。 アメリカによる日本占領後に植え付けられた「日本の軍部が暴走して戦争を始めた」という説についても明らかなデマである。
国力差が10倍以上あるアメリカ相手に勝ち目がない戦争をして順当に敗戦すれば、最も被害を受けるのは軍部であり、その上層部である。
当時の軍部(特に上層部)が勝ち目のないアメリカと戦争をしても何もメリットはないどころか、
軍の上層部は責任を取らされるか、勝者に一方的に罪を着せられ、自らの地位も命も何もかも失う可能性が圧倒的に高い。
自らそれを望むわけがなく、暴走して勝ち目の低い戦争を始めて、その被害を最も受けるのは自分である。
しかし当時の軍部と政府は己の身の安全と保証ではなく、可能性が低くとも日本が生き残るための可能性にかけて戦争を選んだ。
勝つ可能性が極めて低く、敗戦すれば自分が全てを失う可能性が高い戦争を決意した。
現代の日本の私利私欲しか頭にない政治家であれば、己の身の安全と引き換えに日本を売ったことは間違いない。
自民党政府のやっている政策は宗主国のアメリカ国際金融資本に利益誘導し、日本国民を苦しめる政策で一貫している。
いくら現在の日本がアメリカの植民地とは言っても、これはズバリ宗主国による植民地の奴隷からの搾取という以外に他ない。
現在の日本政府は宗主国に言いなりになることで自分の利権と保身と命が保守される自治政府である。
国家観も愛国心もない私利私欲の身のクズどもが政治家で官僚なのだから売国が止まらないのは当然だ。
実際に近年行われた自国のために自分も戦争するかどうかのアンケートにおいて、
日本は断トツで低く10%という他国と比較して異常な低さだった。
日本は戦後政策によって多くの大切なものを失ったし、
戦前の日本人、特に日本のために戦った軍部や政府がいかに偉大だったかを痛感する。 >>80
第三次を望むのは第二次世界戦争の負け組不満分子です。
日米中露ではありません。
英の支配階級は第二次世界戦争の負け組不満分子です。
英の支配階級はアングロサクソンではありません。
講和を望む日独を、国連加盟国が国家消滅させるのは国連憲章に反します。そこで、第二次世界戦争戦争後の世界の最高法となる第二次世界戦争の結果は、第二次世界戦争の結果(途中結果)ではない国連憲章より上位であると当然の法秩序を認める事を記したのが敵国条項憲章第107条です。
ところが、日本も国家消滅させて、アメリカの援助で戦争出来てた英蘇中仏と横並びになるより、戦争を終決させる連合国側と枢軸国側の決定権を有していて行使した米日の合意により戦争の結果を決定する方がお得と米軍人は感じた訳。戦争は互いに相手がある事ですし。
日本と米国の第二次世界戦争の戦争状態を終結させる日本国との平和条約により、日本との第二次世界戦争の戦争状態を終結させた諸国が第二次世界戦争の最終的な連合国の諸国Allied Powersです(日本国との平和条約第25条)。
日本が覇権の持ち分が僅少な共同覇権国である事により、アメリカは人類史上初の法的正統性ある実質単独覇権国です。
飴が決めてポチにワンと言わせると第二次世界戦争後の世界の最高法である第二次世界戦争の結果。
飴ポチが、主要な連合国民の諸国として日本国との平和条約第23条に列挙した諸国(インドネシアは同平和条約を批准せず、25条により非連合国)に賛同を求めて過半の賛同を得たら、信義上飴ポチが撤回変更出来ない第二次世界戦争の確定した結果です。 国民主権国家日米の国政の福利の享受者は、日米の国体を構成する国民である日米の純血国民です。
最後のアメリカ合衆国憲法の憲法改正により、「我らと我らの子孫のために」アメリカ合衆国の国体constitutionを確定した国民とその純血子孫である国民。
たまに憲法改正して、全ての国民を新憲法を確定した純血国民とし、国家を再統合する必要があります。
日本国憲法だと、
改正前の憲法で「万世一系」の美称で形容されている日本の古代以来の天皇を国と国民統合の象徴とする事を総意とする事により一つの民族であり一つの国民である人々が国政の福利を享受します(国政の福利を享受するのは国民とする前文の「人類普遍の」憲法の原理と第一条)。
ポツダム宣言の停戦諸条件は、日本人の単一民族国家としての日本の存続を前提にしています。この前提は、降伏文書や平和条約により上書き修正されていません。
日本には日本人の単一民族国家として存続してゆく第二次世界戦争な結果としての義務と権利があります。
単一民族国家の憲法ですから、遺伝的な差異に基づく人種による差別を禁じる規定はありますが、
文化を共有していない事に基づく民族による差別を禁じる規定はありません。
日本への復帰や併合は、日本への民族的同化が必要になるようにしてハードルを上げたという事です。日本と米国民がキリスト教植民地主義を終わりにしたのを罪悪とする価値観の刷り込みに由来する第二次世界戦争の結果の隠蔽や曖昧化が多く行われています。 一個人の衰退した結果をとり戻すのですら至難の業、ましてやお国、正直取り戻すと言うより新しい思想と仕組みを取り入れる事で緩和する方法しかない、どこの政党が悪いとか政策云々で今更何ができるんでしょうか。議論もまるでただの暇つぶし ■ロシア・ウクライナ戦争と20世紀中期の日中戦争の構図がまったく同じ件について
現在のロシア・ウクライナ戦争と20世紀中期に起きて大東亜戦争に繋がった日本と47の日中戦争は、
どちらも米英を支配する国際金融資本がロシアとアジアの利権を独占し世界を支配するために起こした代理戦争であり、まったく同じ構図である。
しかも、どっちも国際金融資本がクーデター(ロシア革命)で乗っ取ったロシアが、そのほぼ100年後にロシア人に奪い返されたロシアに戻って繋がっているのだ。
またその両戦争の生贄にされたウクライナのゼレンスキーと47国民党の蒋介石もまったく同じ立ち位置である。
では、その両者の生贄になるまでの経緯と末路を振り返る。
まずはウクライナのゼレンスキー。
ソ連崩壊後も、その残滓であるユダヤ系財閥で国際金融資本一味の「オリガルヒ」がロシアの実権を握っていたが、
プーチンが登場しオリガルヒを解体し、ロシア革命以前以来ほぼ100年ぶりにロシア人が国際金融資本一味からロシアの主権を取り戻す。
クーデター(ロシア革命)で乗っ取ったロシアを再び奪い返された国際金融資本。
もちろん人類最悪の悪党で強欲な国際金融資本は黙っていない。
プーチンからロシアを再び略奪するために、あらゆる手段を使ってプーチン下ろしを実行する。
親ロシア政権だった隣国のウクライナでは、マイダン革命を起こして親ロシア政権を倒し、
ウクライナに傀儡政権を打ち立てる。
その傀儡政府に対して国際金融資本利権共同体一味はウクライナ東部の人口の多くを占めるロシア系住民を虐げさせ、
ウクライナをEUに加盟させウクライナへの米軍配備ををチラつかせてプーチンをウクライナ侵攻に追い詰める。
予定通りにロシア軍をウクライナに侵攻させると、まってましたとばかりに米英欧や日本の配下のマスゴミの出番。
「プーチンがウクライナの民間人を虐殺しているニダ!」「戦争反対ニダ!」「プーチンは悪魔ニダ!」と、
プーチンは「悪」でウクライナと米英欧は「善」のレッテル貼りし、馬鹿を誘導するための反プーチンのキチガイじみたプロパガンダが始まった。
またロシアのウクライナ侵攻を口実に経済制裁を強化。 ロシアからエネルギーの入ってこなくなった欧州と米を中心にエネルギー供給不足による猛烈なインフレが襲った。
米英欧の国民を中心に猛烈なインフレが襲い生活に困窮するなどした結果、世界中から停戦要求が巻き起こるが、
米英欧の国際金融資本利権共同体一味の各国政府は完全無視w
ロシアへの経済制裁とウクライナへの武器供給、資金供給を死に物狂いになって続けているし、
プーチンを引きずり下ろしロシアの利権を奪い返すまで、生贄のウクライナを戦わせ続けるつもりである。
次は47国民党・蒋介石。
当時の国際金融資本の最終的な理想の計画。
それはアジアと東ヨーロッパをソ連、共産主義独裁政治に支配させることで、世界を2分した東西冷戦を演出し軍拡を煽りがっぽり儲ける。
人類の本当の敵である国際金融資本利権共同体一味から共産主義国家に敵意を逸らし、
世界中を米ソに従属させて共産主義の脅威を煽り、世界各国に米軍を展開し主権を奪い傀儡政府を世界中につくり、都合のいい政治経済システムに作り替える。
共産主義の本質は国際金融資本同様に大衆を搾取し虐げる独裁政治だ。その独裁者と話をつけるだけでその国を配下におけるし、なにしろ敵である大衆の民意を無視できるのだ。
連中にとって大衆とは奴隷として搾取する存在でしかない。
情報工作で大衆を騙し続けていない限り、大衆の民意を政治に反映すると、国際金融資本の世界の完全支配と大衆の完全奴隷化は絶対に不可能である。
そんな恐ろしい計画を掲げる国際金融資本は20世紀初頭には米英を支配していたが、その時代にロマノフ朝が支配するユーラシア大陸の大部分を占め
世界一の資源と国土をもつロシアを乗っ取る計画を立てていた。
そのために1904~05年に起きた日露戦争では日英同盟を組み資金的にも日本を支援する。
その日露戦争のロシア敗戦の混乱に付け込み、クーデター(ロシア革命)を起こしロマノフ朝を倒してロシアを乗っ取りに成功し、共産主義国家のソ連が誕生。
自分の支配下になったソ連(ロシア)を使って今度は利権を拡大するターンである。
もちろんロシアを乗っ取るために日露戦争で支援した日本は満州においてソ連の南進を阻止している。
今度は逆に日本は邪魔者になったのだ。
その南には47を統一した蒋介石の国民党がいた。 同時に配下のコミンテルンが47に作った共産党軍も存在したがまだ弱小である。
米英ソを支配する国際金融資本は、蒋介石の国民党を使って満州の日本軍を攻撃させ日中戦争起こすことで、
それを口実に偽善を装って反日プロパガンダ(もちろん自分が世界中に植民地を持ち搾取していることには触れさせない)を実行し、
自分は国民党を支援し日本と戦わせ、日本を疲弊させ、いずれ自らも参戦して日本を叩き潰す作戦に出る。
その間に共産党軍を強化し47を支配させる準備時間を稼ぐこともできる。
そして計画通り国民党の日本軍攻撃が始まり、それは日中戦争に発展。
日本軍は国民党軍を殲滅しない限り攻撃を受け続けるわけで、戦争の舞台は47領土内陸部に移っていく。
世界中を侵略し植民地にして搾取している自分は棚に上げ
まってましたとばかりに、配下の米英ソのマスゴミを使い
「ジャップが47を侵略しているニダ!」「ジャップは侵略者ニダ!」「47国民が可哀そうニダ!心が痛むニダ!」などと、
キチガイじみた反日プロパガンダが始まる。日本は「悪」で米英ソ47は「善」のレッテル貼りである。
プロパガンダによる情報工作も進み、国民党支援の大義名分も出来上がり、米英ソによる国民党への全面的な支援が始まった。
日本への経済制裁も進み、石油の輸出も停止。
日本は石油が入ってこなくなったのだから戦争して石油を確保するしかない。
間違いなく先に米英ソのいずれかに宣戦布告してくるだろう。
だが仮に、日本がソ連に宣戦布告し、独日が東西からソ連を挟み撃ちにすればソ連は負ける可能性が高い。
世界最強の米軍が参戦する大義名分も失ってしまう。
日本には対ソではなく、何としても対米宣戦布告をさせる必要がある。
もちろん日本にはそれを見越してスパイを投入済みだ。
ゾルゲに、政権中枢には尾崎秀美や風間章などの共産主義スパイに加え、海軍には永野修身や米内光政などの米のスパイもわんさかいる。
お膳立ては十分である。
そして計画通りに日本を米に攻撃させることに成功。
当時の日本と米の国力差は10倍以上あったわけであり、米英ソの勝利は時間の問題だった。
(戦後90年代に日本と米のGDP差は1.5倍まで接近したが、そのあと米によって日本経済は破壊される) 1943年11月のカイロ会談では米英首脳とともに参加した蒋介石だったが、
日本の敗戦が濃厚になった1945年2月のヤルタ会談では会談に呼ばれることすらなかった蒋介石。
用済みになった国民党・蒋介石はさっそく梯子を外されたわけだ。
ちなみにこのヤルタ会談では国際金融資本が計画する戦後の米ソ冷戦への筋道が明確に引かれたと言っていい内容であった。
日本が敗戦し国共内戦は再び本格化するが、日本を叩き潰し用なしになった国民党・蒋介石に対する米国の支援は打ち切られた。
対する毛沢東の共産軍はソ連から全面的な支援を受け続ける。
47を共産主義国家にする気満々の米の完全なる梯子外しであった。
米英ソを支配する国際金融資本の邪魔者だった日本を排除し、
47を共産主義国家にするために国際金融資本に利用されるだけされて、47国民党の蒋介石は最後に捨てられたのだ。
あまりにも無残な末路である。
そして日中戦争前は絶対的不利な状況にあった共産党軍は国民党を打ち負かし、朝鮮半島も北半分が共産化することになった。
日本がいなくなった途端、わずか数年で東アジアは真っ赤に染まってしまったのだ。
日本が満州でソ連の南進を防いでいた日中戦争以前の時点において、この惨状を贔屓なしで予想していた人間は誰もいなかったのではないだろうか。
この計画の首謀者である国際金融資本一味を除けば。
その結果、国際金融資本の計画通りに、世界を2分した国際金融資本利権共同体一味同士による米ソ冷戦の茶番が演出されていったのである。
ところが時が経ちソ連が崩壊しまもなく、ロシアに救世主のプーチンが登場する。ソ連時代の残滓を崩壊させ国際金融資本利権共同体一味からロシアを奪い返したのである。
その結果、またしても国際金融資本は同じ手口による悪事を再び繰り返すことになった。
もちろんそれはロシア・ウクライナ戦争である。
このように、ロ・ウ戦争と日中戦争におけるウクライナのゼレンスキーと47国民党の蒋介石の境遇と、
それを演出した国際金融資本の手口がまるで同じであることがわかるでしょう。 GHQが日本を占領して以降、アメリカ国際金融資本利権共同体一味は戦前の日本暗黒史観、日本悪玉史観のデタラメを撒き散らしてきたが、
実際の日本を映像で確かめれば、それがまったくのデタラメであることがわかる。
人間と違って映像は嘘をつかないのです。
満州国国都・新京《前編》/ The capital of Manchukuo 1 of 2
https://www.youtube.com/watch?v=7LAAM2JSnr4
戦前の日本 昭和初期のカラー映像 1/5
https://www.youtube.com/watch?v=cObNYVvVB64
戦前の日本 昭和初期のカラー映像 2/5.avi
https://www.youtube.com/watch?v=n7kgW6KYNh0 【重要証言】「日本の兵隊さんは本当に素晴らしかった」【ザ・ファクト】
日本統治下の台湾で生まれ育った楊素秋さん(81歳)
https://www.youtube.com/watch?v=lU1qpkVe7rA
今もインドで歌われる日本兵を讃える歌
https://www.youtube.com/watch?v=__7fG0aqJDk&t=32s
日本人は心優しき侍/世界から感謝される日本【独立アジアの光】
http://www.youtube.com/watch?v=RntUs2gjM3g
インドネシアの侍
https://www.youtube.com/watch?v=GcXTY5BkOTY
インドネシア独立戦争に身を投じた日本のサムライ達。大東亜戦争の終結後、
インドネシアの再占領を試みる欧米の植民地軍との戦いに身を投じた日本軍の兵士達は、
最前線で戦闘を指揮し、参加2000名中、1000名が戦死するという勇戦を見せた。
マレーシア人が話す日本兵の本当の姿!アジア解放の為に命をかける男たち・・届かぬ思いとは
https://www.youtube.com/watch?v=eQdHQf5GOJo スペインの古文書で分かった戦国日本の真の姿。
1942年に出版された『西班牙古文書を通じて見たる日本と比律賓』。GHQが焚書にした書籍が復刻。
世界制覇を目指した中世スペイン王国は、南北アメリカ大陸の侵略、植民地化に続いて、
アジア覇権の足がかりとしてフィリピンを侵略し植民地化に成功。
スペインはそのフィリピンを足場に東南アジア、支那大陸、朝鮮半島、日本列島への侵略、植民地化を目指していた。
そこに立ちはだかったのが、戦国の世を制した豊臣秀吉、徳川家康の両雄であった。
戦国日本の真の姿がスペイン古文書と、それを分析した本書によって明らかにされる!
https://japanhistory.jp/kjburn07/adw/lp01/?gclid=EAIaIQobChMIzuutqq6G-gIVk4bpBR0qFwCkEAEYASAAEgIc9PD_BwE 欧米白人帝国主義国家の侵略から日本を守った豊臣秀吉と戦国武将。
スペインの侵略から日本を守ることができた最大の要因は、戦国武将の勇敢な精神と強力な軍事力(武力)であり、
それを見たスペイン人は日本侵略を断念するしかなかったのである。
https://japanhistory.jp/kjburn07/adw/lp01/?gclid=EAIaIQobChMIzuutqq6G-gIVk4bpBR0qFwCkEAEYASAAEgIc9PD_BwE アメリカ合衆国の歴史
https://ja.wikipedia.org/wiki/%E3%82%A2%E3%83%A1%E3%83%AA%E3%82%AB%E5%90%88%E8%A1%86%E5%9B%BD%E3%81%AE%E6%AD%B4%E5%8F%B2
17世紀から18世紀にかけて北アメリカ大陸の東海岸にイギリス人が入植。
先住民のインディアンを虐殺し土地を奪い、それにより成立した植民地は「13植民地」と呼ばれる。
北アメリカ大陸にはその後もフランス人、スペイン人、オランダ人、スウェーデン人などが入植しそれぞれが植民地を築いた。
その中で主流派であったイギリスとフランスの戦争が続き、
その戦いでイギリスは次々にフランス、スペインの植民地と、南部に広がるスペイン植民地への奴隷専売権を獲得。
こうして英国は北米大陸の大西洋沿岸をほぼ全て手中に収める。
植民地のイギリス白人は、イギリス本国による過度な課税などの
イギリス本国白人による差別に反発し対立姿勢を強め、1775年にアメリカ独立戦争が始まる。
13植民地は1776年にアメリカ独立宣言を発表。本国であるイギリスから独立を果たす。
合衆国はインディアンから武力を背景に領土を購入しインディアンを虐殺し西に領土を拡大。
その後も北アメリカの欧州白人は先住民であるインディアンを虐殺し
白人は奴隷労働のために一部のインディアンを奴隷化し、
アフリカからも黒人奴隷を買い取り奴隷貿易を始めた。 白人キリスト教、ユダヤ教徒のやったこと
■アメリカ人 インディアン大虐殺 1億人のホロコースト
■アメリカ人 日本への各都市への大空襲で100万人虐殺 富山では99パーセントが空襲により焼失
■アメリカ人 東京大空襲を行う。2時間で12万人の民間人の虐殺世界新記録
■アメリカ人 沖縄から長崎に疎開する子供達を乗せた船「対馬丸」を攻撃 1500人の児童が亡くなる
■アメリカ人 原爆を二発も落として30万人を一瞬で大虐殺。日本人を使った原爆の人体実験
■アメリカ人 アメリカ人移住者がハワイ原住民を大虐殺。王政を転覆 ハワイ王国乗っ取り
■イギリス人 インド人に紅茶と綿花を作らせ食べ物を作らせず飢えにより大虐殺。19世紀の飢餓だけで2000万人が死亡。虐殺された数は不明
■アメリカ人 フィリピンで100万人大虐殺
■オランダ人 インドネシア人を強制栽培に従事させ飢えさせるなど大虐殺。日本人捕虜に対する虐殺も最も悪質
■フランス人 ベトナム人500万人大虐殺
■イギリス人 オーストラリアに住むアボリジニ大虐殺(オーストラリアはイギリスの犯罪人の流刑地)
■イギリス人 タスマニア島(オーストラリアの近く)の住民を虐殺。タスマニア島住人は虐殺により絶滅
■イギリス人 ニュージーランドのマオリ族を虐殺 白人国家に
■アイルランド人、フランス人 イースター島の住民を奴隷として連れ出し、彼らが持ち込んだ天然痘が猛威を振るった結果、1872年当時の島民数はわずか111人の絶滅寸前に
■アメリカ人 イラク130万人大虐殺 アメリカの経済制裁によりイラクの子供が80万人死亡
■イギリス人 中国人にアヘンを売りつけアヘン中毒にさせる。アヘンを売った金で中国人を買いアメリカで人身売買
■カナダ人(フランス人)先住民虐殺(現在進行中)
■ベルギー人 コンゴで1000万人大虐殺
■イギリス人 フランス人、アメリカ人、スペイン人、ポルトガル人、オランダ人= アフリカから黒人を奴隷として大量に買い付け酷使、使い捨てにして大虐殺 5000万人
■スペイン人 ポルトガル人 アメリカ大陸での大虐殺。(数千万人単位でインディオが虐殺され、ペルーでは1000万いた人口が100万人に)
■アメリカ人 ベトナム戦争でアメリカ軍が大量に枯葉剤、ナパーム弾を使用し虐殺 ■十字軍によるイスラム虐殺 スペインとポルトガルの植民地(1790年)
https://upload.wikimedia.org/wikipedia/commons/e/e2/Imperios_Espa%C3%B1ol_y_Portugu%C3%A9s_1790.svg
アメリカ白人は北アメリカ大陸を先住民のインディアン(大虐殺でほぼ滅亡)に返還して欧州に帰りなさい。
アメリカ白人はハワイ王国をハワイ先住民(大虐殺で少数派に)に返還して欧州に帰りなさい。
イギリス白人はオールトラリア大陸を先住民のアボリジニ(大虐殺でほぼ滅亡)に返還してイギリスに帰りなさい。
イギリス白人はニュージーランドを先住民のマオリ族(大虐殺でほぼ滅亡)に返還してイギリスに帰りなさい。
スペイン白人、ポルトガル白人は南アメリカ大陸を先住民のインディオ(大虐殺でほぼ滅亡。残っているのは白人がレイプしてできた混血児)
に返還してスペイン、ポルトガルに帰りなさい。 ■白人に侵略されて奴隷になり搾取されるか虐殺されて絶滅した南北アメリカやオーストラリアなどの先住民と世界中の植民地。
それとは逆に日本に併合されて近代化し人口も激増した朝鮮半島
朝鮮人「李氏朝鮮時代は減少し続けた朝鮮人の人口は、日本が朝鮮を植民地にし日帝が朝鮮人を虐殺したから朝鮮人の人口が激増し増え続けたニダ!日帝は許さないニダ!」
朝鮮人「我々がベトナム戦争でベトナム人女をレイプしてできた混血児のライダイハンが数万人も存在し問題になっているが、
日本軍が朝鮮女性を性奴隷にして生まれた混血児がまったく存在しないニダ!慰安婦ババアは混血児の証拠を一つぐらいでっち上げるニダ!」
朝鮮半島の人口転換とその変動xx要因の分析 : 李朝時代から現在(韓国・北朝鮮)まで(経済政策 : 人口)
https://lib.cku.repo.nii.ac.jp/?action=pages_view_main&active_action=repository_view_main_item_detail&item_id=1179&item_no=1&page_id=13&block_id=54
李氏朝鮮時代
1807年 07,561,403人
1852年 06,810,206人
1904年 05,928,802人
日本併合時代
1910年 13,128,780人
1930年 16,916,078人
1940年 22,954,563人
ライダイハン ベトナム戦争時の韓国軍の所業を英BBCが報道
https://www.sankei.com/article/20200404-4CQU7UOD2ZM4TOW4X2J2YVXPAA/
“慰安婦問題”を追及する韓国に刺さった、「ベトナム人虐殺」というブーメラン
https://gendai.ismedia.jp/articles/-/83112?page=4
韓国軍の蛮行伝える「ライダイハン像」 文政権はどう応える
https://www.news-postseven.com/archives/20190630_1400333.html?DETAIL