年収と標準報酬月額（健康保険）、年間所得（国保）との関係、
それぞれの年収区分における高額療養費（限度額適用認定による
保険適用分の窓口負担）の目安が下に出ています。
http://www.chp-kagawa.jp/catheter_ablation/expenses.html