例の自殺により、
総務省がネット中傷に対する投稿者の情報開示手続きの簡単化をするそうだ。

我々集スト被害者が創価の悪事を載せてるわけだが、
創価学会本部が誹謗中傷として訴えたら、
いとも簡単に開示されそうだ。

0.掲示板•snsサービスに創価関係者を送り込む(Twitterのトップが中国人であったように)

1.創価の悪事を書く(やりすぎ防犯パトロールなど)

2.学会本部が訴訟を起こす

3.創価警察が簡単に受理する

4.サービス側が簡単に情報開示する

5.創価の悪事を書いた人を検挙する

6.他の集スト被害者に対する見せしめになり、誰もやりすぎ防犯パトロールについてネットにあげなくなる。

7.集スト問題の周知活動が萎縮して、国民全体に周知できなくなるかも。

8.集団ストーカー問題が未来永劫解決しないかもしれない

以上のような悪夢が待ってるかもね。