精神科病床がない一般病院の約２割で入院患者が過去３年間に自殺していたことが、日本医療機能評価機構（東京）の調査でわかった。

一般病院でも自殺が少なくない実態が浮き彫りになったことから、同機構は精神面の不調のチェックやケア、自殺が起きやすい設備の改修などを病院に呼びかける自殺予防の提言を公表した。

同機構は２０１５年秋、全国の１３７６病院を対象に調査票を郵送で送り、１２〜１４年度の自殺の発生状況などを質問した。
３８％の５２９病院が回答した。

その結果、４３２の精神科のベッドがない一般病院のうち、１９％にあたる８３病院で計１０７人が自殺していた。
主な病気別ではがんが５２人で半数を占め、消化器や脳神経の病気がともに８人で続いた。
自殺した患者のうち、４６人でがんの痛みなど身体症状の悪化などがみられ、３１人で「死にたい」など自殺に関連する発言があった。

http://news.livedoor.com/article/detail/13746065/
2017年10月14日 7時16分 読売新聞