対抗するためには、録画や録音などで証拠化して、問題点を明確にすることは十分にあり得ます。

これらを隠れて撮ったとしても、証拠としての価値が問題になることはあっても、その行為自体が違法であるとして、処罰や損害賠償の対象になることは考えられません。その意味では、自分を守るために、必要に応じての録音録画の準備をしておくことは、考えられることです。