殺傷能力のある電子銃所持で逮捕→他にもないか加害者宅を家宅捜索→思考盗聴装置発見→被害者に告訴するか確認
→名誉毀損罪、侮辱罪、不法地侵入罪、家宅侵入罪で告訴。
約４０年間に渡って行われてきたことが判明、約１１兆円の慰謝料を請求。