CPAPの個人輸入の障害と対処方法（続き）
(2-c) 機器の保証期間は2年のものが多いが、故障時には米国の業者とのやりとりと、機器の往復の
輸送と通関が必要になり、極めて面倒である。⇒故障に備えて予備機を準備することも有効。
なお、これらの発生する問題への対処方法については、過去ログや有志のブログに各種の情報が掲載されている。
それらを自力で検索・調査する位の能力は、CPAPの個人輸入の必要要件であろう。

CPAPの輸入代行業者
CPAPの個人輸入の難しさから、輸入代行、輸入支援を行う業者もある。日本では、CPAPを「業として」販売
することは違法行為なので、販売するように見せかけていても実態はほとんどが輸入代行である。
オークションでの販売でも、落札後に実質輸入代行を行うケースもある（これはオークションの規約に抵触？）
このような業者の多くは１台あたり10〜15万円の高額な手数料をとることが多い。
違法スレスレの業者なので、本当にCPAPが購入でき、届くという保証もない。
自分が受注をできるようにするため、時々、本掲示板にも出没し、個人輸入の不安を煽り、
時にはウソも書くので、本掲示板を見る際には、注意が必要である。
また、輸入代行業者だからといって、「薬監証明」となる確率が下がる訳ではない。「薬監証明」を
逃れることを期待してオークションで落札したのに、結局自分で「薬監証明」を取得せざるを得なくなった
という、詐欺にあったような報告も多い。