●●●安倍晋三戦争開始秘密会議●●● [無断転載禁止]©2ch.net

**南混団副司令 空将補 渡邊博史** · 2016/07/10(日) 02:56:09.14

2005年10月25日、26日、AEI・アメリカン・エンタープライズ・インスティテュートが主催して、
日本の国会議事堂裏のホテル、キャピトル東急で、
「政策研究集会」が開かれた。テーマは、
「日本と中国を、どのようにして戦争に突入させるか、そのプラン作り」
である。

**南混団副司令 空将補 渡邊博史** · 2016/07/10(日) 02:56:57.47

テーマは「有事、戦争に、どう対処するか」では無く、
「中国と日本を、どのようにして戦争に持って行くか」である。
　以上は裏付けが取れた正確な情報である。
「ジャーナリスト上杉隆さんのブログ」に全員の名簿が掲載されています。
驚愕のリストです。
10月25日（火）
クリストファー・デミューズ（AEI理事長）
ジョセフ・R・ドノバンJr.（在日米国大使館首席公使）
前原誠司（民主党代表）
リチャード・ローレス（米国防副次官）
長島昭久（民主党「次の内閣」防衛庁長官）
アーロン・フリードバーグ（米プリンストン大学教授）
ダニエル・プレッツカ（元米上院外交委員会近東南アジア担当上級専門スタッフ／AEI外交防衛政策研究副部長）
額賀福志郎（元防衛庁長官）
石破茂（元防衛庁長官）
鶴岡公二（外務省総合政策局審議官）
ジョン・ヒル（米国防次官補室部長）
ダン・ブルーメンソール（元米国防総省・国際安全保障オフィス上級部長／AEI研究員）
ティモシー・ラーセン（在日米軍副司令官／少将）
金田秀昭（三菱総合研究所主任研顧問）
リチャード・ウィアー（米大統領国家安全保障会議統合参謀本部／中佐）
山口昇（防衛研究所副所長／陸上自衛隊陸将）
トーマス・ドネリー（米議会・日中安全保障検討委員会委員／AEI研究員）
安倍晋三（自民党幹事長代理）

**南混団副司令 空将補 渡邊博史** · 2016/07/10(日) 02:57:32.27

10月26日（水）
トーケル・パターソン（元米大統領特別顧問／元国家安全保障会議アジア担当上級部長）
リチャード・J・サミュエルス（マサチューセッツ工科大学《MIT》国際研究センター所長）
佐藤達夫（三菱商事執行役員宇宙航空本部長）
ニコラス・エーベスタット（米国立アジア研究所顧問／AEI政治経済部門議長）
阿川尚之（慶応大学総合政策学部教授）
ケント・カルダー（ジョンズ・ホプキンス大学東アジア研究所／朝鮮半島研究所所長）
久間章生（元防衛庁長官）
必読！『昭和史からの警告～戦争への道を阻め』 -船井幸雄＆副島隆彦-　ビジネス社
安倍晋三の行為は、外患誘致罪が成立する！

**学籍番号：774 氏名：＿＿＿＿＿** · 2016/07/15(金) 04:16:40.41

安倍晋三率いる自民党は「朝敵」なのが真実です。
朝敵とは日本において天皇とその朝廷に対する敵対勢力の事です。
安倍晋三の今期の任期での勢力の流れを説明します。
①「主権回復の日」(主権回復していないのに安倍が制定した日)に
　天皇皇后両陛下を呼び寄せなんの打ち合わせも無しに突然
　万歳三唱を浴びせ不敬行為を実行した。
②　東京オリンピック誘致の際オリンピック開催に否定的だった
　天皇皇后両陛下を呼び寄せ政治利用を行った。
（天皇皇后両陛下は被災地復興優先のお立場）
③　安倍首相のブレーンである八木秀次教授を使い
　「天皇陛下は安倍政権を批判するな」と天皇陛下を批判した。
④　改憲を行い内閣の権限拡大を計画しています。
安倍晋三は天皇よりも大きな権力拡大を内閣に企んでいます。
それは逆賊ですし、国民にとっては恐ろしい行為です。
そもそも国会議員というのは陛下からお借りしている
日本国を統治するという「設定」の中での仕事であり
公僕なのです。間違った方向に向かわせてはなりません。

**学籍番号：774 氏名：＿＿＿＿＿** · 2016/08/18(木) 10:14:29.98

戦争はなぜ起きるのか
2013年03月03日
安倍晋三、寛信兄弟が復活させた「日本の死の商人」
今朝の新聞には、安倍内閣が武器輸出三原則の大幅緩和に踏み出したという記事が出ている。ステルス戦闘機Ｆ３５の機体を三菱重工、エンジンをＩＨＩ（石川島播磨重工）、電子機器を三菱電機が生産して海外輸出するというもの。
「戦争を助長しない」という方針で守られてきた武器輸出三原則を骨向きにした理由が「戦争への本格的参加」にあることは疑いようがない。アメリカという国は「戦争産業」が国家の土台を成している。
アメリカは資源が目当てで戦争を起こすと言われているが、実は資源の獲得は副産物でしかなく、真の目的は「人類の削減」にある。
その人類削減の計画を達成するためには戦争がなければならず、アメリカのシンクタンクと政府が一体となり、「戦争を企画」し、実行する。
そのため、アメリカでは「兵器製業」が国家の骨格をなし、戦争が起きればミサイル製造企業などがフル回転して雇用を生み出し、アメリカ国内の景気が回復するという仕組みが出来上がっている。
安倍晋三と自民党は、そうしたアメリカ政府の哲学を日本に再度取り入れようと画策しており、日本がアメリカのように戦争で稼ぎ、
世界を荒らすものの仲間入りを果たす土台を作っているわけだ。

「武器輸出三原則の破棄」「武器使用の緩和」「平和憲法破棄」「中国との紛争画策」「韓国との紛争画策」「北朝鮮との紛争画策」

これらは安倍晋三が進めている政策方針であるが、どれもこれも戦争への道であることは言うまでもない。
もちろん兵器を製造すれば、安倍晋三の兄である安倍寛信の三菱が莫大な儲けを手にすることができるというもの、そのために安倍兄弟が戦争を作る総理大臣と、戦争で使う兵器を作る三菱に配置されたのである。