核兵器の物理学
数十年前の日本のテレビ局が北朝鮮の小学生を取材した理科の授業で教師が核爆弾の構造図を説明しており 取材に答えた小学生の少女が将軍様の為に核兵器を作ると真面目に答えている今それが現実となり 北朝鮮は事実上の核保有国となった、核兵器の構造はタブーでも何でもない、核兵器の廃絶などという妄想は人類滅亡の時まで起こらない いまこそ核兵器を正しく理解するために基礎から物理学で解析しよう >>107 あたかも日本を殺害される女子大生のように書いているが 明治からの日本は女子大生を殺害する側だぞ いやもう本当に日本くらいあくどい国はちょっとない それを日本国民が微塵も知らないというのはかなり不味い状態 幕末期は欧米列強の軍事圧力にたいし、明治維新による富国強兵で列強に対抗したが 清・朝鮮は近代化を拒み列強に半植民地化された教科書通り。 今の中国共産党の軍隊は人民解放軍と自称してるが旧日本帝国軍はアジアの解放軍だった 特亜三国からはそう呼ばれないだけだ東南アジア諸国では評価されている。 ソ連・北朝鮮同様に中国共産党は数千万人の人民を強制労働・強制収容所で殺害した歴史事実が 旧日本帝国軍はその様な残虐行為はしていないにも関わらず特亜の反日教育では逆になってる。 現在の日本国民の大多数はそれに懲りて自衛隊員の犠牲で大陸人民を開放する気にもならない。 もはや反日教育世代が台頭した中共・朝鮮・韓国の核軍拡は日本国民の脅威でしかない 自衛権の敵地攻撃能力、憲法9条改正、核抑止力強化を早急に実施すべし。 旧ソ連、中共、朝鮮などの共産党独裁国家で数百万人、数千万人の大虐殺がなぜ起こるのか 平和ボケした現代の日本人には理解できなだろうが、共産党独裁の内容を知れば簡単。 共産党独裁体制では共産党が規定した思想以外の思想信条を持つこと自体が犯罪なのだ。 自由主義国の刑法は違反する行為を準備または実行しなければ犯罪に問われないのと比べれば 異常だと判るだろう。 住民が共産党と異なる思想信条を持っていると判断されただけで強制収容所に送られ強制労働で死ぬしかない。 毛沢東・中共を模倣したカンボジアポルポト体制による大虐殺「キリング・フィールド」を見ればよくわかる。 学術巨大掲示板群: アルファ・ラボ ttp://x0000.net 物理学 化学 数学 生物学 天文学 地理地学 IT 電子 工学 国語 方言 言語学 など 8/3 北朝鮮が国連安全保障理事会の制裁に違反し核ミサイルの開発を続け、 弾道ミサイルに搭載可能な小型化した核弾頭を開発した可能性が高いことが確認された。 米軍が自発的に日本人を核ミサイルから守るためだけに北朝鮮を攻撃するなどありえない 自衛隊員が犠牲覚悟で日本人が核ミサイル発射で虐殺されないために北朝鮮爆撃を遂行する ならば米軍兵士も安保条約の同盟軍として北朝鮮爆撃を遂行するだろう。 「相手領域内でも阻止する能力」の保有を早急に推進しなければ手遅れになる。 2020年版の防衛白書「北朝鮮は、極めて速いスピードで弾道ミサイル開発を継続的に進めてきており、 わが国を射程に収めるノドンやスカッドERといった弾道ミサイルに核兵器を搭載してわが国を攻撃する 能力を既に保有しているとみられる」 ミサイル撃墜型の防衛政策では、より多くの核ミサイルを大量に配備している特亜三国ロシアのカモでしかない 「弓の矢をやっつけるか。あるいは、弓の射手をやっつけるか」という問題で 「矢をやっつける」と答えるのは平和ボケ洗脳された日本人の馬鹿だけだ。 「弓の射手をやっつける」 「相手領域内でも阻止する能力」を保有し攻撃からの抑止力としなければ手遅れになる。 大軍拡の中国共産党海軍による太平洋支配の障害となるのが沖縄・南西諸島が自衛隊と在日米軍である。 中国共産党の戦略によれば 琉球の歴史問題を煽り、琉球国の復活を支持する民間組織を支援して本が琉球を不法占拠した 歴史を世界に周知させる。 日本が米欧と同盟し中国共産党軍の台頭を阻止する障害となった場合、中国は全力を投じて 沖縄地区に「琉球国復活」勢力による沖縄県支配を確立する。 もはや中国共産党軍との軍事衝突は避けられない、日本の核抑止力を確保しなければ手遅れになる。 物理系は共産カルトに騙されるやつが多いから必要なんだよ 日本政府は貴重な税金を教養目的の物理教育、研究設備につぎ込んでるのではない。 中国共産党が威信をかけた巨大な三峡ダムによって気候が変り地震が多発 さらに地球の自転変動も観測されるらしい。 気候変動による大雨で三峡ダムは危険水位を超え大崩壊寸前の状態であり ダムが崩壊すれば下流の大都市群は洪水で数千万人が被害を受ける。 毛沢東時代の共産思想で経済を破綻させ数千万人の中国人,少数民族を餓死させた 中国共産党にとって人命など単なる物理量にすぎない。 学術巨大掲示板群: アルファ・ラボ ttp://x0000.net 物理学 化学 数学 生物学 天文学 地理地学 IT 電子 工学 国語 方言 言語学 など 8/26 中国共産党軍が南シナ海へ弾道ミサイル2発発射 核弾頭を搭載する射程約4千キロの東風26(DF26)と米空母艦隊撃滅用の東風21(DF21D) 安倍首相の健康悪化で安倍政権は退陣する。 最重要な公約である憲法九条の改正は未だに国会発議にも至っていない。 敗戦後から75年も未解決の北方4島、竹島さらに北朝鮮による拉致、尖閣諸島の中共領土主張 これらが過去75年どころか将来まで国境確定ができないのは国家の外交政策の両輪である 経済外交力と防衛軍事力が機能していないからである。 米軍が日本占領当時の米国の保護国用に作られた憲法九条により米国頼りの自衛しかできない 1951年サンフランシスコ講和条約による主権回復でドイツ、イタリアの様に憲法改正して 自由主義国の国防軍を再編しておれば、ソ連は北方領土を返還し、日本の軍事報復能力により 竹島が韓国に奪われることなく、北朝鮮が日本人を拉致することも起きなかった。 さらに当時の中共海軍は日米海軍に全く歯が立たず尖閣諸島への野心も捨てていただろう。 中国共産党は核軍拡で米軍を東アジアから排除し台湾を2020年代中に軍事併合するのが 主要目標で 台湾が中共の軍門に下れば現在の日本の防衛体制は崩壊し尖閣諸島、沖縄は直接脅威 に晒される。 現在の台湾の軍事力と国交関係が僅かな外交力では中国共産党軍に太刀打ちできない しかも台湾企業TSMCは世界の最先端半導体の50%以上を独占しているそれが奪われ れば最先端CPU、GPU、SoCスマホは中国共産党に支配にされることになる。 現在の日本の法体制では日本有事が起こる時点で日本国内の破壊工作員、洗脳左翼が 反戦プロカバンダで自衛隊、在日米軍の軍事行動を徹底的に妨害する。 奴らはいまの憲法九条を利用して自衛隊と軍事行動を憲法違反と決めつけ妨害工作を 正当化する。 このような状況では強大な中国共産党軍のミサイル奇襲攻撃で自衛隊は壊滅してしまう 日本国内を大混乱に陥れるそれが共産勢力の戦略そのものだ。 速やかに憲法九条を改正し日本の核抑止力を確保しなければ手遅れになる。 4515 学コン・宿題ボイコット実行委員会@gakkon_boycott 9月1日 #拡散希望 #みんなで学コン・宿題をボイコットしよう 雑誌「大学への数学」の誌上で毎月開催されている学力コンテスト(学コン)と宿題は、添削が雑で採点ミスが多く、訂正をお願いしても応じてもらえない悪質なコンテストです。(私も7月号の宿題でその被害に遭いました。)このようなコンテストに参加するのは時間と努力の無駄であり、参加する価値はありません。そこで私は、これ以上の被害者を出さないようにするため、また、出版社に反省と改善を促すために、学コン・宿題のボイコットを呼び掛けることにしました。少しでも多くの方がこの活動にご賛同頂き、このツイートを拡散して頂ければ幸いです。 https://twitter.com/gakkon_boycott/status/1300459618326388737 https://twitter.com/5chan_nel (5ch newer account) 中国共産軍が台湾進攻し米軍が救援する中米戦争のシミュレーションによれば 「アメリカが敗ける可能性が高い」という衝撃の結果が出た。 香港の50年間1国2制度を破棄し民主派を弾圧したことは、台湾への1国2制度要求 戦略を放棄し台湾の武力併合を中国共産党が決定したことになる。 台湾独立派の行動次第で容赦なく中国共産軍が台湾進攻を開始し米国の救援か混乱して る短期間に台湾全土を制圧するだろう。 台湾・中華の半導体IT産業に大きく依存する日本米欧州諸国の経済は破壊的大混乱に 堕とされる。 そうなれば次は日本の尖閣諸島、沖縄諸島が中国共産党軍の軍事工作目標になるのは自明。 >>125 死にぞこないのクズが まだ生きてるなんてことはないだろうな 中国・台湾の話が出ているので、そこらへんの話をしよう 日本も含めて、アジア人は、万里の長城の中の人か、外の人かで見る 教科書上の国境なんかで見たら何も分からない 万里の長城の中の人を中華=文化の中の人、と言うが これはまぁ、普通の人のことだと思えばよい 問題なのは長城の外の人なのだ 中国人が8000kmもの長城を作るほど嫌った連中だ こいつらは遊牧民であり、地球が寒冷化して家畜を失うと 馬に乗って南下して中国人を食べる 地名で言うと、時代によって違うが ツングース、モンゴル、高句麗、満州。。。などと呼ばれる まとめて満州族と呼ぶことにする 日本の天皇とか上級国民は満州族(高句麗)だ そして満州族は共産党を作って中国を乗っ取った 毛沢東は華人ではなく、人食い満州族であり 人食い高句麗人の天皇と同族なのだ その人食い満州族は、香港にも台湾にもいる しかし中国共産党の満州族は習近平が粛正した だから中国共産党が悪で、台湾や日本のような民主国家は善だと思ったら大間違いだ 人食い満州族はどこにいようと、どんな体制だろうと、悪に変わりない 9/11 菅義偉官房長官が将来は10%超への消費税率引き上げが必要と公言 安倍首相が今後10年間消費税増税はしないという政策を官房長官が覆したことになる この爺さんは低所得者に厳しい消費税増税を公言したことで低所得者を敵に回した この爺さんには第4次産業革命を推進する能力もビジョンなく日本は衰退するしかない。 豊臣秀吉の朝鮮出兵に反対した毛利輝元、長宗我部元親、島津義弘、大友吉統らは、 国替えして朝鮮で10倍20倍の知行増を約束されたが迷惑がった、朝鮮に魅力を感じた 大名は少数だった。 0万人の朝鮮兵は50人の日本兵で打ち崩せるほど弱く、中国兵は朝鮮兵よりももっと弱いと聞いてるが中国の土地は朝鮮よりももっと広大であるので明の統治はより困難であろうとし、 敵は日本軍が来るとすぐ山に逃げるが、少人数で通行していると弓で狙撃して襲ってくる など困難な相手で長期化する恐れも示唆していた。 朝鮮の都は蠅が異常に多く、水はけも悪いうえに、やたらと牛が多く、衛生環境が劣悪である 様子も書いており、自身も健康を害していると綴っていた。wiki これが明・朝鮮連合軍を壊滅させても秀吉の死で占領する価値が無い朝鮮から全軍撤退した理由である。 大日本帝国が同じ失敗を繰り返した。 朝鮮・韓国に対しては教えない、助けない、関わらない。三原則を守れば失敗しない。 安倍首相の安全保障談話 北朝鮮はわが国を射程に収める弾道ミサイルを数百発保有しています。核兵器の小型化 弾頭化も実現しており、これらを弾道ミサイルに搭載して、わが国を攻撃する能力を 既に保有しているとみられています。また、昨年発射された新型の短距離弾道ミサイルは、 (我が国の)ミサイル防衛網を突破することを企図している。 抑止力を高め、わが国への弾道ミサイル等による攻撃の可能性を一層低下させていくことが 必要ではないでしょうか。 わが国政府の最も重大な責務はわが国の平和と安全を維持し、その存立を全うするとともに、 国民の生命・身体・財産、そして、領土・領海・領空を守り抜くことです。 これはわが国が独立国家として第一義的に果たすべき責任であり、わが国の防衛力は わが国の揺るぎない意思と能力を明確に示すものです。 日本が配備を進めているF35ステルス戦闘機に対して中国共産党(中共)軍の軍事専門家 「巡航ミサイル、弾道ミサイル、極超音速ミサイルを有しているため先制攻撃をすることができ、 F-35の基地を破壊できる」と指摘。 「空中でF-35を打ち落とすより、日本の地上で破壊する方が容易である」 中共軍の先制奇襲攻撃による大量のミサイルによる飽和攻撃で日本のミサイル防衛網は無力化され 航空自衛隊のF35,F15,F2戦闘機は殆ど地上基地で破壊されてしまう。 先制奇襲攻撃を実行させないためには、潜水艦隊の巡行ミサイル等による大量報復攻撃の 抑止力が必要だ。(英国の抑止力は潜水艦の核弾道ミサイル) 速やかに憲法九条を改正し日本の核抑止力を含め抑止力確保しなければ手遅れになる。 イージス艦に搭載するSM-3ブロック2A迎撃ミサイルは1発40億円と異常に高価だ それで化学弾頭か核弾頭か不明な一機のミサイルを迎撃するのに最低2発発射する必要がある。 敵のミサイル一機迎撃に80億円、北朝鮮でさえ数百発保有、中共軍なら1000発以上だから SM-3だけで80億円x1000 = 8兆円 以上必要で発射するイージス艦はさらに数十隻以上必要 になりミサイル迎撃費用だけで日本経済は破綻してしまう。 NATO軍が配備しているB61核爆弾の単価はたったの30億円だから米国から購入、共有配備する 核抑止力戦略のほうが現実的だと分かるだろう。 将来は消費税率引き上げが必要とホンネを漏らした菅義偉官房長官 美談の集団就職話はフェイク 金脈人脈が横浜の港湾荷役業会長、パチンコ・パチスロ界のドンなど 利権誘導スキャンダルがドンドン湧きそうな首相最有力候補 親中共派の二階幹事長と一緒で日本の防衛強化、憲法9条改正は後回し ITAI産業革命を推進する能力ビジョンなく日本は衰退するしかない。 トランプ米大統領がインタビューで北朝鮮の共産独裁者金正恩から直接聞いた話として 「彼がおじを殺した後、遺体を北朝鮮の幹部が利用する建物の階段に置いた。 切られた頭はその胸の上に置いた」 血も涙もない残忍な共産独裁者金正恩が失脚すれば八つ裂きにされるのは朝鮮の伝統だ 追い詰められれば実戦配備した中距離核ミサイルを日本に全て発射する可能性が高い。 朝鮮有事には核ミサイルが発射される前にレーダー通信網と指揮所を破壊する電磁兵器の使用 地下司令部を貫通ミサイルなどで全て破壊する在日米軍,自衛隊の共同作戦が不可欠だ。 現状では日本領土に1発でも核ミサイルが着弾すれは米軍による北朝鮮への核攻撃に頼るしかない。 中共から発生したコロナウィルス蔓延で日本政府のデジタルIT化政策が掛け声だけだった ということが露呈した。 日本社会では20世紀末のアナログ携帯電話の時代からガラパゴス化して世界標準に遅れ アナログテレビ放送は2011年まで継続、その間に日本の電子・電気産業は世界競争 で敗れ衰退してしまった。 周回遅れでTPP協定が発効した矢先にコロナウィルスで日本経済は失速した。 日本復活の最後のチャンスは防衛兵器に最新科学技術を集中投入し得られた成果を 一般産業に普及させることである。 デジタルAI、自律ロボット、レーザー技術など宝の山である 若く優秀な日本人を高齢者介護に投入するなど以ての外で、ロボット介護で十分可能 生産性向上ができなけば日本経済は衰退し周辺国の草刈り場に落ちぶれるだろう。 communist party of japan repeat 30 years Voyeur eavesdropping In Ishikawa Complicity Japanese Police and hospital Danger Tokyo Olympics 2020 Danger New coronavirus and SPY 中国共産党は香港の1国2制度の期限を待たずに民主勢力の一掃を決定することで 自由主義諸国との対決姿勢を鮮明にし、アメリカとの科学技術戦争に突入した。 トランプ米政府は台湾に対して1兆円規模の軍事兵器を売却することを決定したが これは当時ニクソン大統領によるベトナム化政策による米軍撤退とかなり似ており 韓国の駐留米軍が撤退する前兆ともいえる。 現在の台湾独立派による政権は中国共産党が要求する1国2制度を拒否続けており 2024年の台湾総統選挙で台湾独立派が続けて勝利すれば中共産軍が台湾制圧の 軍事行動を起こすのは確実である。 それと同時に北朝鮮と連携して朝鮮半島で軍事行動によりアメリカ軍の台湾介入を 阻止しようとするだろ。 台湾併合は中国共産党の70年前から最重要目的であり断念させることは不可能である 中共産軍はその目的のために大核軍拡を続けている。 日本政府と日本国民は速やかに憲法九条を改正し、防衛力、核抑止力を強化しなければ 2024年に想定される台湾と朝鮮半島の同時軍事衝突で勃発する極東戦争で大きな被害 を被ることになる。 中国・台湾の話が出ているので、説明しよう 日本も含めて、アジア人は、万里の長城の中の人か、外の人かで見る 教科書上の国境なんかで見たら何も分からない 万里の長城の中を中華=文化の中、と言うが これはまぁ、普通の人のことだと思えばよい 問題なのは長城の外の人なのだ 中国人が8000kmもの長城を作るほど嫌った連中だ こいつらは遊牧民であり、地球が寒冷化して家畜を失うと 馬に乗って南下して中国人を食べる 地名で言うと、時代によって違うが ツングース、モンゴル、高句麗、満州。。。などと呼ばれる まとめて満州族と呼ぶことにする 日本の天皇とか上級国民は満州族(高句麗)だ そして満州族は共産党を作って中国を乗っ取った 毛沢東は華人ではなく、人食い満州族であり 人食い高句麗人の天皇と同族なのだ 中国共産党独裁政権およびロシア独裁政権が核ミサイル軍拡だけでなく監視カメラ 5G、IT、AIデータセンタのネットワーク構築に莫大な資金を投入する理由は簡単だ。 それらが統合して機能すれば14億人の住民どころか地球全体の全ての人間を一元的に 中共独裁政権が24時間くまなく生活や預金を監視し完全に支配できるからだ。 日本、欧米の自由民主諸国では国家、民間企業が個人データを蓄積管理しているが一 元的に住民生活を監視、強制することは民主国家の人権が強くて出来ない。 将来、中共独裁政権や独裁国家がカメラ、半導体、5G、IT、AIの科学技術で勝利すれば まさしく地球上は暗黒が支配する世界となってしまう。 共存などありえない、暗黒勢力を滅ぼすか奴隷にされ支配されるかしか選択はない すでにサバイバル戦争は始まっているのだ。 今から4年後の2024年に勃発する極東戦争は台湾と朝鮮半島で同時に軍事衝突が起こる。 1950年中国共産党軍が計画していた台湾制圧作戦はの朝鮮戦争の勃発で無期延期となった 当時の中共軍の軍事力は数百万の人海戦術しかなくアメリカ艦隊に封鎖された台湾上陸を諦め、 朝鮮半島に軍事力を投入した。 現在、中共北朝鮮の韓国学校教育戦略で韓国人の大半が反日親北となり反日親北文政権による 駐留国連軍の統制権返還とアメリカ軍と国連軍の撤退を要求している。 駐韓アメリカ軍が撤退することで朝鮮戦争前夜と同様な状況となり、経済的危機にある 北朝鮮の共産軍は中国共産党に軍事支援を求め核ミサイルで威嚇しながら韓国に侵攻する それと呼応した韓国内の共産勢力が韓国軍の情報網を破壊し、首都ソウルは北朝鮮軍に制圧される。 同時に中国共産党政府は国連安保理事会で拒否権を発動し、国連軍の出動を阻止する。 日米豪欧の自由主義諸国が朝鮮半島に忙殺された隙に、中国共産党軍は台湾制圧のための 総攻撃を開始する。 2024年、極東戦争が勃発する。日本国民と日本政府は防衛力核抑止力強化しかない。 中国共産党軍は奇襲総攻撃で台湾の防衛システムを電撃壊滅させ台湾政権は失脚し 中国共産党の傀儡政権に取って代わられるが民主派住民は抵抗を止めない。 日米豪欧の自由主義諸国は併合を認めず経済封鎖、台湾の亡命政権と抵抗勢力を軍事支援 朝鮮半島と同様にゲリラ戦略で戦争は泥沼化し、日本の尖閣諸島沖縄に拡大する。 極東戦争で中共産軍が台湾、朝鮮半島で完全制圧に成功すれば中国共産党は野望を実現し、 戦争が泥沼化し経済封鎖により中国経済が崩壊すれば中国共産党の支配は終わる。 10/1 政府が一部の日本学術会議メンバーの任命を見送った 日本学術会議は政府への政策提言などを行う機関で、10億円の税金で運営されている 科学技術振興だけでなく日本の防衛政策も提言するのが務めであり、自衛権、自衛隊を認めず 核ミサイル大軍拡の中共北朝鮮を利する委員を拒否するのは当然である。 現在まで旧ソ連・中共による共産洗脳浸透工作によって、日本学術会議は共産勢力に牛耳られており 軍事研究反対の声明を出すなど、日本周辺国の核軍拡の脅威を無視する工作活動をしている。 共産党独裁国、専制独裁国の核軍事力脅威から、自由と民主主義の人間存続基盤である領土 領海EEZを防衛するのが自衛権をもつ日本国民と国民から組織された自衛隊である 現代の防衛軍事力は科学技術力そのものであり、公的な科学技術機関が自衛権・国防を否定する 工作活動員に牛耳られてはならない。 日本の領土面積は約38万平方Kmしかないが、領海EEZを加えれば 447万平方Kmで世界8位の広大なテリトリーを所有している。 EEZの海洋資源はほとんど手付かずで21世紀の科学技術で開発可能であり それが日本の持続可能な経済力の潜在的基盤になっている。 中共・朝鮮・韓国の特亜3国はもとより周辺国が指をくわえて見ているはず もなくあらゆる軍事的・外交的手段で略奪しようとしている。 日本国民と日本政府は防衛力と核抑止力強化することで生存競争に勝ち抜ける。 日本、アメリカ、オーストラリア、インド の安全保障協力 通称クワッド 日本で外相会合が開催される。 NATOに準じる環太平洋の自由主義国同盟の核に発展できるかが、中共の軍事侵攻から 台湾・朝鮮半島で勃発する【極東戦争】の勝敗に大きな影響を与える。 日本学術会議が共産勢力に牛耳られている証拠 中国共産党は群狼戦略、千人計画によって日米欧の名門理工大学の先端研究を盗み取り 研究者を中共産党軍の軍事研究に利用している。 在日朝鮮人の国立大学に所属した原子物理学者5名が北朝鮮の核ミサイル開発に従事した 事実が発覚し制裁対象者となった。 中共、北朝鮮の核軍事研究に対して日本学術会議は非難どころか積極的に協力しており、 逆に、日本の防衛省が大学に協力要請に対しては軍事研究反対の声明を出すなど 売国奴としか言いようのない事実は、共産勢力に牛耳られている証拠である。 日本の敗戦時アメリカ連合軍の日本の軍事力を根こそぎ消滅させる政策の一つが 日本学術会議の設立目的だった。 日本の敗戦で日本を軍事占領したアメリカ連合軍は、日本の軍事力を2度と復活させない目的で 憲法九条により軍事力と交戦力を禁止し日本政府をアメリカ軍の管理下に置く。 航空流体力学など軍事転用可能な科学技術教育を禁止し、理研のサイクロトロン等の 実験施設を完全破壊。 アメリカ占領軍GHQの最後の仕上げが日本学術会議を設立させ、全ての日本人科学者の 軍事的な研究を禁止、監視。 米連合軍占領時代1945年から1952年の間に占領軍司令部GHQの指令により 1946年に日本国憲法、1947年に教育基本法、1948年に日本学術会議法と 完全にGHQの占領政策が一致している。 以後 東西冷戦開始、1950年に北朝鮮軍の侵攻で朝鮮戦争が勃発しGHQは日本の占領方針転換し 日本政府に警察予備隊(旧自衛隊)の創設を指令した。 1952年サンフランシスコ講和条約により、日本は主権を回復し1954年に自衛隊が 正式に創設されたが、占領下の憲法9条,日本学術会議法などと矛盾したダブルスタンダード 状態が現在まで解消されていない。 旧ソ連、中国共産党、北朝鮮、韓国はそれに付け込んで日本の共産勢力浸透を工作し 日米安保反対、集団自衛権反対、憲法9条改正反対と同様に日本学術会議の権威を利用し日本の理工系大学に 対し防衛省の研究に協力禁止を要請し、自衛隊員の学位取得、大学研究を妨害してきた。 日本学術会議は中国共産党傘下の大学の研究者留学生を受け入れ日本の先端科学技術に アクセスさせ情報流出に協力している。 日本の先端防衛科学を妨害するのが目的である学者に支配された日本学術会議を早急に廃止すべし。 河野行革大臣は日本学術会議について、予算と機構定員についてしっかり見ていくと述べ、 行政改革の対象として見直しに着手する。 年間10億円の国費を使いながら法律に基づく政府への勧告が2010年以来、10年間行われていない 学術会議側には既得権益や学閥など不透明であり、防衛省の研究に協力禁止を宣言する一方で 中国共産党、中共軍傘下の科学技術団体と協力関係を結ぶなど日本の国益に反する活動をしている。 日本学術会議法は憲法九条と同様に米連合軍占領時代に日本の軍事技術開発の基礎にもなる 先端科学技術の研究・教育を根絶やしを目的とするGHQ占領政策の残滓である。 日本周辺国の大核軍拡により日本の領土領海EEZの防衛は危機的状況に直面している事実を 無視して科学技術研究とくに自律ロボットAI半導体、超高速情報通信、レーザーなどの研究が 無関係などありえない。 日本の先端防衛科学を妨害するのが目的の学者に支配された日本学術会議を早急に廃止すべし。 元日本学術会議会長の広渡清吾は日本共産党候補の推薦人であり自衛隊(日本の防衛力)を認めず 反日親北の韓国文政権を支持し、日本による対韓輸出優遇撤廃に反対する声明を出すなど 研究者が防衛省関係の研究参加を妨害する日本学術会議の代表的な人物であり、共産勢力に牛耳られ 日本学術会議の幹部が北海道大学総長室に押しかけ、船の航行の抵抗を減らすM教授の「流体力学の研究」を攻撃した。その結果北海道大学は防衛省関係の研究参加を辞退し さらに応募の準備をしていた「ハイブリッドロケットの研究」の教授も辞退させられた。 学問の自由を既得権威で妨害する以外何物でもない。 日本の先端的研究を妨害する一方で、中国共産党独裁の中国科学技術協会、韓国協会と協力覚書を交わしている。 日本の先端防衛科学を妨害する共産勢力に支配された日本学術会議を早急に廃止すべし。 今のアメリカ大統領候補であるジョー・バイデンは2016年の演説で 「日本が核保有国になり得ないとする日本国憲法を、私たちが書いたことを知らないのか」 と発言。 まさにその通りである、日本国民は75年間一度も国民投票で憲法9条を承認したことがない。 >>150 大学で防衛省予算で軍事関連の研究するのがおかしい。馬鹿かネットウヨクは。 学問の場所は自由であり海外からも人が来るので情報管理が不可能。それを まず知ってから、大学は軍事研究の場所ではないことを良く理解すべきだ。 共産党云々の話ではない。 ロッキードのステルス戦闘機F-117はスカンクワークスといって秘密の場所で 研究開発されたものだ。 スホイなども特別の設計局で行われる。普通そういうものだ。 核爆弾のマンハッタン計画も大戦中のアメリカの砂漠のど真ん中だろ(w 中国武官の生物研究所ですら大学じゃないだろ。 どこの馬鹿がオープンな大学で軍事研究させるんだよ(w 日本の国会議員や防衛省の役人はユルフワな奴ばかりなのか(w >>155 >>155 >船の航行の抵抗を減らすM教授の「流体力学の研究」 >応募の準備をしていた「ハイブリッドロケットの研究」 などを軍事研究と決めつけ、防衛省基金に応募するのを妨害したのが「日本学術会議」 と共産勢力である。 防衛省が研究内容を要請したのでもないし、予算が降りるともかぎらない。 勘違いしないように 設立当時から日本学術会議は共産党系の会員に支配されており、大学研究機関に政治介入し 研究の自由を妨害してきた。 一握りの会議幹部が宣言を出し、研究費調達目的で防衛省関連の基金に応募しただけで 軍事研究と決めつけ応募を止めるよう研究者の大学研究機関に圧力掛けている。 一方では 日米豪欧自由諸国が排除を進めている中国共産党と関係が深いファーウェイから日本 の大学は資金提供を受けている。 東京大学は2018年ファーウェイとの間で共同研究を行うことを検討していた。 東京工業大学や慶應義塾大学など複数の大学がファーウェイとの共同研究や研究に 必要な物品の提供などの支援があった事実が判明している。 他の北海道大学、東北大学、京都大学、大阪大学、早稲田大学は情報開示せず不明。 ファーウェイと中国共産党による研究の軍事転用の危険性について「日本学術会議」は 声明を何一つ出さず。中国共産党傘下の中国科学技術協会も協力覚書を交わしている。 「日本学術会議」は共産勢力に乗っ取られた組織以外の何物でもない廃止以外にない。 不気味な反日像を日本大使館前に設置、米国ドイツ世界中に噓の歴史を拡散を続け 処理済みの冷却水海洋放出計画を妨害、WTO紛争中に韓国候補を立て、日本海を国際地図から追放 1965年の日韓条約を破棄し韓国日本企業の資産差し押さえなど反日の限りを尽くす韓国 もはや、1964年以前の国交断絶の状態に戻す以外にない。 東京証券取引所(10/1)終日売買停止の原因になったシステム障害がなんと バックアップ機への自動切り替えが5年間オフになっていた。 驚きなのは、東証の運営は自動切り替えのテストを一度も実施していなかった。 これが現在の日本の最も信頼性が要求されるシステムの管理の実体である 東日本大震災における電源喪失で予備電源が機能せず原発メルトダウンの 教訓を何も学習していない。 現状で朝鮮半島危機、台湾危機、沖縄尖閣危機に対し的確に対処できるはずもない 高価な米国製戦闘機、迎撃ミサイルを爆買いで揃えたところで敵の先制攻撃で壊滅 するだろう。 中国共産党の機関紙環球時報 「現在の状況に照らせば武力による台湾再統一にもはや是非はない。あとは何時行うかの問題だ。」 極東戦争は2024年に勃発する。日本は高価な米国兵器を揃えたり法律のマニュアル作成で慢心してると 寝首を掻かれることになる、有事に緊急運用できなければ壊滅されるだろう 菅義偉首相「インド太平洋版のNATOをつくる考えは全くない」 この発言は菅政権では憲法9条改正を発議しないと言っているに等しい。 太平洋版NATOは国連でも認められた集団的自衛権を行使できる集団防衛機構である から同盟国が有事で集団的自衛権が発動された場合、日本だけが軍事支援しない 自衛隊だけ出動しないなどとご都合主義は通用しない。 今の憲法9条は日米安保条約で米軍基地と予算提供で米軍に日本防衛をお願いする ご都合主義以外の何物でもない。 EEZ内の北朝鮮漁船の臨検すら現憲法ではできず、米豪の海軍にお願いするしかない現状 「自由で開かれたインド太平洋」外交を主張したところで、中共政権の札束外交と 核ミサイル空母で大軍拡した強大な中共軍の威圧で切り崩されるのは明らかだ。 菅義偉政権が10月末に福島原発事故の冷却処理水の海洋に希釈放出の決定を延期した。 原発処理水問題を菅政権は自身の責任と決断で遂行することを先延ばししており まさにご都合主義そのものであり、何も解決できない。 ハンコ業界や携帯業界への圧力は得意だが、原発処理水を菅政権は責任放棄するのか 菅義偉首相はギャンブル業界とIR法汚職議員を支援してきた。暫定政権である 70年以上ダブルスタンダードで大問題を先延ばししてきた、理念と決断力の新たな 政権の誕生が必要だ。 プルトニウムは全ての核種が不安定なので自然界に存在していない だから、原子炉で作って、そこから自然に崩壊してしまうまでの間に 核兵器として使用するのだ 一方、ウランというのは鉱山を掘れば出てくる ウランは安定しており核兵器には使い難い 核分裂の邪魔になるウラン238を取り除く作業が必要になる その作業を核濃縮といって、ウラン235の比率を高める必要がある ウラン235が60%を占めるほど濃縮すると核爆弾に使えるようになる しかし70年前にそんな技術は無かった 必要量を生成するのに無限の時間を要するので、無理ということなのだ ウラン235の比率を高める作業時間より、ウラン235が自然崩壊する方が早いのだ じゃあ広島のウラン原爆はどのように作ったでしょうか? というのが問題なのだ >70年前にそんな技術は無かった 必要量を生成するのに無限の時間を要する >ウラン235の比率を高める作業時間より、ウラン235が自然崩壊する方が早い 陰謀妄想キチガイ ウラン235の半減期は約7億年 ちなみに反日韓国と共産勢力がつるんだ反日キャンペーンがトリチウム水 トリチウムの半減期は12年、崩壊の電子エネルギーは5.7keV 蛍光塗料に使われる 市中の花崗岩の建築物や地層が出す放射線量の方が桁違いに強い。 アメリカは電磁分離機でウランを分離したと言っている しかし電磁分離機は使用後直ぐに解体したので無いという とっても怪しい話だ でも電磁分離機は質量分析器と同じものだから不可能な話ではない 不可能ではないが、ウランを必要量濃縮するのに10の20乗年ほどかかるだろうと言ってんだよ低能 >>167 >アメリカは電磁分離機でウランを分離したと言っている それが事実だ。 雑魚工作員のオマエが反日陰謀の妄想で不可能だとわめいてるだけだ。 このスレの雑魚工作員は最初から反日宣伝が目的、それに合わせて妄想説をでっち上げる。 雑魚はどうでもいいが 共産勢力に乗っ取られた日本学術会議の目的は、日本の軍事転用可能な科学技術力の 発展を妨害し、中共・朝鮮・露を支援する為である。 軍事転用可能な研究の妨害が学問の自由だなどと詭弁を宣伝する反日組織は廃止しかない。 >>168 電磁濃縮法の原理はウラン238とウラン235は質量比が約238:235で 同じくイオン化して強力な磁場を通せばローレンツ力で2つのビームに分かれる。 距離が長いほどビームは分離する誰でも分かる原理、反日妄想の入る余地などない。 工場規模でウラン235を分離するには、多くの電磁石分離装置で段階的に濃度を 上げるために大量の電力が必要なだけである。 マンハッタン計画では、製造コストは度外視で分離装置と大電力が使用できた。 オークリッジ国立研究所では、2万4千人の作業員が4か月で高濃縮のウラン235 の製造に成功。 韓国裁判所の日本企業資産売却手続きが11/10から有効になった これは最初にすぎず、数百件以上の訴訟が続いている。 日本政府の「現金化に至れば、日韓関係に深刻な状況を招く」との警告を無視。 いわゆる元徴用工の補償は1965年の日韓協定により解決済みで韓国と国交正常化した のが歴史事実である。 反日親北の韓国文政権と裁判官は日韓協定を破棄し、国交正常化以前の紛争状態に戻そうとし、 軍備拡張で弾道ミサイル搭載の原子力潜水艦の建造、空母建造計画を推進している。 これらの兵器は対北朝鮮には無用の長物であり、対日戦争を想定した軍拡なのが誰でもわかる。 いずれ韓国は北朝鮮・中共と連携して日本との中間線EEZを破棄し、軍事力で日本のEEZ資源を 侵略してくるのは確実だ。 日本国民は早急に憲法9条を改正し、米国の支援なしでも撃退できる防衛力を構築しなければならない。 なぜなら、米軍は韓国とのEEZ紛争だけでなく尖閣諸島有事でも安保条約を発動しない可能性があるからだ。 日本の防衛には日米豪印Quadによる防衛協力が不可欠である オーストラリア軍の潜水艦が老朽化しており更新がかなり遅れるので繋ぎとして リチウム電池電源のそうりゅう型潜水艦を追加建造しオーストラリアにリースすれば解決する。 日本政府はオーストラリア政府に直ぐにでも提案すべきである。 >>172 あまりにも性能がゴミだから購入拒否されたアレか 日本以外誰も購入しないよ 自国で悲しく自爆営業してなよ まだ劣等不良品国家日本猿は自分が選ばれないお払い箱と気づかないんだね MRJ心神 日本人の絵に描いた餅は腐った餅 なんの学もないネトウヨ糖質は枕木に頭落として列車に潰されてな >>173 シナチョンの雑魚工作員か? ロケット、航空機、潜水艦などの大電源用のリチウムイオン電池を量産できるのは 日本(GSユアサ)だけだ。 韓国スマホの爆破事件から判るように、日本以外の民生派生品などは爆発の危険が 有りすぎて戦闘用潜水艦などに使えない。 韓国・中共が対日戦争用に増産してるテロリスト名潜水艦は燃料電池の水素爆発で 死の棺桶になる可能性が大きい。 コロナウィルスの感染は核分裂の連鎖反応と同じく指数関数的に増える。 PID制御などでコントロールは不可能でON/OFF制御しかない。 都市のロックダウン等しか有効な手段はない。共産独裁政権は簡単に強権で実施できる。 我々の自由で民主主義国家では緊急事態でなければ出来ないから蔓延は避けられない ワクチン接種で疑似感染させ集団免疫抵抗力を維持するしかない。 同じく、民主主義国家では共産勢力や全体主義・宗教勢力が自由に活動でき、蔓延させない ためには常に情報を収集し噓に騙されない集団抵抗力が必要である。 国家レベルでは自由主義国家が同盟し、反日共産勢力の核軍事力から集団防衛する以外に無い。 自由と民主主義はタダでは得られない、憲法9条改正の国民投票法案を成立させなければならない。 ベル元在韓米軍司令官が反日親北の韓国文政権に対して北朝鮮と連携して核武装をすれば 「日本は核武装した韓国を直接的な脅威と見なし、これに対応するしかないはずだ」と指摘。 その通りだ、日本政府と日本国民は最悪の事態を想定してクワッド同盟推進と憲法九条改正 を実現しなければならない。 米政府によれば中国共産党の党員数は約9200万人、家族合計では約2億7000万人。 米政府は中国共産党の有害な影響から米国を守るため最近ビザの有効期間を1か月に短縮した。 中共の法律では全ての企業と国民が共産党政権に情報を提供する義務があり、違反者は罰せられる。 米国だけでなく日本にいる隠れ中国共産党員と家族は全員スパイと見なした方がよい。 自由国家によるクワッド同盟推進には憲法九条改正と日本にはスパイ防止法が最低必要。 核兵器の物理についてのレスがほとんどない クソレスばっかりで萎える 東京都の横田基地には朝鮮戦争の国連軍地位協定により国連軍の後方司令部があり 北朝鮮・中共が現在まで軍事侵攻ができなかった理由は在日国連軍の存在がある。 北朝鮮・中共と反日親北の韓国文政権は在韓米軍と国連軍を朝鮮半島から取り除いて 中共と連帯し核ミサイル武装した統一朝鮮を目論んでいる。 歴史的に中華帝国の属国だった朝鮮が反日親北の洗脳教育でこの流れは止められない。 日本は日米安保からクワッド同盟を核とした集団的自衛権連合への発展が不可欠だ 国連軍の後方司令部に替り東アジア版NATOの統合司令部を永続的に日本に置くことで 日本の安全保障は盤石になる。 自由国家によるクワッド同盟推進には日本の憲法九条改正とスパイ防止法等が最低必要。 2020年度の米国の最大の武器輸出先は台湾で数兆円規模にも上る理由とは 中共が核ミサイル、空母艦隊の大軍拡を続ける第一の理由は台湾を完全支配することにある 朝鮮戦争勃発で国民党が逃れた旧日本領の台湾制圧作戦を現在まで延期しているだけである。 2024年の台湾総統選挙で独立派が勝てば中共は軍事作戦を示唆し台湾政府が従わなければ 延期している台湾制圧作戦を開始する、朝鮮半島有事も同時進行するだろう。 日米豪欧の自由主義諸国は重大な選択を迫られる、特に日本は台湾有事で米海軍の介入を 阻止する為に中共海軍が先に尖閣諸島を占領・海域封鎖され、対馬海峡も有事になる。 アメリカ政府国民は中共との全面戦争は避けたいため大量の武器を台湾に輸出している 中国共産党は台湾が重武装化で中共軍の被害が増える前に降伏させるしか手がない かつて米国のベトナム化政策で南ベトナムが崩壊した様に2024極東戦争が勃発する。 戦争勃発を防ぐには自由国家によるクワッド同盟しかないが、現日本政府国民の怠慢、 事なかれ主義の国防政策では戦争を阻止することが出来ない。 予想通り、感染症政策でも菅政権は泥縄式の対応しか取れず事態収束の見込みがない。 国民の審判を経ない暫定政権であり、日本の危機的状況に対処できる能力が乏しい 早急に正しい決断と実行が出来る新政権の登場が必要だ。 中国共産党はコロナ調査、香港人権を要求したオーストラリアに対し貿易戦争をエスカレート オーストラリアは農畜産物と鉱物資源の輸出で中国依存度が高く中共の標的になっている。 中共はオーストラリア政府を貿易戦争で黙らせ、クワッド連携を切り崩すのが目的だろう これは日本政府に対する見せしめでもあり、逆らえば日本政府と日本企業がどうなるか 日本政府と企業が怖気づいてしまえば中国共産党の思う壺にはまる。 クワッド同盟を発展させる為には日本政府が積極的にオーストラリアを支援するしかない 一つの方法は豪海軍仕様のリチウム電池潜水艦を建造して長期リース契約し、代金として オーストラリア産の農畜産物、鉱物資源等を輸入拡大することで貿易支援と防衛協力の一石二鳥になる。 核兵器の物理についてのレスがほとんどない クソレスばっかりで萎える 次期戦闘機F-X開発の全体インテグレーション三菱重工業、統合支援企業にロッキード・マーチン選定 おそらく最後のステルス有人戦闘機開発になるだろう、自律AIの無人僚機が同時開発計画でもあり 世界最高水準の双発ハイパースリムエンジンの電力で、高エネルギーの電磁波兵器を搭載可能になる。 もはや単なるステルス戦闘機の開発ではなく、自律AI、ネットワーク戦闘システム、電磁波兵器 (ライトスピード・ウエポン)などのインテグレーション開発計画であり、 日本の先端技術を結集することで科学技術世界で日本がリードする最後のチャンスでもある。 完成後には開発された膨大な科学技術の成果が民間企業に及ぼす影響は計り知れない。 共産勢力が牛耳る学術会議などの妨害を排除し、優秀な頭脳の理系大学日本人学生諸君は積極的に参加すべき。 昨今、アゼルバイジャンはアルメニアとの局地戦で無人機を投入した戦闘戦術で勝利した。 トルコ・イスラエルから無人偵察機、無人攻撃機を大量に購入した後に軍事作戦を開始 安価な無人機をアルメニア領に侵入させ対空兵器におとり攻撃させて防空システムの位置 を掌握、次に無人攻撃機と自爆機を出動させてアルメニアの防空システムを壊滅させた 後、無人偵察機、無人攻撃機に支援された地上部隊がアルメニア領を占領した。 戦死者約4000人の大半は無人攻撃機と無人自爆機に殺害された。 近い将来、中共軍が開発した大量の無人兵器で尖閣諸島・沖縄諸島に侵攻すれば無人攻撃機、 自律AIの軍事兵器の開発が制限された自衛隊は桁違いの自衛隊員が無人攻撃機とミサイル で殺害され、壊滅することになる。 戦争勃発を防ぐには自由国家によるクワッド拡大同盟しかないが、現在の日本政府の怠慢、 事なかれ主義で憲法九条改正もできず、中国共産党軍の軍事侵攻を阻止することが出来ない。 中国共産党は国際公約を破り香港の民主派を弾圧、台湾の軍事制圧作戦を開始すると同時に 尖閣諸島領域を軍事占領、台湾海峡を封鎖し米海軍の侵入を阻止する。 2024極東戦争の緒戦は尖閣諸島領域を中共軍の無人AI兵器が侵攻し、自衛隊を攻撃する ここで自衛隊が敗退すれば台湾制圧は半ば成功となるだろう。 日本政府は最大射程距離2000Kmの巡航ミサイルを開発することに決定した この射程距離であれば太平洋上の自衛艦隊から尖閣諸島領域の中共海軍の艦船を攻撃可能であり F35ステルス戦闘機から射程距離500Kmの対艦ミサイルも同時に発射することで侵攻軍を撃退可能になる。 敵の奇襲先制攻撃で水上地上の自衛隊ミサイル発射機が破壊されても2次報復が可能な様に 新鋭潜水艦から発射可能な巡航ミサイルも同時開発する必要がある。 これらの通常抑止力と米軍と共有するINF中距離弾道ミサイルによる核抑止力が必要であり クワッド同盟推進と日本の憲法九条改正を早急に成立させなければ台湾極東戦争は防げない。 核兵器の物理についてのレスがほとんどない クソレスばっかりで萎える 中国共産党が北朝鮮の核ミサイル開発を放置してる理由 70年前に北朝鮮が韓国に侵攻し朝鮮戦争が勃発したため中共軍の台湾侵攻を延期して朝鮮半島に参戦した。 現在はその恩を利用して北朝鮮に朝鮮半島で軍事衝突を起こさせ自由主義諸国が忙殺された時 を狙って台湾侵攻作戦を開始する。 極東戦争が勃発すれば北朝鮮の核ミサイルが日本に発射される可能性も生じるから 米軍と共有するINF中距離弾道ミサイルによる核抑止力を配備し、北朝鮮がミサイルを発射すれば 防空能力が無い北朝鮮が消えて無くなると予告しておく必要がある。 国家の危機対処能力が無い現内閣は総辞職し新内閣で危機を克服するしかない 反日親北の韓国裁判所が日本政府にいわゆる慰安婦裁判で賠償命令 かつて韓国裁判官の任官審査の担当官によれば殆どの司法学生が北朝鮮が朝鮮半島の正当な政権であり 当時の韓国政府は米日の傀儡政権だと答えたというから当然ともいえる。 幼児から反日親北の洗脳教育を続けた共産勢力教員たちの成果であり、日本では失敗した謀略だ。 最早、日本政府は国際条約を破棄すてた韓国と国交断絶以外に選択肢はない。 1965年の日韓国交正常化以前に戻ったとしても日本には強力な自衛隊により日本漁船は韓国軍に襲撃されない。 ただし、国家の危機対処能力が無い現内閣は総辞職し新内閣でのみ危機が乗り越えられる。 なぜ日本人は自然災害や疫病と同じように軍事安全保障について真剣に考えないのか? 自然災害や疫病は悪意などないがシナチョン共産勢力は反日悪意そのもの 核爆弾の連鎖反応の方程式はデマの拡散や伝染病の拡散と似ている。 簡単な核爆発を新型コロナ感染爆発に例えると 現在の感染者数 N、感染する時間 T 増倍率 k とした微分方程式は dN/dt = (k-1)N/T 特殊解は N = N0exp(((k-1/T)t) k < 1 感染者が指数関数的に減少 k = 1 感染者が一定状態 k > 1 感染者が指数関数的に増大 k > 1 が全国的な感染爆発であり、ロックダウン以外に制御不可能 感染者 -> 中性子数 とすれば 核爆発は核物質全体を微小時間にこの状態にすることで達成される。 1/14尖閣諸島周辺で中国海警局の艦艇が日本の領海を侵入し、航行中の日本漁船に接近 日欧米の新型コロナ危機の隙を突いて中国共産党軍が台湾制圧と尖閣諸島占領の軍事作戦の一環だ 危機管理能力と決断力が無い百姓面の首相と間抜面の官房長官では奴らの侵攻を阻止できない。 米アップルが電気自動車(EV)の販売に打って出る韓国の現代自動車と技術提携か 日本の大手自動車メーカーは内燃機関エンジン生産すそ野が広いためにEVに大転換ができない。 テスラのようなITEVベンチャーも育たない、このままでは衰退するしかないだろう。 内燃機関カーで勝負しても勝てないので、車載半導体メーカーを持つ三菱自動車の様な会社なら 生産する乗用車すべてをITAI搭載のEV車に転換することでテスラ・アップルに対抗できるだろう。 車の自動運転技術の獲得は自律AIがゲームチェンジャーの防衛兵器と表裏一体である。 中共政権が海警組織の武力行使法案を制定した、尖閣諸島等で従わない日本の海保、漁船に砲撃打撃ができる 中国共産党軍の2軍組織化が完成し、尖閣諸島と日本領海の軍事占領が目前。 対してガースーは国会で「打撃力」は米軍の役割分担だとして安倍前首相の提言を覆した。 米軍の日本占領当時の発想と変わらず当時、中共・北朝鮮には核ミサイル近代戦力など無く 日本を攻撃するなど不可能だった。 現在、有事に日米安保条約が発動されても米軍が直ぐに参戦したり自衛隊がやらない「打撃力」を 米軍兵士だけの危険と引き換えに単独攻撃など誰が考えてもしない。 自衛隊は何もできず自衛隊員と日本国民は次々に発射される核・ミサイルの餌食になって死ぬだけだ 危機管理能力と決断力が無いガースー内閣は直ちに総辞職させるしかない。 危機管理能力と決断力が無いガースー内閣でもコロナ感染爆発を免れている原因とは 日本の食文化で納豆、葱(ネギ)が日常的な野菜として食されていることと関係があるらしい。 中共産軍が日本の自衛隊・米軍基地だけでなく移動する空母・艦船を打撃できる 新型中距離弾道ミサイルDF−26部隊を山東省に実戦配備した。 このままでは中共産軍の奇襲飽和攻撃で自衛隊・艦船は壊滅する、日本の新鋭潜水艦に 中共産軍基地を直接打撃できる巡航ミサイルを配備して報復可能な核抑止力とするしかない。 国会で「打撃力」を持たないなどと現実無視の脳天気な内閣は総辞職すべきである。 総務省の谷脇康彦総務審議官、吉田真人総務審議官、秋本芳徳情報流通行政局長らが 東北新社から接待を受け、同社の菅義偉首相の長男が接待に関与したとされる 菅義偉首相のグループは汚職だらけなのが前々から発覚し首相の長男も登場した 汚職まみれ危機管理能力と決断力が無い現内閣は直ちに総辞職させるしかない。 元総務大臣であった菅義偉首相、の元バンドマンだった長男が総務省の許認可権が有る 衛星放送事業者の「東北新社の役員」に就任した。 単なる社員ではない さらに、菅義偉首相の実弟が昨年秋に事業に失敗して自己破産したのにJR東日本の 子会社に幹部として入社していた。 一般人や自己破産者が上場企業の役員幹部に突然就任したりなど有り得ない 政治権力者のコネ疑惑そのものだ。 汚職まみれ、危機管理能力と決断力が無い菅内閣は直ちに総辞職しなければ日本は堕落する。 2/6 4:45 中共軍・海警局の艦船4隻中2隻が尖閣諸島の日本領海に侵入した 中共海警が武器使用を正当化する海警法施行後の最初の事態になる。 尖閣諸島周辺の領海には現在、日本漁船2隻が航行中でありもしも、中共海警の艦が 日本漁船か巡視船に発砲すれば中共との軍事紛争に発展する。 LINE(ライン)の日本人利用者8000万人の個人情報が 中国本土の委託会社のから閲覧可能になっていたことが発覚した。 LINEは韓国企業ネイバーの子会社であり、韓国系のソフトバンク傘下でもある 日本国民(政府、閣僚、自治体も含む)の個人情報が韓国政権と中国共産党 に筒抜けだった。 すべての中国企業と中国人は中共政権に情報を提供する法的義務がある。 現日本政権のデジタル化云々は接触アプリの失敗からもデタラメだらけだ。 4/9 韓国文大統領主催で双発戦闘機KF−21ボラメ(若鷹)の試作機を発表 陸海空の攻撃ミサイル搭載し120機生産する計画だという 韓国の軍備拡張は年率8%の異常さで来年には日本の防衛費を超える 原子力潜水艦、空母建設の計画も進行中でありこのような戦略兵器は対北朝鮮に 無用の長物だが、仮想敵である対日戦争では太平洋側から日本の中枢を攻撃できる 反日北朝鮮,韓国だけでも日本の軍事脅威だが中共産軍の軍事力は遥かに強大化している 平和ボケの時代は終わった、F-3ステルス制空戦闘機の開発を推進と同時にクワッド 拡大機構による集団的自衛権を樹立しなければならない。 日本の原子物理学の歴史 1903年 長岡半太郎、原子はこういうものだと世界に知らしめる 1934年 湯川秀樹、原子核の世界を核力で説明 1934年 彦坂忠義、核力の解放による核兵器の可能性を発表 しかしアインシュタインやボーアからは相手にされず 1934年 荒勝文策、コッククロフト加速器で原子核破壊に成功 1940年 理研、サイクロトロンでウランの核分裂反応を確認 1941年 都市での原爆実験を正当化するための日米戦争開始 1944年 名古屋で人類初の地下核実験成功(12月7日) 1945年 広島で原爆実験成功(8月6日) 1948年 朝永振一郎が原子の世界を量子電磁力学で説明 1943年9月10日17時36分の鳥取が人類初の原爆実験だった可能性がある この日時で鳥取に大地震が起こっているのだが 震源となった川の、上流の人形峠の様子や、地震後の軍の動きなど、情報ないかな どうやら核爆発というのはウランさえあれば簡単に起こせるようだ 各国が苦労しているのは、 1 爆弾を小型化する技術 2 より大きな爆発力 1は核濃縮の技術 2は、普通に核爆発させると、一部が核反応したところで他の部分が未反応のまま吹き飛ぶので 爆発の規模には上限があるという話 この1と2が不要ということであれば 例えばアフリカのガボン共和国で、ウラン鉱山に雨水が侵入しただけで臨界状態になったように じゃあ、ウランを核濃縮どころか、精製しただけで水を中性子の減速材に使えば核爆発するんじゃないか と考えられるのだが それは、大量のウランを必要とし、重いから飛行機には載らないので 地上設置型の原爆でいいなら可能ということだ ドイツは天然ウランのまま、減速材に重水を使う計画だった それは列車に乗せて敵地で起爆することを想定したものだった >例えばアフリカのガボン共和国で、ウラン鉱山に雨水が侵入しただけで臨界状態になったように >じゃあ、ウランを核濃縮どころか、精製しただけで水を中性子の減速材に使えば核爆発するんじゃないか >と考えられるのだが 無理。ガボン共和国オクロに天然原子炉が存在したのは20億年前であり、 半減期7億年の235Uは現在より高い濃度で存在し、そのままの濃度で 適度な水があればそれが中性子減速材として働くことで臨界に達することができた。 235Uの濃度が低下した現在の地球上ではもはや235Uの濃縮なしに働く 天然原子炉は存在しえない。 いや天然原子炉じゃなくて、精製して金属ウランにする そして原発の燃料としては低核濃縮しているが それは少量のウランで臨界にするのと 複数の燃料棒に入れて、それぞれが離れているという悪条件にためで 核爆発目的なら大量のウランさえあればできるのではないかと思う というのは、>>203 の鳥取の震度6の地震だが 震源は野坂川中流域で、震源は極めて浅いとのこと その川の上流の人形峠でウランが採れる しかし原爆に使えるほどの量は無かったとされる しかし、それは嘘で、十分にあったとする情報もある もしそこでウランの採掘をしていたと仮定すると ウランの原石のモナズ石?をそのまま運ぶのは大変なので 山のふもとに精製する工場を作ると思うんだ そしてその工場の人は、なんか知らんが精製したものが熱いので水かけて冷やしてやれとか それとも野ざらし状態のところに雨が降ったか。。。 で、どっかーーーんと 爆発には発電用よりもっと235Uの濃縮が必要なのでますます無理 read.cgi ver 07.4.7 2024/03/31 Walang Kapalit ★ | Donguri System Team 5ちゃんねる