>大野精工の総務部からのお知らせ【社畜自慢】 [転載禁止]©2ch.net
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『温暖化防止のために』より
EVの開発者でもある清水浩・慶應義塾大学名誉教授の著書『温暖化防止のために』によれ
ば、ガソリン車の場合、元の石油のエネルギーに対して、最終的にその8.6％しか車の動力
として使われていないとされている。一方、EVは、化石燃料から電気をつくる効率が53％
（高効率の発電所のレベル）であるとしても、電気でモーターを回転させる効率が80％と
高いので、元のエネルギーの35％が車の動力になるとしている。
8.6％と35％。一つの比較例だが、化石燃料を出発点にしてもEVの効率は4倍も高い。二酸
化炭素発生量は4分の1だ。車輪の回転で走る車には本来、電気が似合っているといえる。
今、世界の石油需要の3分の2は車・運輸部門で使われている。先進国ではもっと割合が高
い。「石油需要＝車の燃料」といえ、EVの普及は石油需要を減らす。自然エネルギーによ
る発電が増えれば、石油の抑制はさらに加速される。
http://www.huffingtonpost.jp/shinrinbunka/ev-car-economy_a_23255037/ 電気自動車「先進国」イギリス 街灯から充電
11/21 13:09
EV(電気自動車)の専用道路。走行しながら充電できるもので、ヨーロッパ全体の取り組みとして、導入実験が進んでいます。
先日閉幕したCOP23では、日程を延長してまで、温暖化対策推進を推進する決議を採択しました。
対策の目玉の1つのEVについて、イギリスの取り組みを取材しました。
ずらりと並んでいるのは、すべて、充電して走行できるEVの新車。
ここは、イギリスで初めてオープンした専門店。
イギリス政府も店の運営に出資していて、消費者にさまざまなEVを体験してもらい、普及につなげようとしている。
客は、「ディーゼル車を買うのは、よい考えではないと思い始めている。(汚染した)街の空気をきれいにすることはよいことだ」、
「(店では)充電器や、これまで見たことない、さまざまなタイプのEVを見ることができた」などと話した。
あるカーセンターでは、車の紹介、販売だけではなく、家に設置する充電器の設置まで面倒を見てくれるという。
EV普及の鍵となるのが、充電するための設備を、いかに増やすか。
ロンドンの街中にある街灯。
イギリスでは、この街灯からも充電できるようになっていて、国内には、このような「充電スポット」が、およそ5,000カ所ある。
ただ、EVの所有車からは、「問題なのは、充電スポットを見つけるために、いつもあちこち走り回っていること」といった声が聞かれた。
増え続ける充電スポットを効率的に見つけるための手段について、イギリスでは、この点についても対応が進んでいる。
EV専門店スタッフは、「これをズームして充電ポイントを見つける」と語った。
スタッフが操作しているのは、充電スポットを調べることができる「ZAPMAP」というウェブサイト。
データが毎週更新され、近くのスポットを簡単に検索できる。
さらに、イギリス政府は、EVの所有者に対して、駐車代を優遇する措置にも乗り出している。
EV所有者は、「ロンドン中心部では、駐車代がタダになる。将来、みんながEVに乗ることになるかもね」と語った。 https://www.fnn-news.com/news/headlines/articles/CONN00377069.html
電気自動車「先進国」イギリス 街灯から充電
11/21 13:09
EV(電気自動車)の専用道路。走行しながら充電できるもので、ヨーロッパ全体の取り組みとして、導入実験が進んでいます。
先日閉幕したCOP23では、日程を延長してまで、温暖化対策推進を推進する決議を採択しました。
対策の目玉の1つのEVについて、イギリスの取り組みを取材しました。
ずらりと並んでいるのは、すべて、充電して走行できるEVの新車。
ここは、イギリスで初めてオープンした専門店。
イギリス政府も店の運営に出資していて、消費者にさまざまなEVを体験してもらい、普及につなげようとしている。
客は、「ディーゼル車を買うのは、よい考えではないと思い始めている。(汚染した)街の空気をきれいにすることはよいことだ」、
「(店では)充電器や、これまで見たことない、さまざまなタイプのEVを見ることができた」などと話した。
あるカーセンターでは、車の紹介、販売だけではなく、家に設置する充電器の設置まで面倒を見てくれるという。
EV普及の鍵となるのが、充電するための設備を、いかに増やすか。
ロンドンの街中にある街灯。
イギリスでは、この街灯からも充電できるようになっていて、国内には、このような「充電スポット」が、およそ5,000カ所ある。
ただ、EVの所有車からは、「問題なのは、充電スポットを見つけるために、いつもあちこち走り回っていること」といった声が聞かれた。
増え続ける充電スポットを効率的に見つけるための手段について、イギリスでは、この点についても対応が進んでいる。
EV専門店スタッフは、「これをズームして充電ポイントを見つける」と語った。
スタッフが操作しているのは、充電スポットを調べることができる「ZAPMAP」というウェブサイト。
データが毎週更新され、近くのスポットを簡単に検索できる。
さらに、イギリス政府は、EVの所有者に対して、駐車代を優遇する措置にも乗り出している。
EV所有者は、「ロンドン中心部では、駐車代がタダになる。将来、みんながEVに乗ることになるかもね」と語った。 https://www.fnn-news.com/news/headlines/articles/CONN00377069.html
電気自動車「先進国」イギリス 街灯から充電
11/21 13:09
EV(電気自動車)の専用道路。走行しながら充電できるもので、ヨーロッパ全体の取り組みとして、導入実験が進んでいます。
先日閉幕したCOP23では、日程を延長してまで、温暖化対策推進を推進する決議を採択しました。
対策の目玉の1つのEVについて、イギリスの取り組みを取材しました。
ずらりと並んでいるのは、すべて、充電して走行できるEVの新車。
ここは、イギリスで初めてオープンした専門店。
イギリス政府も店の運営に出資していて、消費者にさまざまなEVを体験してもらい、普及につなげようとしている。
客は、「ディーゼル車を買うのは、よい考えではないと思い始めている。(汚染した)街の空気をきれいにすることはよいことだ」、
「(店では)充電器や、これまで見たことない、さまざまなタイプのEVを見ることができた」などと話した。
あるカーセンターでは、車の紹介、販売だけではなく、家に設置する充電器の設置まで面倒を見てくれるという。
EV普及の鍵となるのが、充電するための設備を、いかに増やすか。
ロンドンの街中にある街灯。
イギリスでは、この街灯からも充電できるようになっていて、国内には、このような「充電スポット」が、およそ5,000カ所ある。
ただ、EVの所有車からは、「問題なのは、充電スポットを見つけるために、いつもあちこち走り回っていること」といった声が聞かれた。
増え続ける充電スポットを効率的に見つけるための手段について、イギリスでは、この点についても対応が進んでいる。
EV専門店スタッフは、「これをズームして充電ポイントを見つける」と語った。
スタッフが操作しているのは、充電スポットを調べることができる「ZAPMAP」というウェブサイト。
データが毎週更新され、近くのスポットを簡単に検索できる。
さらに、イギリス政府は、EVの所有者に対して、駐車代を優遇する措置にも乗り出している。
EV所有者は、「ロンドン中心部では、駐車代がタダになる。将来、みんながEVに乗ることになるかもね」と語った。
闇に葬られかけたトヨタの労災隠しの その後
2017年10月29日 18時44分35秒 | トヨタ自動車
/ﾞﾐヽ､,,___,,／ﾞヽ
iノ 川 ｀ヽ'
/ ・ ． ・ i､
∩ 彡, ミ(_,人_)彡ミ
ヾ〆´ ヽ､, ノ
⊂二、 '''つ''''''"´,,,つ
~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~
トヨタに行政指導
既にブログで展開しているトヨタ自動車の労働災害隠しで、豊田労働基準監督署は一連の調査が終わり行政指導が行われた模様です。問題は３点あります。
一点は、切傷災害であるにも関わらず業務災害としないで、「独身寮でドアに挟まれてケガをした」ように上司が指示をして私病にしていたこと。
二点は、車体部の部長はじめ職制が口裏を合わせて労災を隠していたこと。
三点は、堤工場では労災隠しで、今年の４月に行政処分を受けていたにもかかわらず繰り返していること。
全く反省がされておらず
全社的に犯罪が繰り返されていることは見逃すことはできません。なぜこのようなことが繰り返されるのか、どこに問題があるのか検証をしなければなりません。
旧態依然として、トヨタの労務体制はトップダウンです。お上の言うことは絶体であり、逆らうことができない「全体主義で統制がとられている」と言われます。
業務とプライベートも境目がありません。個人のプライベートまで監視し介入してきます。その事実は読者の皆さんから語っていただきましょう。
確かに災害対策には熱心です。作業者は怪我をしたくて作業をしているわけではありません。０，５秒の作業短縮をするためにストップウォッチをもって計測されたらどんな心境になるだろうか。
年間災害「ゼロ」の目標が立てられたらどんな心理状態になるだろうか。 全従業員に徹底を
今回の労災隠しは、明らかに犯罪です。法に反することをしたトヨタ自動車は社会的責任を自覚し、社長自らが減給をし従業員に謝罪すべきです。
絶対に同じことを繰り返さない決意を示すべきです。
http://blog.goo.ne.jp/atunion/e/6fc71a5990f7f34070fbcee2cbb0d4d1 群馬銀頭取「スバルのＥＶ、県内企業は危機意識」
北関東・信越
2017/11/30 22:00
https://www.nikkei.com/article/DGXMZO24103160Q7A131C1L60000/
群馬銀行の斎藤一雄頭取は30日に開いた定例記者会見で、ＳＵＢＡＲＵ（スバル）が電気自動車（ＥＶ）の開発を検討していることについて「県内の内燃機関の製造会社などは危機意識を持っている」と述べた。
太田市を中心に部品メーカーが集積するが、エンジンとその周辺の部品はＥＶでは使われなくなる可能性もあるためだ。
スバルはトヨタ自動車とマツダなどが共同出資で設立したＥＶ開発新会社への参画に前向きな考えを示している。
斎藤頭取は「バッテリーの容量や重さなどの問題が解決されつつあるのだろう。ＥＶ化は今後も間違いなく進んでいくと思う」との見方を示した。 日中、衝突回避策を議論 上海で事務レベル海洋協議
http://www.sankei.com/politics/news/171205/plt1712050016-n1.html
日中両政府の当局者が海洋問題を幅広く議論する「高級事務レベル海洋協議」が５日、上海市内で開かれた。
東シナ海での偶発的衝突回避のため、防衛当局間で設置する「海空連絡メカニズム」の早期運用開始などの課題について協議。
安倍晋三首相が１１月に習近平国家主席、李克強首相と相次いで会談するなど日中関係改善の流れが強まる中、沖縄県・尖閣諸島を巡る緊張緩和に向け、どれだけ歩み寄れるかが焦点だ。
海空連絡メカニズムをめぐ日本側は、中国側が連絡さえすれば尖閣周辺に侵入可能と解釈しかねないとして、
尖閣周辺の領空、領海は運用範囲に含まれないと主張。中国側は尖閣への領有権主張を強めるため、運用範囲を明文化しないよう求めており、意見が対立している。
海洋協議ではこのほか、日本側が東シナ海のガス田共同開発のための条約締結交渉再開や、日中中間線付近での中国側による一方的な開発の中止も求めるとみられる。
どんな内容で合意したかだね 大野精工代表 大野雅史からのお知らせ
ＥＶなど成長期待分野に資金シフト、石油株は人気低下
2017年12月11日
https://jp.reuters.com/article/investors-ev-oil-idJPKBN1E20R0
［ロンドン ６日 ロイター］ - 高配当が売り物の欧
州の石油・ガス株は、長いことインカムゲインを重視
するファンドの寵愛を受けてきた。しかし投資家は電
気自動車（ＥＶ）用バッテリーなど高成長が期待でき
る分野へとなびき、石油・ガス関連株から資金を引き
揚げている。
運用資産１兆ドルと世界最大の政府系ファンド（ＳＷ
Ｆ）であるノルウェー政府年金基金が、原油の価格変
動が大きいことを理由に石油・ガス関連株への投資を
取りやめる方針を打ち出したことで、長期低迷が見込
まれる同セクターに投資するリスクが鮮明になった。
石油・ガス株に投資する上場投資信託（ＥＴＦ）から
は資金が流出している。ＥＴＦＧＩのデータによる
と、こうしたＥＴＦの１１月の純資産額は２１９億ド
ル。３月の２４４億ドルから減少し、過去１年で最低
となった。 シュローダーズで国際株チームのリード・ポートフォ
リオマネジャーを務めるサイモン・ウェバー氏は「長
期的には、石油・ガス業界は成長が止まった、もしく
は下り坂のセクターとして見直さざるを得ない」と述
べた。シュローダーズは同セクターの投資判断を「ア
ンダーウエート」としている。
石油・ガス関連セクターの見通しを暗くしている要因
は多々あるが、世界的なＥＶ重視の流れと環境問題が
大きい。
モルガン・スタンレーの予測によ
ると、２０５０年までに世界のＥ
Ｖ台数は１０億台を超え、全世界の販売
の８０％に達する見通しだ。 「週刊現代」2017年10月28日号より
http://gendai.ismedia.jp/articles/-/53297
2017.12.19
あまりに巨大になりすぎた
「かつて大きな市場だった北米で自動車の売り上げが落ち、国内販売台数世界一の中国では国ぐるみで
次世代車の開発に取り組んでいるなど、自動車の市場は大きく変化しようとしています。
そのなかでメーカーが取り組んでいるのが、電気自動車（EV）と自動運転技術の開発です。
EVではテスラをはじめ、あの家電メーカーのダイソンまでもが参入を計画するほど競争は過熱しています。
また自動運転の分野では、グーグルやマイクロソフトといった巨大IT企業がビッグビジネスを展開しようとしている。
業界を超えたパイの奪い合いのなかで、既存の自動車メーカーの優位性は徐々になくなっていくでしょう」
（経営コンサルタントの加谷珪一氏）
本連載第2回で自動運転を取り上げたときにも述べたが、EVと自動運転の普及は、我々のクルマに対する価値観を大きく変えていく。
内燃機関が電気モーターに置き換えられ、自分で運転する必要がなくなれば、自動車はテレビや掃除機のような「家電製品」と同様の扱いになる。
そうすると、クルマを所有することの意義がいまとは違ったものになるだろう。
新技術の到来で消費者の感覚が変わろうとしているいま、自動車業界は、潮目が変われば
どんなメーカーでもたちどころに消滅しかねない時代に突入しようとしている。
これは、トヨタのような日本を代表するモンスター企業も例外ではない。 世界の潮流は「EV」に
だが冒頭でも触れたとおり、100年に1度の産業構造の変化が起きているいま、
「トヨタ王国」もまた危うい状況に曝されることになる。
このことを示唆するような出来事が今年9月に起きた。デンソー、マツダと手を組んで、
トヨタがEVを作る――。5年前なら誰も想像しなかったことだろう。
トヨタは'97年に「プリウス」を発売して以来、ハイブリッド車の販路を拡大し続けてきた。
近年欧州や国内の競合がEVの開発に取り組みはじめてからも、同社の主軸は
より性能の高いハイブリッド車の開発にあった。
しかし、ここにきてトヨタはこれまでの巨大ピラミッド構造の一部を崩し、
競合他社と手を組んでまでEVとFCVの「両獲り」を目指すことになった。
フォルクスワーゲンやBMWといった世界企業の動向を見れば、
やや後手に回った対応と見て取れるかもしれない。
だが、このトヨタの「焦り」は、同社も読み切れないほどのスピードで
業界の流れが変わっていることを意味しているともいえる。
'80年代、ビデオレコーダーの規格でVHSとベータの生存競争があった。
ソニーが開発したベータはビクターが売り出したVHSよりも、画質や機能性の面で優れていた。
にもかかわらず、家庭への普及力でベータはVHSに敗れ、市場からフェードアウトした。
優れた技術があっても、世の中の潮流に呑み込まれればひとたまりもない。
そしてこれはEVとFCVでも起こりうる競争で、だからこそトヨタもなりふりかまっていられないのだ。 参考までに、就職しなくても自宅で収入を得られる方法など
⇒ 『木下のアイラスメ』 というサイトで見ることができるらしいです。
グーグルで検索⇒『木下のアイラスメ』
084LYN3ZQH 【EV】ＥＶ大手テスラ、ささやかれる「拙速な製造」のツケ
サンフランシスコ ２９日 ロイター］ - 米電気自動車（ＥＶ）大手テスラ＜TSLA.O＞の新型セダン「モデルＳ」やスポーツ用多目的車（ＳＵＶ）「モデルＸ」は、
カリフォルニア州フレモント工場の組立ラインを離れた後、もう１度足止めを食らうのが当たり前だという。
製造における欠陥を修正するためだ。
このような欠陥修正を抜きにしては高級車種が出荷できない状況が常態化していることが、
同社の現旧従業員９人に対するロイターの取材によって明らかになった。
同社の内部追跡システムによる１０月最新データなどによると、組立後の品質検査で「モデルＳ」と「モデルＸ」の
９割以上に欠陥が見つかることが当たり前となっているという。取材した現旧従業員の一部は、２０１２年には、すでにこの問題に気が付いていたと語る。
テスラ側は、同社の品質管理プロセスが異例なほど厳格であり、ほんのわずかな欠陥でも発見し、修正することを意図したものだと説明している。
組み立て後の欠陥率についてはコメントしなかった。
トヨタ自動車＜7203.T＞など、世界でも高い効率性で知られる自動車メーカーにおいては、
組み立て完了後に欠陥修正が必要となる比率は、製造車両の１割以下にとどまっている、と業界の専門家は語る。
修正によって時間と費用の両方が無駄になることから、組立段階において適切な品質を確保することが非常に重要だ、と彼らは口を揃える。
同社内では「キックバック」と呼ばれているが、こうした欠陥車両は、へこみや傷といった些細な不具合や、
シートの機能不全などの複雑なトラブルを抱えていたりする場合がある。簡単なものであれば工場内ですぐに解決してしまうという
面倒なトラブルの場合、テスラの屋外駐車場に運ばれ、修理を待つことになる。
こうした「中庭」と呼ばれる駐車場の１つでは、修理待ち車両が２０００台を超えることもあるという。テスラはロイターに対し、
こうした「修理待ちスペース」の存在を否定している
以下ソース
https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20171206-00000077-reut-bus_all
2017/12/25
将来の本命はEVか？
──日産自動車が初代リーフを発売する前年の2009年に取材した際に、「日産では将来のクルマの本命はEVに決まった」と聞いた。その考えは今も変わっていないか。
技術者：電動化の流れは止まらない。従って、EVは増やしていくし、主流に持っていかなければならない。将来的にはやはり、EVだろう。
──最近は高効率なエンジンが続々と開発されているし、ハイブリッド車（HEV）やプラグインHEVという選択肢もある。なぜ、そこまでEVの開発にこだわるのか。
技術者：我々がEVの開発に力を入れるのは、二酸化炭素（CO2）の排出規制に対する優先順位が高いからだ。今後も環境負荷の高いクルマは規制がますます強化されていく。
すると、エンジン車では課せられた規制を乗り越えるハードルが高くなる。燃費を良くするための電動部品を多く付けることになり、逆にコストがかさむ。
それならば、最初からEVを選べばよいのではないかという考えだ。 2018年1月5日
コラム：2018年は「電気自動車元年」
［香港 ５日 ロイター BREAKINGVIEWS］ - ２０
１８年は、電気自動車（ＥＶ）がガソリン車に肩を並
べる年になるだろう。大気汚染の原因となる車両を禁
止する動きは、クリーンな交通手段に向けた投資をか
き立て、コストを押し下げている。
消費者は間もなく、たとえ補助金がなくても、ＥＶと
エンジン車の価格があまり変わらなくなったことを実
感するだろう。だが自動車メーカーは、利幅が薄くな
り、苦境に立たされるだろう。
https://jp.reuters.com/article/electric-vehicle-price-breakingviews-idJPKBN1EU0J1 2018年1月8日
下請けピラミッド構造のしがらみ
トヨタ自動車の電気自動車での出遅れの理由として、巨大な下請けピラミッド構造とのしがらみがある。
トヨタ自動車といえども、部品点数約３万点という自動車全部の技術を持つことは不可能。
子会社やグループ企業から購入するのだが、その際に技術的なすり合わせが欠かせない。
これは長い関係の上に構築されたプロセスであり、メーカーにとって重要な無形資産である。
そのパワーが特に強大なのがトヨタ自動車。そして、そのすり合わせ技術の多くがガソリンエンジンに基づいたものだ。
トヨタグループの代表格企業はデンソー。
前身はトヨタ自動車の開発部門であり、１９４９年に日本電装株式会社として創業している。売り上げは４兆３０００億円に上る。
エンジンがなくなる日
問題はその主要製品の中に、エンジン関係の部品や機器が多いこと。
それらは、冷却機器（ラジエーター、冷却ファン、インタークーラー、オイルクーラー等）、
エンジン機器（点火コイル、マグネット、ディストリビューター、点火プラグ、排気センサー、燃料噴射装置）などだ。
ＥＶ時代になると、これらの機器は全て要らなくなる。
トヨタグループのアイシン精機も同じ。売り上げ約３兆円で、主な製品の中に、エンジン関連やトランスミッションが含まれる。
特に世界トップレベルと言われるオートマチックトランスミッション（自動変速機）が無用になれば、それは痛い。
この２社の下に、さらに「デンソー系」「アイシン精機系」といった子会社や関連会社群があり、その下にさらに下請けや孫請け企業が延々と連なる。
大きくなり過ぎた恐竜は小さな哺乳類に変身することが難しい。
それが、今日のトヨタ自動車の姿である。
https://mainichi.jp/premier/business/articles/20180104/biz/00m/010/023000c トヨタ社長がCESで披露した「クルマを所有しない時代」
９日（現地時間）から米ラスベガス市で開幕した世界最大の家電見本市「ＣＥＳ」では、例年通り開幕前日から報道向け記者会見が多数行われた。
ソニー、パナソニック、韓国のサムスン電子、ＬＧ電子といった電機メーカーが新製品発表会を実施したが、なかでも世界中の記者たちを最も沸かせたのはトヨタ自動車だった。
2018/1/10 18:30日本経済新聞 電子版 「既存事業の見直し必須」 アイシン次期社長の伊勢氏
2018/2/9 21:31
愛知県犬山市のホテルで開催された「中部財界セミナー」で９日、アイシン精機の伊勢清貴副社長や東京大学の森川博之教授らが座談会に登壇した。
「テクノロジー革命による新たな産業社会」をテーマに産業界のデジタル移行や電気自動車（ＥＶ）など電動車、ロボット技術などの話題にセミナーに参加した経営者らが耳を傾けた。
座談会で伊勢氏は今後の自動車業界について「自動車メーカー同士に加えてＩＴ（情報技術）企業なども加わる。両方と戦わなくてはならない」と指摘。
「既存のビジネスをいかにスクラップしていくか。難しい判断だが必須（の作業）だ」と述べた。
次世代車開発に必要な人工知能（ＡＩ）などの先進分野は人材の争奪戦となっている。
伊勢氏は「トップの判断で新分野に人を回すことを考えなくてはならない」とした。
東大の森川教授は「大企業でも中小企業でも社会が変わり始めていることを意識し、ある程度の資源を振り向けて克服しなければならない」などと応じた。
伊勢氏は１月、トヨタ自動車の専務役員からアイシンに転じた。６月にアイシンの社長に就任する予定だ。
https://www.nikkei.com/article/DGXMZO2675453009022018L91000/ 世界ラリークロス、2020年から”EVマシン”によるシリーズに移行か!?
2018-02-07
世界ラリークロス選手権は、2020年から電気自動車で争うカテゴリーになることを目指しているようだ。
motorsport.comの調べによると、世界ラリークロス選手権（WRX）は、2020年から電気自動車で争うカテゴリーに変更することを検討しているようだ。
WRXは以前から、その構造の中に電気自動車のカテゴリーを設けることを検討していると伝えられてきた。
しかし、ある情報源によれば、WRXは従来の内燃エンジン車に変わり、電気自動車を中心に争うカテゴリーに生まれ変わろうとしているという。
「電気自動車は、この世界選手権を置き換えることになるだろう。電気自動車は絶対に、そしてきっぱりと、この世界選手権を担うことになる」
ある情報源はそうmotorsport.comに対して語った。
「2020年には、15台のマシンが参戦するのは必須である。これまでに9つの自動車メーカーが議論や交渉を続けてきた。
しかしプライベートチームが望むならば、必要なパーツを購入しマシンを組み立てることができる能力を、彼らにも解放しなければならない」
2020年から登場することが目指されている新しい電動WRXカーは、共通モノコックと安全構造を兼ね備えており、それらはシャシーキットの一部として提供されるという。
これには、サスペンションやブレーキシステムも含まれることになると考えられている。
FIAは今後数週間のうちに、シャシーやバッテリーの製造メーカーを募集するプロセスに入るとみられている。
https://jp.motorsport.com/world-rx/news/%E4%B8%96%E7%95%8C%E3%83%A9%E3%83%AA%E3%83%BC%E3%82%AF%E3%83%AD%E3%82%B9-2020%E5%B9%B4%E3%81%8B%E3%82%89-ev%E
3%83%9E%E3%82%B7%E3%83%B3-%E3%81%AB%E3%82%88%E3%82%8B%E3%82%B7%E3%83%AA%E3%83%BC%E3%82%BA%E3%81%AB%E5%A4%89%E6%9B%B4%E3%81%8B-1002841/ https://clicccar.com/2018/03/03/564813/
2018/03/03
経済産業省が今夏までに、国内初となる「日本版EV戦略」を策定する方針を固めたそうです。
NHKによると、同省は4月に学識経験者や大手自動車メーカーの幹部等からなる会議を設置し、航続距離や充電時間、車両価格など、EV普及に必要な課題への対応のほか、
充電用インフラ整備も含めた幅広い論点で議論するそうで、バッテリー材料となる鉱物資源確保のための資源外交強化も検討する模様。
おりしも欧州では昨年7月、地球温暖化対策を推進するフランスが2040年までにガソリン車などの販売を終了する目標を示したほか、
イギリスも2040年までにガソリン車やディーゼル車の販売を禁止する目標を打ち出しました。 2018年2月27日 12:03 JST
現状
この移行プロセスを加速させるために、ますます多くの国が内燃エンジンを搭載した新車の販売を終了する目標期限を設定し始めている。
ノルウェーの目標は25年だ。フランスと英国は期限を40年に設定している。ドイツと中国、インドも同じような施策を講じることを明らかにしている。
中国政府の介入は19年に始まる見通しであり、その時点で、自動車メーカーは徐々に引き上げられる電気自動車の生産目標を満たすか、競合企業からクレジットを買う必要が生じることになる。
自動車メーカーは、このような動きの意味合いを理解しつつある。
フォルクスワーゲン（ＶＷ）は30年までに同社の全モデルの電気バージョンとそのバッテリーを生産するために、700億ユーロを投資する計画を発表した。
ゼネラル・モーターズ（ＧＭ）は23年までに20の完全電気式のモデルを開発する計画だ。ボルボは19年に、化石燃料だけで走行する自動車を段階的に廃止し始める予定である。
イーロン・マスク氏が創業した電気自動車メーカーであるテスラは、17年半ばに大量生産に向けて踏み出し、ミッドマーケット向けのセダン「モデル３」初の納車を果たした。
長距離用バッテリーにアップグレードして航続距離を延ばした「ロングレンジ」のモデル３は１回の充電で310マイル（約500キロメートル）を走行でき、ラグジュアリータイプ以外の
電気自動車で初めてガソリン駆動の自動車に匹敵する航続距離を実現することになる。
論争
長期的には、電気自動車の方が内燃機関の自動車より望ましいと見なされることについて異論は少ない。信頼性もクリーンさもガソリン車より優れているからである。
また、バッテリー価格の急落も、そう遠からず電気自動車が低価格になることを意味しており、ＢＮＥＦによると、早ければ25年にもそれが実現する可能性もある。
https://www.bloomberg.co.jp/news/articles/2018-02-27/P4SGIB6JIJUO01 #136 2012/11/25 14:15
プリウスでの最初の冬にわだちになってる道で止まったら出れなくなり４人に
押してもらって助かったんですが、その人達に何でこんなとこから出れねんだねと
笑われてしまいました。アクセル操作で前後にしゃくってグイット出るなんて事は
プリウスには出来ませんから
#137 2012/11/25 19:46
燃費の良さだけに目を奪われると
痛い目に合うということか
#138 2012/11/25 22:47
そういうこと
後は、普段エコなんて考えてないくせに、流行りや風潮で飛び付いた大衆
#176 2012/11/30 23:05
やはりハイブリッド車は、雪道で使い物にならないか
#180 2012/12/01 11:07
このスレ ためになるナァ~
ぷりうすは基本、とこなつ仕様車だったとは #235 2012/12/14 10:09
動画あるしねえ
プリウス スタック とかで検索
あとVSC解除動画とか
#283 2012/12/31 19:00
ブリウス はまってでれません
#351 2013/11/28 21:45
轍にハマったプリウスを助けてあげたことがあるけど、トラクションコントロール？が効いていてアクセル踏んで押しても引いてもタイヤが回らなかった
結局、騒ぎを聞いて駆けつけてくれた近所の四駆おじさんに牽引されて脱出したよ
従って俺的には冬はハイブリッドはダメだと思います
#362 2013/12/06 12:19
>>361今の型のプリウスだよ
重いしタイヤは回らないし助けに集まった人達が諦めかけた時にパジェロのオジサンが登場したんだよ
#373 2013/12/11 07:08
ブリウス最悪
#453 2013/12/18 22:48
結局のところ現行プリウスでも雪には弱いのか
#455 2013/12/19 07:02
友人のプリウスαオーナーは弱いと言ってるけどね
#616 2014/12/07 19:39
昨日の雪で、駐車場から出られなくなってるハイブリッド車がいた。 #623 2014/12/14 14:24
ホイルスピンさせながら、雪に埋まった状態から抜け出す事が出来ない
ハイブリッド車の宿命。
#624 2014/12/14 14:27
>>623
トヨタはな
モーター保護の為のtcsのせい
フィットは問題なし
#632 2014/12/14 22:28
ハイブリッドは車種によって、方式が違うようだね。
雪道では、プリウスよりフィットが有利なのか。
#641 2014/12/15 19:43
ハイブリッドの弱点、モーターを過回転させると壊れてしまう
#642 2014/12/15 21:37
>>641
THSはな
#762 2017/01/17 18:17
滑ったらタイヤが回らないなんて開発時にちゃんと運転してない証拠
#814 2018/02/14 17:47
アクアってプリウスと同じように雪で滑るような所ではタイヤが回らなくなるの？
数日前に道塞いでるのがいたんだけど前後に揺さぶって動かそうとしても途中でタイヤがピタッと止まって回らなくなるようだった #817 2018/02/14 19:29
モーターは過回転させると破損してしまうから
保護機能が働くんでしょうね。
ハイブリッド車の宿命。
#818 2018/02/14 22:12
だからハイブリッド車は、スタック状態から
ホイルスピンさせながら脱出するということが出来ない。
#832 2018/03/12 15:49
今のところタイヤが回らないとして車名が挙がってるのは、プリウスとアクア
#836 2018/03/12 17:12
モーターの保護とか言うやつ居るけど、モーターだけのリーフではそんな状態にはならない
#837 2018/03/12 17:38
それトラクションコントロールじゃなくて制御プログラム考えるのメンドクセーから全部切っちゃえって事なんだろうな
#838 2018/03/12 17:44
何か物凄くトヨタらしい発想
#839 2018/03/12 17:51
フィットハイブリッド今年の大雪でも1度もはまらなかったよん
#841 2018/03/16 22:40
今年の冬は物凄く大雪で全国的に渋滞や立ち往生のニュースが多かったけど、タイヤが動かなくなる特定のハイブリッド車が更に状況を悪化させてたんでしょう。
雪のせいで後ろの車も追い越す事も出来ないでしょう。
これの対応や対策の費用は、物凄い社会的損失だと思いますよ。
新潟県だけではないですからね。 https://nikkan-spa.jp/1465883
日刊ＳＰＡ!
2018年04月03日
人類はあと100年で終了!? 怖すぎるホーキング博士の“遺言”
3月14日、“車いすの天才物理学者”として知られるスティーヴン・ホーキング博士が亡くなった。
博士は晩年、「人類に残された時間はあと100年」と、多くの“警告”を繰り返し発していた。
硫酸の雨が降り、気温250℃……地球は金星のような環境に!?
人類最大の脅威の一つとしてホーキング博士が指摘していたのが、地球温暖化だ。
2017年7月、英国放送協会（BBC）のインタビューで、地球温暖化防止の国際的な合意
「パリ協定」から、米国トランプ政権が離脱を表明したことを博士は厳しく批判。
米国の離脱で地球温暖化が加速、このまま人類が二酸化炭素（CO2）を排出し続けるなら
「気温250℃、硫酸が降り注ぐ、金星のような高温の惑星へと地球を追いやるだろう」と警告した。
金星は地球よりも太陽に近く、大気のほとんどがCO2で構成されている。
そのため、温室効果で太陽からの熱をためこみ、平均気温400℃という灼熱地獄だ。
つまり人類が温暖化対策を怠り、このままCO2を排出し続ければいずれ地球も
金星のような環境になってしまうというのだ。
博士は「地球温暖化は後戻りできない転換点に近づいている」と憂慮。
2016年9月にも、ノーベル賞受賞者30人を含む365人の科学者による、パリ協定
離脱反対の公開書簡に名を連ねている。 👀
Rock54: Caution(BBR-MD5:847cfeaf6f31691a42c25abc56bd4433) https://nikkan-spa.jp/1465883/2
恐ろしいのは、地球の「金星化」の兆候がすでに始まりかけていることだ。
山本良一・東京大学名誉教授は「北極圏の海氷が年々減り続け、このままでは、
温暖化による影響がさらに温暖化を加速する『ポジティブ・フィードバック』が始まってしまう」と語る。
「カナダやロシア、フィンランドなど8か国による共同研究によれば、このまま気温上昇が続けば、
2040年には夏になると北極圏の海氷がすべて解けてしまうと予測されています。
海氷には巨大な鏡のような効果があり、太陽光を反射して熱を逃がしているのですが、
氷が解けてしまえばより多くの熱をため込むようになってしまいます。
そうなると、シベリアの永久凍土や海中のメタンハイドレード（氷状のメタンガス）が解け、
CO2の20倍以上という強力な温室効果ガスである『メタンガス』が大量に放出され、
温暖化がさらに加速してしまいます。
すでに永久凍土からのメタン放出は始まっていますが、極地の氷が失われることでより
大量のメタンが放出、さらに深刻な状況になるでしょう」（同）
※『週刊SPA！』4月3日発売号「ホーキング博士の遺言 人類はあと100年で滅ぶ」より 👀
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グーグルで検索するといいかも『ネットで稼ぐ方法 モニアレフヌノ』
9Z80D 新車販売５５％がＥＶ見通し 平均１９％成長、２０４０年には６０００万台
2018.6.4 05:00
２０４０年までに世界の新車販売の５
５％、レンタカーなどの大口顧客（フリー
ト）車両の３３％がバッテリー電気自動車
（ＥＶ）とプラグインハイブリッドＥＶに
なる−。ブルームバーグ・ニュー・エナジ
ー・ファイナンス（ＢＮＥＦ）がこのほど
まとめた最新リポート「ＥＶＯ２０１８」
でこのような見通しを示した。
リポートによると、世界の乗用ＥＶ新車
販売は１７年の年間１００万台から４０年
には６０００万台に拡大する見込みで、年平均増加率は１９％となる。伸び率が最も
加速する時期は２５〜３０年で、この間の増加率は年２２％に達する見通しだ。この
期間は生産能力と充電インフラも非常に速いペースで増大すると予想される。一方、
内燃機関乗用車市場は２２年にピークを迎えるが、１８年から４０年の間に乗用車販
売全体は９０００万台から１億１０００万台に増加する見込み。
中国は４０年まで、引き続き世界最大のＥＶ市場となる見通し。中国の新能源（エ
ネルギー）車規制の見直しにより、より多くの海外自動車メーカーが中国ＥＶ市場参
入を目指すようになった。４０年に見込まれる年間ＥＶ新車販売６０００万台のう
ち、中国が２８％、米欧が３７％を占めると同リポートは予想。中国、米国、欧州は
規制面の後押しがあり、市場規模が大きいことから、合計シェアは６５％に達する。 ＥＶの初期購入費用は補助金を除外したベースで２４年から価格競争力を持ち始め
るだろう。中国、日本、欧州、米国のほとんどの自動車セグメントは３０年よりも前
に、大半の顧客のニーズを満たす価格競争力のあるバッテリーＥＶを持つようになる
見通し。プラグインハイブリッドＥＶはバッテリーＥＶと比べてコスト高のため、大
きなシェアは望めない。２５年までは燃費規制やＥＶ規定を満たすことから一定の役
割を果たすと予想されるが、バッテリーＥＶのコストが内燃機関乗用車を下回るよう
になればＥＶ販売に占めるプラグインハイブリッドＥＶのシェアは低下する見込み。
（ブルームバーグ Ａｌｉ Ｉｚａｄｉ−Ｎａｊａｆａｂａｄｉ）
https://www.sankeibiz.jp/macro/news/180604/mcb1806040500006-n1.htm ■ このスレッドは過去ログ倉庫に格納されています
