年代別では、40代が17.2%、50代が16.9%、60代が15.7%と40代から60代が全体のほぼ半数を占め、19歳以下は2.7%だったものの人数は唯一、前の年を上回りました。
都道府県別では、東京都が2145人と最も多く、次いで神奈川県が1276人、大阪府が1201人などとなっていて、最も少なかったのは鳥取県で100人でした。
原因や動機別では、健康問題が最も多く、次いで経済・生活問題、家庭問題などとなっています。
年間の自殺者は平成10年から14年連続で3万人を超えていましたが、平成24年以降は3万人を下回る年が続いています。
厚生労働省は「人数は減少傾向にあるものの、日本の自殺率は先進国と比べて
依然として高い状況が続き、相談体制を強化するなどして対策を進めていきたい」としています。