日米間の地震・気象・電磁波兵器使用禁止国際条約の締結

1地震雷火事名無し(アラビア)2017/12/28(木) 17:30:47.06ID:QTIqOh/A
在日アメリカ軍と自民党 細田派による 地震テロ


日米地位協定改定!思いやり予算を今の30%にしよう!在日米軍を縮小しろ!
日米間の地震・気象・電磁波兵器使用禁止国際条約の締結
在日米軍犯罪、電磁波マインドコントロール犯罪
開発電磁波
http://hpmuryou.zouri.jp/microwaveuhf.html

2sage(愛知県)2018/01/12(金) 05:11:54.48ID:sQXAd5tI
1乙

3地震雷火事名無し(新疆ウイグル自治区)2018/02/01(木) 17:54:47.48ID:J9RmHbQj
(株)野村総合研究所とは市場調査、企業のコンサルティング、システム開発などを行う会社で「日本のシンクタンク」とも言われる企業です。
ここに集団ストーカーの指導員が数名いて、様々な企業や国の中枢機関にまで集団ストーカーを教えていたのだそうです。
集団ストーカーの調査で日刊サイゾーの記事元になっている方に「日本に被害者はどれくらいいるんでしょう?」と伺ったところ、「例えば〇〇社で2500人のリストラと報道されたら、2500人の被害者がいるんです。
このご時世に辞めたい人なんていません。被害者は10万人を下らないでしょう」との回答がありました。
その10万人のうち、何万人が自殺または精神病院送りになったのでしょう。
これが犯罪でない訳がありません。
集団ストーカーの指導は必ず口頭のみで行われます。マニュアルなどの冊子は人権侵害の証拠になってしまうからです。
今回の騒動を期に、野村総研は集団ストーカーの指導をやめ、指導員もいなくなったそうです。表向き、集団ストーカーを教える人はいなくなったということらしいです。
今後の集団ストーカーは、以前ほど巧妙ではなくなるかも知れません。

ただ、集団ストーカーを行う側は拡大しているそうで、一般人の金持ちや芸能人にまで至ります。首謀者が有名人であれば、激しく告発すれば止めさせやすいとのこと。
困難ではありますが、「証拠を押さえる」ことが大切です。

4地震雷火事名無し(茨城県)2018/03/10(土) 18:28:12.86ID:0vcnglu/
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