【地震】ふくいち症候群・傾向と対策【ストレス】80 [無断転載禁止]©2ch.net
東日本大震災後の体調異変について情報交換をするスレです。
※症状報告テンプレ例（必須ではありませんが、実態把握のため書ける人は書きましょう）
【地域】【時期】【年齢】
【性別】【職業】【症状】【原因】
◆スレのお約束◆
ここは「東日本大震災後の体調異変」の報告・情報交換スレです
それ以外の雑談は雑談スレでどうぞ。
著名人の病気や体調不良・訃報報告★83
http://itest.2ch.net/rio2016/test/read.cgi/lifeline/1491649331
食物、外食メニューの話は専用スレで
【総合】 飲料・食品総合スレッド 29©2ch.net･
http://itest.2ch.net/rio2016/test/read.cgi/lifeline/1491264051
【放射性物質】安心して食べられる外食の店は？10
http://wc2014.2ch.net/test/read.cgi/radiation/1390847844/
など
避難所は以下のスレで
【避難所】ふくいち症候群・傾向と対策【避難所】2
http://jbbs.shitaraba.net/bbs/read.cgi/news/5325/1453618499/
■重要■
ここは日記帳ではないので日記をつけたいだけの人はブログででもやっててください
スレ趣旨と無関係な書き込みを延々続ける者は荒らしとみなします。
安全厨連投レスは相手にしないように。工作員は適宜テンプレで晒します。
※前スレ
【地震】ふくいち症候群・傾向と対策【ストレス】79[無断転載禁止]©2ch.net
http://itest.2ch.net/rio2016/test/read.cgi/lifeline/1486010209 「時間」の物理学的な解釈
一般に行われている「時間」に関する議論では
文芸的な解釈、概念的な解釈が混ざって混とんとしている
歴史的には天体の動き（太陽の位置等）をベースに
大きな単位から地域的に共有されることから始まり
機械制御の時計の登場から、より細かな時間（分、秒単位）が使われるようになった
〇物理学的な時間の解釈
いまでは水晶振動子（クォーツ）や光量子時計など
特定の「物質の振動数」を使って時間を計測している
「物質の振動数」とは、その物質の状態が変化している様子を観測して得る情報であり
人間は「物質の状態変化」を「時間経過」として使っていることになる
〇時間などない？時間は進む？
こういった主張をする人は多くの場合、「時間」そのものを定義していない
物質の状態変化、すなわち世界の状態変化に対して人類は「時間」という言葉を当てはめたに過ぎない
人間の意識が時間が進む方向に向いているように見えるのも
「記憶」が脳内の神経細胞の状態変化を元にしている点を考慮すれば当然であろう
〇時間が止まるためには、時間は量子的である必要はある
先に書いた、光の速度で進む場合と、ブラックホールの事象の地平面内の場合で
時間が本当に止まるための条件として、時間は量子的である必要はあるだろう
そうでなければ、物質の状態変化はほんの少しずつ進むことで結果として時間が進むことになる
量子的な時間内に相互作用の計算結果が出ない場合に、物理的な状態変化が起こらないと仮定することで
時間が進まない状態を想定することができる 人類は、地球にとっては悪玉細菌なのだろうか？
最近の研究では、人間も腸内細菌の影響を受けていることが示唆されている
免疫の働き方や、もしかしたら食べ物の好みにも影響を与えているかもしれない
地球と人類の関係を、人間と腸内細菌の関係に例えた場合に
人類は善玉細菌ではなく、悪玉細菌なのかもしれない
〇現状の解釈
・人類は急速に増加し、多くの他の生物を絶滅させている
→他の生物も地球にとって細菌であると見なせば、他の細菌を押しのけて増殖したといえる
・水の流れ（川と海と地下水脈）を地球の体液であると見なせば
人類は体液を急速に汚染している（プラごみだけではない、農薬や工場排水なども大問題である）
・人類の急増時期と同時期に、地球の平均気温が上昇
地球の平均気温を地球の体温とみなせば、地球は発熱傾向にあるといえる
まるで、悪玉細菌に感染した地球が風邪をひいてしまったようである
〇参考までに酵母菌のふるまい
アルコール発酵に用いられる酵母菌は
炭水化物をアルコールに変換する過程でエネルギーを得て生きている
そして、自分たちで作りだしたアルコールの濃度がある閾値を超えると死んでしまう
〇人類に知性があるのであれば…
酵母菌のように自滅するまでやり方を変えないのではなく
自分たちが生き続けられるよう、やり方を変えることができるだろう
そのために何よりも必要なのは、個人レベルでの知性（地球環境に対する理解）と
行動を変える意思であろう
もっとも、現在進行形で核戦争の脅威が差し迫っていて
地球環境の変化よりも前に、人類自身がとどめを刺すかもしれないが 台湾問題に対する、非戦争主義的な対応策 「台湾からの移民受け入れ」
「台湾有事」という可能性を根拠に、軍備拡張する根拠は何だろうか？
憲法9条を有する日本に相応しい対策は、軍備にお金をかけることではなく
自由に生きたい台湾住民に対して、特別な移住制度を作り受け入れることではないか？
ウクライナにおける戦争を見ていると、軍備にお金をかけたところで
台湾有事においては、現地住民の被害が増えるだけ、と考えられる
現地住民に戦闘行為を煽るために武器を送るのではなく
逃げて生きられる場所を提供することは、日本の憲法下でも可能であろう
避難してきた人たちが、自分たちである程度決められるような
特別な自治区を設定するのもよい
いまのウクライナの状況の報じられ方や、外国政府の支援の在り方は
極めて「軍産複合体」や「米国、英国の原油、天然ガス産業」に都合がよく
現地住民の生命、財産を尊重しているとはいいがたい
ロシアが停戦に応じる条件としては以下の2点が重要だが、NATO もアメリカも交渉を始めない
・NATO が東方拡大しないことをロシア含む数か国で条約などで明文化する
・アメリカの核兵器をヨーロッパに配備しないことを条約などで明文化する
彼らは停戦の可能性がある交渉を始めず、ウクライナ住民の被害をただ見ているのだ
「移民受け入れ」という対策の重要な点は、実際に軍事衝突が起こる前から始めることができる、ということだ
早く始めることで、より長い時間をかけて多くの人を安全に受け入れることができる
ウクライナでは、戦闘が始まってから移動が始まったことで
移動のための交通機関が処理能力いっぱいになり、戦地でとどまる人が多くなった 「自動アップデート」はセキュリティホールにもなる
PCやスマホのアプリで、「自動アップデート」するものは少なくない
この機能は、アプリの脆弱性などを解消するためにも使われる
アプリの不具合対応コスト削減に非常に有効であり、企業はセキュリティより
コスト削減のため導入しがちだが、メディアでは「セキュリティ向上に有効」と喧伝されている
だが、最近のサイバー攻撃においては、企業で使われているアプリケーションの
「自動アップデート」機能を使って、マルウェア（悪意のあるソフトウェア）を
ダウンロードおよびインストールされた例が出ているようだ
「自動アップデート」機能は、自動で定期的に更新確認のための通信を行う
定期的な通信であれば、解析は可能であり、例えば接続先のサーバ名などの情報を得られるだろう
サーバとの通信を「暗号化」していない場合、通信内容まで読み取られる可能性が高い
（盗聴などしなくても、同じアプリをインストールすることで簡単に解析できる点に留意）
そのようにして解析した動作を利用して、接続先を悪意あるサーバに改変し※1
悪意あるサーバからマルウェア（悪意のあるソフトウェア）を更新モジュールとして送付する
送付してしまえば、あとは正規の更新プロセスがマルウェア（悪意のあるソフトウェア）を
インストールしてしまう、という流れである
※1 具体的には、DNSキャッシュポイズニング、ARPキャッシュポイズニング攻撃等が使われるだろう
〇「自動アップデート」機能の安全性を検証するためのチェック項目
・接続先サーバの検証
サーバの証明書の確認はされているか？
→ サーバ証明書（デジタル証明書）の検証で、なりすましを検知できることが必要
・モジュールの検証
更新適用するモジュールは検証されているか？
→ 検証項目としてモジュール総数、名称、サイズ、更新日付、バージョン、ハッシュ(SHA2等) 無線通信も、セキュリティの観点からは リスクが大きい
いまいろいろな家電製品で「無線通信機能」に対応したものが増えている
「自動アップデート」にもリスクがあると指摘したが、無線通信にもリスクがある
家電が使う無線通信は一般に wifi と言われるが、それだけでなくスマホにも同等のリスクがある
〇無線での通信は、利用者すら知らないうちに行われる（ことも多い）
有線通信であれば、利用者が線を外してしまえば通信されないことが確実だが、無線通信ではそれができない
画面表示を通信していないような表示に（不正ツールで）細工してしまうだけで、裏で通信が可能である
他には、携帯会社の店員に「一時的に通信をすべて止めるには、どうすればいいか？」とか
「通信していないことを確認する方法」などを聞いてみるとよい
〇米国では PRISM、日本では携帯端末のGPS情報を警察が利用者に知られずに取得できる
PRISM というのは、偽の携帯基地局、に近いものだ
持っているスマホから、携帯電話会社の用意した基地局の代わりにPRISM というシステムに接続する、というもの
電話機能などは普段通り使えるが、通信内容はすべて盗み見られる
アメリカ政府は当初、存在自体を否定していたが 追及されて発覚した
発覚したのはずいぶん前のことだが、類似のシステムを作ることは容易であろう
日本での携帯端末からのGPS情報の取得に関しては、当初は利用者に情報提供の許可を得てから送信していたが
アプリを修正し、利用者の確認なしに情報を送信するようになった
表向きは警察だけが利用する機能になっているが、スマホ端末は通信相手が警察であると判断できるのであろうか？
もし、アプリが流出していたら警察じゃなくても使えるようになるのではないか？
〇都市伝説として、wifi には利用者に知られずに通信できる機能が組み込まれている？
ノートPCなど、wifi 機能が組み込まれているものを使ったときに
自分が操作していないのに「カメラへのアクセス」など警告表示された経験はないだろうか？
ただし、設定でカメラへのアクセスを制限していないと警告表示すらされないので
こっそり接続されてカメラでのぞき見されていても警告表示が出ない人の方が多いのかもしれない 表層の海水温を下げるために、より深いところ（中層）の海水と混ぜてしまうという恐ろしいアイデア
ここ数年、顕著になっている温暖化の影響の一つに海水温上昇に伴う台風の大型化というのがある
この台風への対応として、表層の海水温を下げるために
より深くの海水と混ぜてしまう、というアイデアがメディアで紹介されていた
これは「恐ろしいアイデア」であり、避けるべきであろう
要点は以下の通り
・表層の海水温は、空気中の水蒸気の量と関係があり
一般に海水温が高いほど、水蒸気の量が増える
降水量の増加や台風の大型化とも相関はあるのは間違いがない
・海水中の水分が蒸発するとき、海から気化熱を奪う
海水温がなかなか上昇しないのは、表層の海水温が上昇すると
その分だけ蒸発する水分も多くなり、海水から奪う熱も多くなるからでもある
・表層海水と中層海水を混ぜるとどうなるか？
海水は一般に、深くなるほど水温は低い
表層と中層の海水を混ぜると、表層海水の温度は下がる（中層海水温は上がるが、その影響も？）
↓
表層海水温が下がると、蒸発する水分が減る
↓
蒸発する水分が減ると、海水から奪う熱が減る ＝ 海水に熱がこもる
↓
平均海水温はより急激に上昇していく
人類には海水を強力に冷やす手段はなく、気づいた時には対応できないほど
海水温が上がってしまっている可能性が高い サイバー攻撃の主流は「標的型攻撃」に変わりつつある
「標的型攻撃」というのは、無差別じゃない、という程度の広い意味の言葉である
攻撃相手を限定することで、より効果的な攻撃手法や、攻撃がより長期間続く傾向にある
金銭目的のサイバー犯罪が増えていて、狙われやすい人は注意が必要だ
〇「情報」目的で狙われやすい人
価値のある情報に接する機会の多い人全般だがおおざっぱには以下の職業が挙げられるだろう
政治家、経営者、企業役員、企業の人事、経理、事業企画、購買に関連する業務に携わる人
お金を使う判断をする人、実際にお金を使う処理をする人、お金の使い道を考える人
基本的には情報が盗めればよいので、盗聴や不正監視ツールなどに気を付けた方がよい
盗聴に関しては、以前も挙げた「ARPキャッシュポイズニング攻撃」に注意はしたほうがいいかもしれない
例えば、政治家の事務所などビルの1室、あるいは1フロアを借りている例が多いと思うが
光回線をビルに引き込んで、ビル内で各フロアに分配している場合などはこの攻撃を受ける可能性が出てくる
通信する場合は、インフラ事業者の中継器へデータを送ってつないでもらうが
ARPキャッシュポイズニング攻撃により、盗聴者の機械がこの中継器であるように見せかけることができる
自動アップデート機能が悪用された例を見ても、相手を限定することで（通信先が限定されるので）
通信相手が正規のサーバであるように見せかけることは容易であろうと推測できる
〇「金銭」目的で狙われやすいのは、、企業が中心であろう
「身代金要求型ウイルス」（ランサムウェア）の被害も多いようだ
犯罪者は主に公開されているネットワーク経由で侵入する、完全な防御は難しいのかもしれない
テレワークの推進は、公開されたネットワークとの接続箇所を増やしているだろう
「ゼロトラスト型」の防御への切り替えで、ログ採取と AI によるログ検査を常時行うことで
より早く侵入を検知し、被害をできるだけ小さく抑える方向の対策も検討の価値があるだろう 東シナ海の海底で何かが起き、関東地方に大きな津波が起きる？（オカルトネタです）
2011.03の大地震を予知していた、という漫画に関連して
以前は 2018年に富士山が噴火する、という話でひと騒動あったらしい
※実際には富士山は噴火しなかったが…
富士山の件を言ったのは、成り済ました偽の人物であり
本当の作者を探して話を聞いたら、↑の話が出てきたらしい
東シナ海から関東に津波が届くルート、、と思いながら地図を眺めていたが
鹿児島県のトカラ列島あたりは東シナ海の範囲に入るんだろうか？
個人的に、トカラ列島で起きた群発地震はマグマの移動が関連していると見ており
関東まで大きな津波が届くような地殻変動という意味で
いわゆる「カルデラ噴火」であれば可能なように思えて
奇妙な一致に気持ちの悪い思いをしている
別の可能性として、地殻変動ではなく核エンジンを積んで核ミサイルを載せた潜水艦が
何らかの事故を起こして海底で核爆発、というシナリオも考えてみたが
水中での核実験がどのような結果になるか、すでに何かの知見があるかも調べていない
※核実験の多くは海上、あるいは地中であり、海水中というのが思い当たらない
※核反応による莫大な熱エネルギーと、その後の水蒸気爆発？で大きな津波は起きるんだろうか？ 神奈川・伊勢原の「茶加藤」販社が倒産 創業３００年近く 代表死去
4/11(月) 15:31
https://news.yahoo.co.jp/articles/2db4eb9b1c7fa752f10edcc11c416c85b54ca55c
https://www.kanaloco.jp/news/economy/article-902768.html
帝国データバンク横浜支店によると、創業３００年近い老舗の茶販売業者、茶加藤（神奈川県伊勢原市）が１１日までに、横浜地裁小田原支部から破産手続きの開始決定を受けた。負債総額は約４億４８００万円。今年２月に１０代目が死去し、３月に事業を停止していた。
(略)
lcn*****
亡くなった代表…10代目の方、まだ41、2とお若い方だったそうです。急に亡くなってしまった感ありますね。
代々、代替わりが早かったそうで、10代目になったのも25、6の時だそうです。
準備はしていたのかもしれませんが、ご家族の方も社員の方も、きっとお手上げになってしまったのでは…。 水飲み場攻撃、にも注意（サイバーセキュリティ）
水飲み場攻撃、というのは多くのユーザーが集まるWebサイトに
罠を仕掛けて攻撃するという方法の総称である
ユーザーが集まるWebサイト、具体的には…
・インターネット掲示板（ここ等）
・ツイッター、Facebook 等のSNS
・Amazon などの会員制ショッピングサイト、、等
基本的には運営会社がセキュリティを確保することになるが
利用規約で「情報収集」を規定し「合法的に個人情報を収集」するのは一般的になっている
Webサイトの中には、ユーザー側でアプリのようなものを作ることを可能にしているところもあり
サイト運営者ではなく、悪意ある人が個人情報を収集できてしまう問題など
過去に度々発見され、修正されたことがある
Facebook のように、個人ユーザーの携帯端末の電話帳情報を収集し
かなり正確に友達を特定していた、という例もある（違法とも言い切れないらしいが）
ただ、攻撃というとより一般的には Webサイトを閲覧するアプリ（Webブラウザ）
の脆弱性を利用して、利用者に知られないように個人情報を収集したり
時にはランサムウエアやバックドアを埋め込むなどを指すことが多い
例えば、スマホで Web を見ている場合に攻撃されると
スマホにはカメラ、マイクやGPSが標準的についているので（＋SIMなどに個人情報がある）
攻撃者には顔や周囲の音、居場所などが知られてしまう可能性もある 水飲み場攻撃
てっきりそのまんまショッカー的な攻撃なのかと
ネットのセキュリティーな話なのね ウクライナで支配層は「素人政治家」の操りやすさを学んだかもしれない
元タレントの大統領に、西側の軍事顧問をつけて
ロシアの危機感を煽るような行動、言動を続けた結果
ロシアのウクライナ侵攻を決断させた
もっとも 2014年の政権転覆から続いている戦いである、とも言われる
もし、老練な政治家が対応していたら？
ロシア軍の侵攻が起こったかどうかはわからないが、戦う前提だったのか？
2014年以降、ウクライナは戦う前提で軍備を急拡大させていたようだ
ロシアの侵攻開始時、ウクライナ大統領は西側各国から
かなり確実に軍事支援が得られると期待していたように見える
「覚書」によるアメリカ、イギリスからの軍事支援は期待はずれで
兵器の供給にとどまっており、今ではその現実を受け入れているようだ
今の状況は西側支配層（とりわけ軍産複合体）には都合がよく
NATO や 日本で GDP の2% という軍事的支出の目標額設定に成功した
このやり方は、まるで企業が売り上げ目標を設定するようなものである
目標額設定のおかしさ、理解いただけるだろうか？
イスラム国（IS）で中東を不安定化し、兵器の売り上げを上げようという
軍産複合体の思惑が、ロシアのシリア支援によりイスラム国消滅することで
潰されたことに対して、軍産複合体はロシアに復讐したかったのかもしれない
ところで、最近『日本の隣国でも政治家経験のない大統領が登場』した
加えてその国のさらに隣国では軍事的緊張を高めるような行動をとり続けている
このあたりでも、軍産複合体が何か仕掛けているのだろうか？ 大阪の都市計画について語るスレ Part 303
https://egg.5ch.net/test/read.cgi/develop/1650107773/
939 名前:名無しさん＠お腹いっぱい。(愛媛県) [sage] :2022/05/05(木) 10:24:34.44 ID:te8UdONx
ＴＯＫＩＯが福島に東京ドーム２個分の遊び場を作る
https://news.yahoo.co.jp/articles/9005c783032b13d8ff8996a6c73f09ddefdb2350
国分太一 「地球の１ピースで遊んで」 権力維持装置としての「宗教」
〇一神教は、権力機構を作るうえでもとても都合がよい
一人の人間を組織のトップに置く権力構造は、一神教の発想に準じていて都合がよい
他の形を考えるうえでも、一神教の教えは思考の足かせとして働くだろう
〇歴史はともかく現代においても具体例は多数あるが、書き込み規制に触れる？ので割愛
・中東諸国
イスラム教の有力者
〇宗教運用はとても経済的
宗教をつくり運用することは経済的である
立ち上げるための初期投資は必要だが、ある程度の信者を獲得すれば
信者からの寄付で組織を運用することができる
〇科学の知識普及とともに弱る宗教
科学的知識、思考方法が普及するとともに宗教の信者は減ってきている
いわゆる「無宗教」の人の増加により、支配層の権力基盤は弱くなっている
以前は何か宗教を信仰していないと欧米では「普通じゃない」とみなされるといわれていた
〇新たな権力基盤を模索、その一つがオカルト信者のようだ
アメリカで 「Ｑアノン」 の組織化にある程度成功したことで
日本でも同じような層の人間に対し、特定の政党の支持をするような情報戦が行われるかもしれない 日本が個人情報漏洩に不正送金にシステム障害にとポンコツデジタル後進国になったのは航空騒音による威力業務妨害が原因
ｈｔｔｐｓ：／／ｄｏｔｕｐ．ｏｒｇ／ｕｐｌｏｄａ／dotup.org2812807.jpg 憲法ガン無視で一方的な現状変更により私権侵害するだけのテロ政府からの税金と称する金銭要求を断固拒否しよう！
ｈttpｓ://dotｕｐ.org/uploda/dotｕｐ.org2813443.jpg リアルタイムで暴かれるロシアのプロパガンダを見て
およそ90年前の日本軍の蛮行を考える
スマホという「情報発信端末」とインターネットという「情報流通網」
これらが政府によるプロパガンダを難しくしている
〇ロシア国内での政権支持率が高いのは、国民が真実を知らないからではない
では、およそ90年前に日本軍が行った蛮行はどうだっただろうか？
リアルタイムの情報伝達などなく、情報といえば新聞社が紙に刷って広がるものだった
当時の日本では、政府がプロパガンダを展開したとき、その誤りを正す根拠となる情報は皆無だったろう
〇今回のロシア軍による蛮行と、日本軍の蛮行には驚くべき共通点がある
・どちらも戦争開始直後に行われている
・このような残虐行為で戦争を早く終わらせるためには
情報を大きく広めて恐怖を煽る必要があるが、実際には情報は隠された
→つまり、戦略的なものというより偶発的なものである可能性が高い
・もっとも、日本軍の命を軽視する姿勢は終戦まで貫かれたが…
〇ウクライナ、キーウ近郊でのロシア軍による虐殺行為、欧米のスパイも関与か？
・生き残った現地住民の証言
一般軍人の制服とは異なる服を着た将校（諜報の将校と思われる）が来て
指揮をするようになってから、残虐行為が始まった、という話
・虐殺行為が行われたのは、侵攻開始直後（2022年03月）
この時期にはクレムリン中枢の情報も入手できるような、諜報機関の幹部に欧米側のスパイがいた
ロシア軍による残虐行為も、スパイの諜報将校がやらせたのだろうか？
3～4月にかけて、ロシア国内でスパイを排除する動きがあり
5月のマリウポリ陥落時は国連の関与もあったが民間人の退避が行われている
ロシア（プーチン）を悪者として描くために欧米側が仕掛けた罠だったのだろうか？ 量子のもつれ（エンタングルメント）が宇宙（時空）を創発する？
最近の物理学の世界では、このような考え方に傾いているようだ
〇宇宙（時空）を創発する、とは？
宇宙の基本的な要素が「空間」や「時間」ではなく
量子の状態（波動関数で表される）と量子のもつれの結果として
時間や空間が表れているのではないか、ということらしい
〇量子エントロピーと空間
ブラックホールのエントロピーは、面積当たりの情報量の上限を意味するのではないか、と言われていたが
量子力学の考え方から導き出したエントロピーもこれと等価ではないか、と考えられている
重要なのは、このエントロピーは「面積」と相関を持っている、ということらしい
つまり、量子の波動関数はエントロピーを内包し、そのエントロピーから面積（空間）が
表れるのではないか、ということのようだ
ちなみに、時間に関しては宇宙の真空の持つエネルギーの量と相関がありそうらしい
〇古典的な論争：物質は粒子か波か？
これについてはほとんど決着がついているようで
場としての波動関数（シュレーディンガー方程式）が
人間の観測の仕方によって波に見えたり粒子に見えたりするらしい
「不確定性定理」により、粒子の「位置」と「速度（運動量）」を同時に明確にはできない
〇一般相対性理論も「古典的」な理論とみなした方がよいらしい
一般相対性理論では、時間や空間を相対的なものとしているが
それらは物理的な基本要素としての位置づけを維持している
量子力学の観点からは「古典的」という扱いになりそうだ 流石に愛媛県なので関係はないと思うが
【愛媛】神社のコイが謎の「鯉ダンス」、「金運上がるかも」の声も…専門家「見たことのない現象だ」 [Ikh★]
https://asahi.5ch.net/test/read.cgi/newsplus/1654050386/
神社のコイが謎の「鯉ダンス」、「金運上がるかも」の声も…専門家「見たことのない現象だ」
https://kizuna.5ch.net/test/read.cgi/morningcoffee/1654034786/ 気候変動とは無関係だとしても、採掘資源を使い続けるのは止めるべき
その理由は、採掘資源はいつか無くなり、その前に奪い合いの戦争が起きるから
今回のロシアによる侵攻は、採掘資源である原油、ガスを巡る戦いでもあり
また農耕に適した土地という資源をめぐる戦いでもあろう
採掘資源に依存した経済をだらだらと続けていけば
いつか採掘資源が底をついて、経済が破綻することになる
採掘資源の残りが少なくなった時点で、資源争いが起こり
それは容易に国同士の戦争を引き起こすと考えられる
二酸化炭素が地球温暖化に関係しているかどうかによらず
採掘資源をエネルギーとして消費する仕組みはなくしていかなければならない
〇なお、アメリカの冷戦終結後の戦争は『産油国狙い撃ち』の資源収奪戦争
・リビア：NATOによる飛行禁止区域設定、のちNATO軍機による爆撃で現地政権崩壊
・イラク：化学兵器保持の言いがかりから武力行使（化学兵器は最後まで見つからなかった）
・シリア：イスラム国による侵攻（イスラム国は西側先進国の武器を使用）
・ベネズエラ：政権転覆の試み（クーデター未遂）＋経済制裁
・トルコ（参考）：エルドアン大統領暗殺未遂（この時プーチンが計画をつかんでいて、助けたといわれている）
→なお、この状況を認識していないコメンテーターは、ロシアが被害妄想を抱いている、というコメントをしていた
〇アメリカと関係の良かった中東の産油国も、次はどこがアメリカに狙われるだろうか？と疑心暗鬼であろう
そして、産油国でもあるロシアが NATO へのミサイル配備や
ウクライナでの革命（実質的にはクーデター？）に関しても、欧米資本が市民運動を後押ししていたといわれている
〇こういった見方は、基本的に欧米先進国のマスメディアは報じることがない
支配層は基本的に「自分たちが正義だ」とプロパガンダを流す
資源の利権を取るために戦っているとは、知られたくないのである 気候変動は、地球の周期的な「自転軸の変動」「公転軌道の変動」が主要な原因かもしれない
以前から、地球温暖化の二酸化炭素原因説には疑問が投げかけられている
加えて、地球の自転軸や、地球の公転軌道は周期的に変動していることがわかったようだ
〇自転軸の変動
2万年？周期で地球の自転軸が変動しているらしい
自転軸が「横に倒れた」状態のとき、太陽からのエネルギーを受ける地域が
季節によって大きく変動するようになる
逆に、最も垂直に近いとき、太陽からのエネルギーを受ける地域は
赤道周囲に最も集中することになる
地球表面のエネルギー分布が変動すれば、気候は大きく影響を受けるだろう
〇公転軌道の変動
40万年？周期で公転軌道が変動しているらしい
真円に近い軌道から、楕円（扁平な）軌道までの変化があり
その変化はそれほど大きなものではないが、地表の気候に与える影響は大きい
〇太陽への距離が、1%も変動したら・・・
太陽からのエネルギー、面積当たりで考えれば
太陽に近くなるほど、面積当たりのエネルギーが増える
たとえば、地球と太陽の距離が今より 1% 近くなると
太陽から地球が受け取るエネルギーの総量は、約 2% 増える
（この変動は、人類の経済活動に伴い増加したエネルギーと比較すると大きいだろうか？）
〇古気候学で、周期的に地球の気候が変動していると考えられているが
ここまでに上げた自転軸の変動と、公転軌道の変動が、気候変動を起こす大きな要因かもしれない
〇本当に必要な対策は、気候変動対策（二酸化炭素を減らすことでなく）
具体的には、地球周囲の宇宙空間まで利用して地球表面のエネルギー収支を安定させる仕組みが必要 日本は、大企業の生産性はまずます、中小企業の生産性は低い？のからくり
日本の政策にアドバイスをしている人が口癖のように言っているのが
「日本の中小企業は生産性が低い」というもの。この認識に誤りがあれば、政策を間違えるということでもある
〇そもそも生産性とは…
1.企業活動で生み出した付加価値と
2.付加価値をつけるために使ったリソース（労働力）
→ これらから計算されるのが生産性（付加価値÷労働時間）
〇企業の生む付加価値
大雑把に言えば、付加価値＝製品売価－製品原価（原材料部分）
〇大企業の生産性を支えるのは、中小企業に対する買いたたき
大企業の場合、その原材料（部品も含む）を仕入れる価格を安く抑えることで
付加価値を大きく見せることができる
そして、つい最近円安になった結果起こったことが
・最終製品を売る自動車関連企業は増益
・一方で部品を売る中小企業は原料を輸入していることが多く苦しい
〇販売価格を上げられない中小企業は、付加価値減で生産性も低下する
付加価値＝製品売価－製品原価（原材料部分）
製品売価が、大企業により据え置きされている状況で
原材料価格が上がれば、付加価値は下がる
生産性を維持するためには、より少ない労働時間で生産できるようにするしかない
これは、中小企業の労働者に対する利益分配が減ってしまうことを意味する
〇中小企業が原料費の高騰を販売価格に転嫁できない仕組みにメスを入れる必要がある
フィリピン駐日大使館が「バナナ値上げ」を要望する会見からも、明らかに
日本企業が下請けに過度な低価格を押し付けている状況で、政府は何らかの法規制を早急に行う必要がありそうだ 光のドップラー効果（赤方偏移）、量子力学ではどう解釈されるのだろうか？
宇宙論のかなり基本的な部分で、光のドップラー効果（赤方偏移）が大きく影響している
この現象を量子力学の考え方ではどのように解釈すればいいのだろうか？
〇光のドップラー効果（赤方偏移）とは
遠く離れた星から届く光の周波数が変化して見える現象
音のドップラー効果を光にも当てはめたもの
遠く離れた星には、地球と光速の数十パーセントから光速程度で遠ざかっているものがあるらしい
この点は、直観的には理解できる、だが…
〇光の量子＝光子は、エネルギーを持つが、そのエネルギーは周波数で決まるとされている
光にドップラー効果があるとすれば、光が発生していた時点の光子のエネルギーと
地球に届いたときのエネルギーには（周波数が変化した分の）違いがあるということになる
いわゆるエネルギー保存則を破っているように見える
〇光のドップラー効果（赤方偏移）は、科学的な実験で確認されているのか？
具体的な事例をまだ知らない（光速に近い粒子が光を出したのを進行方向と逆方向で比較する等の実験）
宇宙観測で得られた光のスペクトルが、そのように見えるというだけであれば
もしかしたら、実際には別の理由で異なるスペクトルが見えているだけかもしれない
〇光量子のエネルギー保存と赤方偏移の矛盾ない説明？
もしかしたら光速度不変とされる部分も関係してくるかもしれない
エネルギー保存則、量子力学と整合性のとれた解釈は必要であろう
宇宙論の世界では根本的に重要なことなので、誰かが検討済みだと思いたいが
そういった点について触れた書籍を見つけられず、少し気がかりである
〇光のドップラー効果（赤方偏移）に基づくもの
ハッブル定数、宇宙の年齢、ビッグバン、宇宙の大きさ等々
この現象が否定されれば、宇宙論はひっくり返ることになる 労働者の給与が低いのは、自民党政治の大きな成果であろう
自民党の政治家の中には、給与を上げたくても上がらなかった、かのように言う人もいる
だが、自民党の政策の方向としては製造業の輸出を中心とした
高度経済成長時代の発想が色濃く残っており、いまの状況はその政策の「期待通りの」結果であろう
〇労働者の力を弱める大きな政策
・労働基準監督署は常に人員不足の状態にし、労働問題を拾い上げない環境
・多重下請け構造を放置
・派遣労働の大幅拡充
〇多重下請け構造＝多重ピンハネ構造（役員給与）であり、労働者の分け前が減る仕組み
土木・建設業界などの歴史の長い業界だけでなく
IT業界などの比較的最近成長した業界でも、多重下請け構造が作られている
〇派遣労働の適用業務が拡大、派遣労働もピンハネ業界である
こういう形態の業務は、人身売買とどれほど差があるのか議論も必要ではないか？
企業にとって都合のよい仕組みであり、労働者にとってはとても不利な仕組みである
〇イノベーションのタネのある場所と、投資するお金のある場所が乖離し競争力が低下した
現場での作業は派遣や請負労働者が行うことが多く、イノベーションのタネは現場にある
お金のある元受け企業と、作業する現場の距離が離れていて、適切な投資ができていない
〇アベノミクスで企業に有利すぎる状況を作ったことで、企業の競争力が低下したようだ
超低金利の融資環境、労働者に対しての企業の有利な条件など
企業に有利すぎる環境が、企業の競争力を低下させた可能性が高い
金融緩和でインフレターゲットの目標達成も難しいことが実証されたといえる
〇日本の場合、最低賃金の底上げにより企業に努力を促すよう負荷をかけることで
企業の競争力強化と従業員の給与改善につながるのではないか 熱塩循環の低下＝海水による熱移動の減少 → 大気による熱移動の増加？
地球が太陽から受け取る熱エネルギーは、赤道付近と極付近で大きな差がある
液体や気体などの流体は、熱エネルギーを平均化する方向に移動しやすい
（エントロピーの法則）
熱塩循環というのは海水の地球規模の流れであったが
その流れを作り出す大きな力は、極付近で海水が凍ることにより生じていた
極地域で凍る海水が減った場合、地球規模の熱塩循環は弱まり
その結果として、海水による熱エネルギーの移動量も減ると考えられる
こうして減ったエネルギーの移動量を補うような現象として
大気による熱エネルギーの移動が増える可能性がある
そして、その具体例といえるような状況が今年の日本で起きているのではないか？
具体的には、今年の梅雨には雨が少なかったが
前半は、オホーツク海高気圧が強く梅雨前線が南に寄りすぎ
後半は、太平洋高気圧が強く梅雨前線が北によりすぎ（北海道で雨）
北から南に向かう大気の流れも強く、南から北に向かう大気の流れも強い
梅雨に雨が少ない年は猛暑になるという予測がされている
これは以前のような安定した大気を前提にしたものだと思うが
南北への大気の流れが増えることになれば、過去の実績からの予測は間違うかもしれない
真夏に、北からの大気の流れが増えれば、雹など降るかもしれない
地球温暖化の予測として、日本でも最高気温43℃などされているが
今年のうちにそんな日が出てくることもあるかもしれない 「領土」は誰にとって利益となるのだろうか？
一般市民の中でも、なんとなく領土を取り戻すことは当然だととらえている人は多い
そこで、別の視点として「その領土、誰の利益になる？」と考えてみるといいだろう
〇議論の始点として、仮に北方領土が日本に戻ってきたとして、利益を得るのはだれだろうか？
個人的に、北海道にそれほど頻繁にいくこともなく
北海道でとれる海産物を頻繁に食べるわけでもなく
領土が帰ってきたところで利益は思い浮かばない
〇現在進行形の事態として、ロシアがウクライナ東部、南部を領有する点についてはどうだろうか？
一般のロシア国民にとって、どんな利益があって領土を取ろうとしているのか？
マスメディアでもこの点については明確な答えは提示されていない
〇どちらも、一般国民とその国民のための政府という枠組みで発想していれば
具体的にどのような利益があると明示することは難しいのではないか？
〇少数の資本家が、国を実質的に支配している場合はどうだろうか？
領土の拡張は、新たなビジネスを行う資源を含むことが多い
海洋資源であったり、埋蔵資源であったりするが
これらを利用しビジネス化できるのは、少数の資本家に限られる
〇近代以降の戦争は、基本的に資本家のために行われた？
『領土を得る』ことが、一般国民にとって大きな利益ではない点について指摘し
一方で、少数の資本家にとっては新たなビジネスを生み、利益を生み出すために
競争相手も少ない『おいしい資源』になり得る点を指摘した
〇戦争を防ぐには、マスメディア等の煽りを見抜き、乗せられないよう国民を教育することが必要
一部の資本家は、利益を得るために倫理など無視した行動をとることもある
憎しみを煽ったり、悪い奴を打ちのめすと正義感を煽ったりして戦争につながることも多い 地球では「温暖化ブースト」が始まったのか？
地球の温室効果の大部分は、「水」が担っている点を以前指摘した
ここ数年の顕著な気候変化は、もはや人間の経済活動だけではなく
温暖化がさらに温暖化を加速させる「温暖化ブースト」が始まったように見える
〇「温暖化ブースト」とは
強力な温室効果を発揮する「水」が
気温上昇に伴い「空気中の水蒸気が増加」（1℃上昇で7%程度増加）
空気中の水蒸気が増えた分だけ、温室効果が高まるとすると
気温1℃の上昇ですら、以前の地球のバランスを崩壊させるのかもしれない
〇海水温の上昇の影響も大きい
海水温の上昇は、海面に接する部分の気温を上昇させる
つまり、海面付近の空気中の水蒸気を増やす
海水面が地球表面の7割程度を占めることを考えれば
海水温の上昇は、地表全体の温暖化に最も大きな影響を与える要因と思える
〇空気中の水蒸気が増えて起こる変化
おさらいだが、空気中の水蒸気量が増えると温室効果も増す
夜間、晴天時は「放射冷却」といって熱が宇宙へ逃げる量が多いが
空気中の水蒸気が増えると、この放射冷却で宇宙に逃げる熱が減る
水蒸気は、赤外線を吸収することで、宇宙への熱の放出を妨げる
〇二酸化炭素にこだわっていると、温暖化はどんどん進むだろう
なぜ温暖化というと二酸化炭素が出てくるのか？
それは二酸化炭素を主要因のように錯覚させれば
人類にも対応できると一般市民に思い込ませることが可能だからだろう
〇地球への熱の出入りを制御する、新たな仕組み（巨大な建造物）が必要だろう 量子論的に考える人類と情報ネットワーク
「引き寄せの法則」を考える中で、まずこのテーマについて整理が必要だろうと考えてみた
〇有名な「シュレーディンガーの猫」の話
「シュレーディンガーの猫」の話は、一つの粒子のふるまいが拡張され
猫の生命を左右する装置を使った例え話だった
この話について、本当に実験をしたという話を知らない
ただし、この話からは数少ない粒子がより多く、圧倒的多くの粒子に影響を与えうる可能性を感じた
〇カオス理論「バタフライエフェクト」
この話も、どこかの森で蝶が羽ばたきしたことが別のより大きな事象を引き起こすというもの
〇人間の脳が身体を維持あるいは動かす仕組み
我々人類が普通に行っている活動、脳内の神経細胞から発した電気の流れは
ときに身体を動かし、ときに体温を調節することで生命維持している
〇国を統治する仕組み、企業を統治する仕組みも似たような構造を内包している
〇これらを踏まえると、少数の発生源から始まってより大きな規模での動きが起こることは
この世界の基本的な構造であろうと考えられる（シュレーディンガーの猫は特別奇異な話ではない）
〇人類の特殊性
いわゆる「自称」知的生命体だが、より本質的に重要なのは「情報伝達できること」だろう
一人の頭の中でうまれた考えが、一人の行動を変えるだけでなく
情報が伝わった場合にはより多くの人に影響を与え、行動を変えていく
〇人類＋情報ネットワーク
情報ネットワークは、人類の特殊性をより強化、特化させるインフラであろう
〇情報のやりとりは、量子もつれと似ているだろうか？
半導体が電気信号を増幅する作用は量子レベルの領域で行われている
人体がどのように情報を処理しているか、脳科学の最新の知見を知らないが… 『日中軍事同盟』という選択肢
軍事戦略の専門家は、いまの枠組みを超えた検討はしないようなので
一般人がその枠組みにとらわれた発想に陥らないよう、別の選択肢を提示しておく
米中対立がただエスカレートすれば、最後は戦争しかない
〇ペロシ氏の台湾訪問で何が起こったか？日中の間に楔が打ち込まれたのである
ほとんど意味のない、ペロシ氏の台湾訪問だったが
その中でも唯一大きな影響があったのが日中関係である
予定されていた外相会談がキャンセルされ関係修復が遠のいた
つまりペロシ氏の台湾訪問は、東アジア地域の対立関係を長引かせる
あるいは対立を深めることを意図した米国の戦略的な行動である
外交戦略に疎いと思われる岸田総理は、ペロシ氏を普通に迎えてしまったが
現実的には冷遇あるいは無視に近い対応をすべきだったと思われる
〇日中軍事同盟で日本は大きな利益を得られる
中国の軍事力向上により、南アジア、南シナ海などの海洋航路についても
今まで通り安全に利用可能かどうか懸念もでている
日中軍事同盟はこういった懸念を吹き飛ばす効果がある
もちろん、軍事同盟といっても防衛主体の同盟関係（日米と同様のもの）
これはいまの日本の憲法の範囲も若干超えるかもしれないが
否定すれば、すでにある日米同盟も同じ問題を抱えているため、現実的には議論されないであろう
〇いま、人類は戦争せずに覇権を移行できるかという近代以降で初の挑戦をしている
大航海時代以降、覇権国家が世界全体に影響を及ぼすようになり
覇権国家の移行は軍事的な衝突と、その勝敗を受けて行われてきた（野蛮人そのものだったのである）
過去2回の世界大戦も例外ではなく、アングロサクソン（英、米）が覇権をとる過程で起きた
そして今起こりつつあるのが、米英から中国への覇権の移行である、もし今回戦争が起きれば人類が滅ぶであろう 大気中の水蒸気が増えたら温暖化が加速するのか？
個人的な見解は、少し前に書いた通り「加速する可能性が高そう」だと考えている
だが気候変動についてまとめられた書籍では「中立的」な見解が紹介されていた
〇大気中の水蒸気が増えても温暖化に寄与するかどうかわからない？
「中立的」な見解として紹介されていた考え方は
大気中の水蒸気が増えた場合に、雲の発生頻度も高くなり
雲が光を宇宙へ反射する効果によって、地表が受け取るエネルギーが減少
結果として、温暖化にどの程度影響するかは「わからない」というものだった
〇一方で、金星が今のような高温になる過程では…
金星は以前は地球のように大量の水に覆われた惑星だった、とみなされていて
それが現在のように地表が高温になる過程で、蒸発した水分によって温暖化が加速したという説がある
〇金星と地球では何が違うのか？
この点について考えたときに、思い当たる理由は少ない
少なくとも、物理的に言えば金星と地球には違いは少ない
自転の周期と公転の周期の違いによる影響は少なくないのかもしれない
ただ、実際には今人類が住んでいる地球に関して、大丈夫なのだと思いたい人間心理
あるいは、温暖化に対して対策を提示できない状況を嫌う政治的な圧力などがあるかもしれない
〇しばらくは、雲の発生頻度の変化を観測していてもよいだろう
だが、発生頻度に違いが生じないことが確認できれば
水蒸気の増加で温暖化が加速することを認めなければならない
〇降水量の増加、もう一つの効果
水蒸気が液体の水に変化する場合、周囲に熱エネルギーを放出する
海水の熱エネルギーは水蒸気によって上空に運ばれ、上空の気温を上げていく
上空の気温が上がり、大気が膨張する結果として、高気圧が強くなり、雲が減る傾向が出てくるかもしれない 日本経済を停滞させる「投資できない」経営層
これは財政的に余裕のある企業（主に大企業）に限定される話である
人事制度というシステムに欠陥があり、この状況を変えるのは容易ではない
総務省主導で携帯電話料金値下げの動きを見たとき、がっかりしたものである
それだけ利益が出ているのであれば、もっと投資に振り向けるという考え方もあったはずなのだ
〇管理職と経営者では求められる能力が違う
管理職 … 与えられた目標を、「与えられた資源」を有効に活用して達成する
経営者 … 企業の存続、あるいは拡大するための課題検討や戦略立案（必要な資源は何か？から考える）
〇日本企業の人事制度の問題点 … 管理職の延長に経営者
日本企業では出世の行き着く先として経営層が位置付けられており
「管理職として優秀な人」が役員となって経営層に加わることが多い
〇日本企業の経営評価の問題点 … 目標管理の延長としての利益重視
企業経営の評価項目の一つに、利益がある
基本的に、最も重要とされるのが利益である
「管理職の延長としての役員」は利益を上げる確実な手段として「コスト削減」に取り組むことが多い
管理職としての経験を通じて「コスト削減」（賃金を上げないのもコスト削減の一環）は慣れたものであり、手を付けやすい
〇投資判断ができる人を経営層に増やす必要がある
自分が管理職としてみてきた事業以外の知識が浅く、既存の事業の保守はできても
新たな事業を生み出す発想や、投資をする決断（損失を受け入れる勇気）を持った経営者が少ない
とはいえ思い付きで成功率の低い新事業を次々とはじめられても困りもの、ではどうするか？
〇人事制度の改革 … 役員への昇格の条件に新事業の開始から安定させるまでの実務経験を必須にする
〇新規事業にチャレンジするための予算確保、挑戦者を公募し選別する制度の確立
新規事業は基本的に失敗する、という前提で予算を確保し企画を募る制度（社内制度）
企画の段階で、検討すべき要素や将来見通しの良しあしなどで選別後、実際に立ち上げて経過を見る 偏西風の蛇行は、異常気象の原因ではなく、異常気象と同様に結果として起きている？
「偏西風の蛇行」を異常気象の原因であるように報じているのを見て、反対の考え方を紹介したい
原因と結果を取り違えれば、永遠に問題解決ができなくなるので慎重な検討が必要
要するに、「偏西風が蛇行しなければ異常気象は起きない」といった主張がされないことを願っている
〇偏西風の蛇行が生じるメカニズムについての考察
１．「極地域の気温上昇」＝「極地域で海水が凍りにくくなる」＝「熱塩循環が弱まる」
↓
２．「海水による赤道→極の間の熱移動が減少」
↓
３．「大気による赤道→極の間の熱移動が増加」（海水による熱移動の減少分の補填）※注
↓
４．「（北半球では）北極の冷たい大気の南下が増える」「赤道の温かい空気の北上が増える」
↓
５．「南北の大気の移動に影響を受けて、偏西風が蛇行したように見える」
そもそも偏西風の蛇行をさせるエネルギー源が必要で、それが南北からの大気の移動の増加ではないか？
※注 冷たい空気が極から赤道へ移動する場合と、温かい空気が赤道から極へ移動する場合があるが
※注 どちらの場合も熱エネルギーとしては赤道→極の方向で移動していることになる
〇話は変わるが、台風の勢力が強まる海面水温も、より高くなっている？
今まさに日本に向かっている台風14号は、過去最強クラスまで勢力が強くなった
これは海面水温30度程度の海域を通ってきた結果と考えられる
以前は27度あれば台風は勢力を増すといわれてきたが
最近は台風の勢力が増すのに必要な海面水温が以前より若干高くなっている気がする
※実際には地表で吸い込んだ空気が上空で効率よく発散する場合に台風は勢力を増すと考える
※大気の流れと地表の温度の関係についてもより研究が進むことを願う 二国間対立を「民主主義vs権威主義」に見せかけることは、戦争準備の一環
アメリカと中国の覇権争い、を「民主主義vs権威主義」というイデオロギー対立に見せかける
過去には「冷戦」というのもあったが、共産主義の自滅によって解消された
今回の相手である中国は、ほぼ資本主義の国でありソ連のような自滅は期待できそうにない
〇軍事費に関するマスメディアを通じた印象操作（中国の脅威を過大に印象付ける）
中国の改革開放路線以降、経済が急成長していることは事実だが
日本（おそらく欧米も）のマスメディアでは中国の軍事費増大を
中国の経済成長を無視した数値の伸びだけを強調する報道が目立つ
これは軍事費の増大をより強く印象付け、一般市民に中国は脅威だと思わせる効果がある
〇中国リスクを強調し、経済的な分断を進める
日本のメディアで、中国の南部で渇水で湖が干上がり水力発電の発電量が減って
電力の安定供給ができなくなったというニュースに対して「中国リスク」を強調するコメント
ロシアで実際に起きたこと（資本の没収に準じた行為）を引き合いに出して、
中国も同様のリスクがあると印象付けるような報道も見受けられた
〇もし日中軍事同盟が成立すれば、台湾にある日系資本の企業の扱いも考慮されるであろう
より重要なのは、日中間での武力衝突の可能性がほぼなくなることは
欧米支配層にとってアジアで戦いを起こすことは彼らの犠牲が（日本を戦わせる場合と比較して）跳ね上がることだ
〇台湾に対して武器を売る、アメリカの行為は倫理的に問題はないのか？
中国と台湾の間で武力衝突があったとしても、内戦になるのだから
片方の勢力に対して武器を売る行為は、武力衝突を促すという倫理に反する行為ではないか？
〇最近、フランスに移住？している有名人が若干気にかかっているが…
アジア地域での武力紛争を警戒し、イギリスやアメリカは核爆弾が降ってくるリスクを考慮した結果、だろうか？ アメリカにとって最も都合の良い台湾有事のシナリオ
ウクライナでの大成功に勢いついた軍産複合体は、次は中国をターゲットに
台湾にいろいろと騒動を起こしている
日本の軍事専門家はなぜかアメリカに都合の良いシナリオに偏って検討していて
戦争そのものを回避するような動きは見いだせない
軍事的な詳細は置いておくとして、アメリカの目的は中国の弱体化にあり
そのための駒として台湾と日本が使われるだろう、というのは以前から指摘していた
幸いにして「中国が台湾に軍事的な攻撃を仕掛ける可能性は減っている」
これはロシアvsウクライナを見た中国政府が賢明な判断を下すだろうという個人的な想定も含む予測である
1.中国が台湾に対し軍事的な行動を起こす
↓
2.台湾政府は持ちこたえる … 目的1：中国に対する経済制裁発動
↓
3.日本国内のどこかに被害が及ぶ
↓
4.日本は敵基地攻撃能力を行使
↓
5.日本が先に中国を攻撃したのだから、日米安保の対象外で米軍出撃しない
↓
6.台湾政府が陥落しても日中戦争が続く … 目的2：アメリカ人の生命のリスクなく中国を弱体化
ちなみに、中国と台湾の軍事的衝突は「内戦」であり、アメリカ軍が中国軍を攻撃すれば
それは内乱に乗じて外国勢力が攻撃する、国際法上は違反とされる行為である
それに対して、もし中国がアメリカ軍の基地に「反撃」する場合は
攻撃に対する反撃ということで、国際法上も問題ないらしい
※ウクライナがロシア国内の基地を攻撃したのは「国際法上問題がない」らしいので同じ理屈 ロシアｖｓウクライナの戦争から学ぶ（戦争回避のための参考）
結論としては、自国政府が間違ったことをした場合、一般市民は全力で批判し止めなければいけない
〇時系列的にまとめようかと思ったが、ほぼ2014年がターニングポイントのように見える
1.ウクライナでクーデター、大統領が逃亡
2.ロシア語が公用語から外される … ※
3.ウクライナ政府軍がドネツク、ルハンシクの親ロシア派を攻撃
4.ドネツク、ルガンスクでそれぞれ親ロシア派が共和国設立を宣言
5.ロシアがクリミア半島の併合を宣言 … ※
1.ウクライナでクーデター、大統領が逃亡
欧米メディアでは、民衆デモで大統領が逃げたように報じられる
だが本来は軍を押さえている大統領が命からがら逃げだすことは考えられない
何かの組織、勢力が軍を押さえて大統領に退陣を迫った可能性が高い
2.ロシア語が公用語から外される
これはロシアに介入する口実（ロシア語住民の保護）を与えた
同時に、現実的にロシア語住民に対する弾圧であった
「一般市民がこの政策を批判し撤回させなかったため、政府の暴走は続くことになる」
3.ウクライナ政府軍がドネツク、ルハンシクの親ロシア派を攻撃
欧米メディアでは、これはなかったことになっている
後に、オデッサ周辺で親ロシア派住民が武装した市民に追い詰められ
立てこもった建物に最後は放火される、という事件も起きている
5.ロシアがクリミア半島の併合を宣言 … ※
クリミア半島をほぼ無血で、短期間で併合したことに対し
ロシア市民は政府を支持するという行動に出た
「他国の領土を併合するという行為を肯定してはいけなかった」 人間の思考の仕組みは、量子コンピューターに近いのだろうか？
「引き寄せの法則」を考えるうえで、このテーマについて考えてみた
〇従来のコンピュータ「フォン・ノイマン型」の特徴
いろいろな特徴はあるが、人間の思考と相いれない部分という意味では
「正確に、決められた仕事だけを、繰り返し行う」という点だろうか
〇量子コンピュータの特徴
計算に使う素子に「誤り」が生じやすい
結果として、「誤り訂正」にかかるコストが大きくなっている
そう、共通点は「誤り」を生じる点にあると考えられる
〇「誤り」は「創造」に通じる
同じことを正確に繰り返す、それだけでは新しいことが生まれない
途中で「誤り」が生じることで「結果が変わる」＝「新しい答え」が生み出される
〇おそらく人間の脳にのみ起こる事象 … 脳の構造が日々変化する
「量子コンピュータ」は「量子」の状態を使って計算をする
人間の脳内にも、細胞の出力を決定する何かがあるはずである（ここは今後の研究に期待）
人間の場合は、量子コンピュータと違って「動的に細胞の状態が変化する」
気分でいうことが変わったり、感じ方が変わったりするのとも無関係ではないだろう
〇脳は脳波を出していて、他人の脳波にも影響を受けるといわれている
現象としては、熱意が伝播したり、重い空気になったりする状況が挙げられるだろう
〇脳の神経細胞の量子的な状態も、「もつれ」を起こすとすると…
脳波の話は、脳波という電磁波（脳波は周波数の低い電磁波だったはず・・）の影響が
電磁波＝（もつれた？）光子であり、脳内の神経細胞がその光子の影響を受けるということかもしれない
何か考えているとき、それに対応した「脳波」が出るならば「引き寄せの法則」に通じるのかもしれない マイナンバーカードの義務化をする場合に、最低限必要なセキュリティ対策
健康保険証を廃止し、マイナンバーカードと一体化する方針が報じられた
最低限必要と考えるセキュリティ対策について以下に挙げておく
１．個人情報の公開範囲を、個人が設定できる機能（最低限ほしい機能）
個人情報を守るセキュリティの基本である
例えば、本人の知らないうちに
・病院を受診したデータが医薬品企業に送付されたり
・出産に関する情報が、子供用品を作るメーカーに提供されたり
することのないように
２．個人情報の閲覧履歴を、本人が確認できる機能
行政職員による個人情報の不正な閲覧を、国民自身でチェックできる機能
３．カードの定期的な更新
セキュリティのためのデータ暗号化技術、何らかの不正な利用を食い止めるために
数年に一度のカード更新を行う、セキュリティに関する技術の更新も前提
例えば、暗号に使う鍵の長さは、コンピューターの処理能力が向上すれば、大きくしなければならない
４．実質的に義務化するのであれば、手数料は廃止
ほかにも挙げればいろいろあると思うが、たくさん挙げると重要度の低い、どうでもよい部分だけ
対応するというのがいまの政府のやり方なので、重要と思う部分だけ挙げた
情報ネットワークが普及したタイミングで、すでにデジタルデータとして扱われている個人情報を
どのように扱うか、個人情報はだれのもので、その取扱いをどのように制御するか
という議論と法整備が必要だったが、それがなされないまま不十分な法ができてしまったのが日本 アメリカが抱えているリスク① … 軍産複合体の暴走
アメリカが仮に覇権を維持し続けた場合に抱えているリスクについて
より多くの人が知っているほうがよいだろう
〇軍産複合体の暴走
現時点でさえ、アメリカの軍事費は100兆円（円安なので、円換算だともっと高いかもしれない）
通例ではこのうち 3割程度が兵器の購入に充てられる金額になる
これに、既存の装備の維持、メンテナンスのコストを加えたものが「軍産複合体の売り上げ」になる
「大きな敵」を作り上げることで軍事費の増加＝売上アップ することができ
今回ロシアを「大きな敵」にするために、10年以上の歳月をかけている
ロシア対抗を口実に、EU各国で軍事費が倍増されたことも記憶に新しい
多くの人が認識している通り、今は中国を「大きな敵」とするキャンペーンが行われている
そのうえで、ここで指摘したいのは「中国との対決以降」の話である
中国に匹敵する大国は、現時点では存在しない
参考にできるのは「冷戦後のソ連崩壊後に何が起こったか？」ということである
最も象徴的な出来事は2つ
・「テロとの戦い」
・「イラクへ濡れ衣、資源略奪戦争」
これらから予想できることは、資源国に問題をでっちあげ
資源を略奪するための戦争を引き起こすだろう、ということ
新しい国連のルールを検討する場合、アメリカの抱えるこう言ったリスクの暴走を
止められるようにすることも必要であろう 「視線を感じる」ことの量子力学的解釈
これは「引き寄せの法則」に関する考察の一つ（量子もつれ、に関してより柔軟な発想ができるような具体例として…）
〇そもそも、人間の目がものを見る仕組み
「光」が目の網膜に当たり、網膜細胞のセンサが化学変化を起こすことで
電気信号が神経を伝わる。複数の網膜細胞から伝わる情報が脳で集約され、画像として認識される
〇「量子もつれ」←「（エネルギー等の）保存則」＋「（量子力学の）不確定性」
上の表現で「そうか！」と理解してもらえると話は早いのだが、補足すると
人間が直接触れられるくらい大きな物質では、2つの物体がぶつかったときの運動量の変化も計算できる
量子レベルの小さな世界では不確定性があって、2つの粒子の衝突に関して正確な計算はできない
だがどうやら、運動量保存や運動エネルギー保存は守られている
量子レベルで2つの粒子が衝突した場合、衝突前と衝突後で運動量や運動エネルギーの総和は変化しない
これに加えて、衝突後の1つの粒子の運動量や運動エネルギーが観測により確定した場合
もう一方の粒子の運動エネルギー、運動量も（合計からの差し引きになるために）確定する
実際には、量子もつれの現象は主に「量子スピン」の観測によって証明されたのであり
この「量子スピン」も運動エネルギーと同じように「保存」されるようである
これが「奇妙な遠隔作用」とみられた要因であり、まるで宇宙が慌ててつじつまを合わせているようにも見える
〇人間は目に見える光は出していない、一方で「輻射」により赤外線を出している
〇例えば肌の色は、肌に「反射」した光が、目から入ることで認識している
光は「光子」という粒子としてみることもでき、赤外線も反射した光も
人体の肌の粒子との間で「量子もつれ」の状態にある可能性が高い
（実際には、「光子」の数は膨大であり、一部は間違いなく「量子もつれ」の状態にあるだろう）
その「もつれた光子」が他人の目に入って化学反応を引き起こした場合と
そのまま飛んで行った場合で、肌の粒子の状態が異なってくるとすれば、、、視線を感じることもあるのではないか？ 軍事費増加の財源、所得税の累進強化と、法人税への累進課税導入がいいのではないか？
自民党は、軍事費を増やすことだけを決めて財源について説明していない
昨今の円安と、それに伴う食料品、光熱費の家計負担増加を考慮すれば
軍事費の増加分は富裕層に求めることが妥当であろう
①所得税の累進強化 … 年収2000万円以上の所得税率アップ
敗戦直後は所得税の累進課税は所得の格差を縮めるために十分であった
その後、アメリカにいわれるまま、所得格差が大きくなるよう
所得の多い層に対する税率が引き下げられてきた
特に、2000年以降は税収の不足分を累進課税強化ではなく赤字国債で賄うことで
日本政府の財政は急速に悪化し続けた
②法人税にも累進課税の導入を … 利益100億円程度をめどに税率アップ
以前指摘したように、投資せずに利益を出している会社が多く
その結果としての多額の「剰余金」であるとするなら
そういった企業に「投資」を促す効果も期待できる
法的な扱いがちょっと難しいのかもしれないが、検討する価値はあるだろう
なお、導入されたら、一部企業は対策として利益を海外に移す可能性があるので
その点についての対策は最低限盛り込んだ法制度とする必要があるだろう
③自民党は財源に関する議論をせずに、バラマキを続けている
イギリスでは、首相があっという間に退陣することになったが
日本では同じ展開にはならないようだ
民主党政権時は、災害復興支援にきちんと財源をつけていた
アベノミクスの悪い部分はどんどん表面化し、期待された効果は微塵も出てこない ttps://www3.nhk.or.jp/tokai-news/20221121/3000026081.html
>【特集】急増！梅毒 東海３県過去最多に なぜ？専門家に聞く
>性感染症の「梅毒」。今その患者が急増しています。
>全国では現在の方法で統計を取り始めた１９９９年以降、ことし初めて患者が１万人を超え、東海３県ではいずれも過去最多となっています。
>年代別では、男性が２０代から６０代と幅広く、女性は、２０代と３０代が７５％を占めています。
>なぜ梅毒の患者が増えているのか。 オカルト系の番組で、2025年に何か起こると印象付けられていた
以前少し触れたが、2011年03月の災害を予知したのではないか、と言われる漫画があり
その作者が最近、夢に見たという件も同じ時期のものだった
地球環境は、温暖化の進行中であると思われ
安定した次の状態（あるかどうかわからないが）になるまでは
気候は過去にはめったに見られない状況を生み続ける可能性もある
一方で、以前あった1999年に人類が滅亡するという説のように
一般市民に無理を受け入れさせたいがために、支配層が意図的に流している可能性もある
こういった情報に接する場合は、不安という感情に影響を受けすぎないように
細心の注意を払って、冷静に考えることが必要であろう
とはいえ、30メートル級の津波が来た場合に何をするべきか？
生き残るために事前に考えておくくらいはいいのではないかと思う
（とりあえず、周辺で海抜30メートル以上の場所を把握するだけでも
本当に何か起こった時に対応する可能性を上げることができる）
Qアノンの件もあって、オカルト関係の人たちを「誘導」して
何かを引き起こそう、という試みがある可能性は否定できないだろう オカルト、都市伝説ネタ（息抜きにどうぞ）
〇宇宙人と思っていたが、実は地底人なのか？
オカルト系の番組で、UFO が海から出てくるという動画が放送されていた
そして、よく知られている「グレイ」タイプの宇宙人の容姿を思い出していただきたい
大きな目は、地底でかすかな光をとらえるために発達したとすれば説明可能であり
小さな体は、地底で食べられるものが豊富でない結果として、より少ない食料で生き残るのに
適した形に進化した結果、かもしれない
UFO を撮影した動画からは、何らかの重力制御機構があるであろうと考えられる
また彼らは、原発事故のあった地域の周辺でよく目撃される、ということから
放射性物質に対する何等かの特別な関心もあるのではないかと考えられる
これらの要素を組み合わせると、昔の状況をこんな風にも想像できるかもしれない
宇宙人とされる地底人の祖先は、以前は地表で生きていたが
核戦争が避けられない状況になったときに、地下へ避難した人たちの生き残りではないか？
哺乳類の前に高度な文明が存在したとすれば、それは爬虫類である可能性が高いだろう
〇フクロウだと「思わされている」が、実は赤い盾のデザインではないのか？
この件については、あまり詳細には触れないことにしておく
「赤い楯」といえば通じるとよいのだが
〇世界に独立国家は3つしかない？
これはよく知られていることであり、第二次世界大戦の戦勝国のうち
アメリカ、ソ連（現ロシア）、中国の3か国を指す
「欧米支配層」というものと「赤い盾」はおそらく関連があり
今目撃しているのは、欧米支配層の最後のあがき、とでもいうべきものだろう
為替の変動は、戦争リスクを反映したものになる可能性もある
今はまだユーロも円も比較的高い位置で落ち着いているが… 戦争する方向へ歩み始めた日本
現在進行中のウクライナにおける戦争
欧米支配層の支配地域でもある日本では
支配層に都合の悪い情報は「報じられない」
こういった情報操作によって、多くの一般市民の頭の中には
支配層にとって都合の良い世界観が組み立てられることになる
〇ウクライナについて、報じられないこと？
・ウクライナの国旗には、企業ロゴが追加されている？
・ウクライナ戦争における、ウクライナ側の被害状況（戦死者数等）
ロシアによる大規模ミサイル攻撃については報じても
最前線でウクライナ側がどの程度被害を出しているかは報じない
「被害を報じない」とどうなるか？昔の日本を思い出せばよい
〇過去の日本、軍事費を国債で賄ったために歯止めが利かなくなった
その流れを単純に示すと、以下のようになるだろう
1.国債により、軍産複合体に大量の資金が供給される
2.軍産複合体の政治的、経済的影響力が増す
3.戦争賛成という世論工作する資金も確保できる
4.反戦を主張する議員に対立候補を擁立し、資金力で選挙に勝たせる
さて、今の日本で「軍事費を国債で賄う」と主張している議員たちに注目しよう
彼らの後ろでお金や票を与えているのは、どんな人たちだろうか？ グローバル対応は経済成長のための重要な要素
メディアのコメンテーターにも、グローバル対応の重要性を指摘する人がいる
過去30年の日本の停滞は、国内市場でしか戦わない大企業経営者の怠慢に起因する部分も多いだろう
大企業の高い給与には、売り上げを伸ばす販売活動という責任を伴うはずだが
日本の大企業は高い給与を確保するために、優位性を利用して下請けに値下げさせ原資を確保した、ともいえる
〇グローバル対応に成功した業種：自動車産業
トヨタ、スズキ、ホンダなど自動車を扱う企業は、世界中の市場をターゲットとし売上を伸ばすことに
成功したといえるだろう、経営者がまっとうなリスクをとって資金を投資し事業を成長させたといえる
同じ自動車産業でも、ニッサンやミツビシなどは経営努力せずに
国内で少なくない政治的影響力を使い公共部門で食いつなぐような感じだろうか
ルノー傘下に入り、ゴーン氏の指揮によりグローバル展開が進んだが、
その功績のあるゴーン氏を微罪で追い出してしまった。将来は明るくないと思われる
〇グローバル対応に失敗した業種：家電、電機産業
パナソニックやソニーは例外的に、グローバル展開に成功している企業といえるかもしれない
日立、東芝、NEC、富士通など、製造は海外に移すも売り先としての世界市場に対して、
挑戦すらしないか、真剣に取り組んでこなかったといえる
失敗の要因は、すでにいろいろな分析がされているが世界市場でボリュームの大きな層での競争に敗れ、
ニッチな分野へ逃げてしまったことであろう
日本国内で日本人の中だけで製品仕様を決める体制のままだった点が致命的だったと思われる
これら企業の過去の経営者には、日本経済低迷に対して少なからず責任があろう
〇現在進行形で対応が遅れていると思われる業種：映像コンテンツ産業（主にアニメ）
翻訳して吹き替えればグローバル市場に挑戦できる、比較的敷居の低い業界だと思う
とりわけ、世界的にも競争力が高いと考えられるアニメーションは有望なのではないか？
多くの作品を持つバ〇ダイやカ〇カワが挑戦し、利益が出たら末端のアニメーション制作関係者に還元してほしいところ 「中国との戦争」を急ぐ欧米支配層
今後の経済規模の予測で中国が米国を追い越すことが予想されている
欧米支配層はその現実を受け入れたくない
中国経済の成長を止め、覇権を維持するために戦争もいとわない、という姿勢が垣間見える
０．アメリカは国際法無視しても制裁されない唯一の国でありつづけたい（→MAGA）
中国の影響力が増すと、アメリカも（国際法に縛られる）普通の国にならなければいけない
１．アメリカ本土は戦地にしたくない欧米支配層
経済的な規模が背景にあるので、この点は譲れないだろう
２．ウクライナで成功した欧米支配層
ウクライナ戦争では、アメリカ本土を戦争に巻き込まれることなく
ロシアを戦争に巻き込むことに成功した
３．中国についても、ロシアと同じように戦争に巻き込むには「台湾」が使える
・アメリカのシンクタンクによる、台湾有事のシミュレーション
メディアでは日本の被害ばかり取り上げていた
より問題なのは、日本の自衛隊が台湾防衛に積極的に関与する前提である点
そして、国際法を無視してアメリカが介入する前提なのは、アメリカの傲慢さを浮き彫りにしている
・戦争をしようとしているのは中国だ、というプロパガンダ
ただ時を待てばよい中国と、追い抜かれる前に動かないとダメな欧米
メディアでは台湾の軍事衝突をやたらと喧伝しているが
台湾への関与を深めて軍事衝突を煽っているのは欧米支配層である
４．中国経済の成長が鈍化しているという報道
中央集権を強化した中国が自滅する展開になる可能性も上がっているように見える
実際に経済成長が続くかどうかは、今後の欧米支配層の戦略にも影響を与えるだろう
中国が順調に経済成長したほうが、戦争のリスクは高まる可能性も考慮したほうがよいだろう 熱塩循環と深海の生物（熱塩循環を海流？大循環と報じているメディアもあった）
最近、日本の各地で深海の生物が水揚げされる例が増えている
温暖化の進行と、熱塩循環の停止には関連があるだろうと指摘してきたが
熱塩循環には、深海の生物に対して大きな影響を与える別の機能がある
〇深海への酸素供給元としての熱塩循環
熱塩循環の海流を生み出す原動力は、極で海水が凍ることである
温暖化の影響で、凍る海水の量が減っていることは容易に想像できるだろう
この時、大気と接触していることで海水には豊富な酸素が含まれている
酸素豊富な海水が海底へ沈むことで、海底の海水にもある程度の酸素が供給されている
〇南極の氷が減少しているらしい、つまり熱塩循環は確実に弱まっている
〇海底への海水の流量減少 → 海底への酸素供給量減少 → 海底の生態系が変化
海底（深海）で、酸素を必要とする生物の生態系は、酸素の供給が減った場合に影響を受ける
餌となる生物の減少か、あるいは酸素の減少により、深海で生きていた生物が
より浅い海域へ移動しているのではないか？
その影響によって、日本で深海生物の水揚げ頻度が上がったのではないか？
〇海底（深海）の酸素が減れば、嫌気性細菌類が増殖することが想定される
とある科学者（名前忘れました）が指摘していることとして
海底（深海）では嫌気性細菌が増えるだろうという点と、嫌気性細菌が増えた結果として
メタンや硫化水素などが海から出てくるようになるのではないかと言われている
〇神奈川県や佐賀、福岡県での異臭騒動、原因は明らかにされていないが…
すでに、海底（深海）の生態系変化が進んでいて、海から硫化水素が出てきているのだろうか？
嫌気性細菌は酸素で駆逐されるので、まだ大きな災難にはなっていないだけだろうか？
標高の低い地域から、これら有毒ガスの割合が増加していくのではないか？という指摘もある 中国を卑下する心理を埋め込むために「ゼロコロナ政策批判」をするプロパガンダ
ゼロコロナ政策批判は、欧米先進国の将来の感染症対策を制限する諸刃の剣である
今回の新型コロナウイルスでは、毒性がそれほど高くなかったために
感染拡大阻止に失敗した欧米先進国でも、極端に大きな被害にはならなかっただけである
こういった報道の影響を受けて、中国政府をバカにするような心理になった人は
欧米支配層のプロパガンダに見事に乗せられているのである
・将来的に、致死率の高い（10%以上など）感染症が現れる可能性は否定できない
・致死率の高い（10%以上など）感染症に対応するには「ゼロコロナ政策」に近い対応が必要だろう
・いま行っている「ゼロコロナ批判」は将来的に欧米先進国で実現困難になる可能性が高い
もし、致死率10%以上で、若い人のほうが重大な影響を受ける感染症が出てきたら？と考えてみてほしい
あくまでも、今回の新型コロナの病原性であれば、欧米先進国のやり方が通用した、というだけの話 
